楽天証券、「NISAの使い方10箇条」を公開

- 投資枠の併用・投資可能枠増など多様な使い方が可能な新NISA、使い方のヒントを提案 -



楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、新NISAの使い方のヒントを提案する「NISAの使い方10箇条」を公開したことをお知らせします。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/572/11088-572-3e9322e41d9a32d71285b683e77f340a-1275x230.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/special/nisa10/

NISA口座数業界No.1（※）の楽天証券は、520万人を超えるお客様にNISA口座をご利用いただいています。新しいNISA制度が始まり半年が経ち、多くのお客様から、「つみたて投資枠と成長投資枠は併用したほうがいいのか」、「iDeCoとの使い分けはどうしたらいいのか」、「家族全体の資産で考えたほうがいいのか」など、NISA口座の使い方についてご相談やお問合せを多数いただきました。楽天証券は、各種セミナーや、オンライン相談可能な「withアドバイザー(TM)」を通じて、お客様の疑問解決に努める中で、あらゆる層のお客様が多様な選択肢を持てる新NISAを、ご自身の資産づくりに有効活用いただく指針を提案することが、より多くの方に新NISAを有効活用いただけるきっかけになると考え、このたび、以下の「楽天証券が考えるNISAの使い方10箇条」を公開しました。


- まず「つみたて投資枠」から　‐成長投資枠は余裕があれば
- 毎月一定額を積立　‐収入の10％からが目安
- NISAで利益を非課税にする　‐複利効果を加速
- 早くはじめる　‐それだけ運用に有利
- 投資先は複数に分ける　‐タイプが異なる資産に分散
- 長期で投資をつづける　‐短期の値下がりは気にしない
- NISAは必要なら売却　‐非課税枠は翌年復活
- 年金目的ならiDeCo　‐60歳まで引き出し不可
- 状況に応じて銘柄を入替え　‐非課税枠復活を活用
- 家族全員でNISAを使う　‐ひとり1,800万円をフル活用



新NISAは、年間最大360万円、生涯で最大1,800万円までの投資で得られた利益が非課税になる制度です。また、従前のNISAは、金融庁が定めた長期分散投資に適した投資信託への投資をする「つみたてNISA」か、国内株式や米国株式など、投資信託以外に株式やETFに投資ができる「一般NISA」どちらかのみを選択する必要がありましたが、新NISAでは、どちらの投資も併用でき、各金融商品への長期運用ができるようになりました。大きな制度変更がおこなわれた新NISAは、多様な使い方ができ、個人が豊かな老後を過ごすために必要な資産をつくるのに適した制度として注目を集めています。一方で、新NISA開始から半年が経った今、自分に適したNISAの活用方法に疑問を持たれる方も増加傾向にあるように感じています。これからNISA活用を考えている方からすでに始めてみて疑問が出始めている方など、あらゆる方にNISAでの資産づくりの一つの指針として、「楽天証券が考えるNISAの使い方10箇条」をご活用いただき、ご自身やご家族に適した活用方法を考えるきっかけになることを期待しています。楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、幅広いお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、質の高いサービス提供と拡充に取り組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。※：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社・2024年3月末時点）」および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会


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