端末エミュレーター「TCPLink Enterprise Server」新バージョンを販売開始
PR TIMES / 2021年1月14日 11時15分
~クラウド対応と純正エミュレーターとの互換性を強化~
キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:金澤 明、以下キヤノンITS)は、端末エミュレーター「TCPLink Enterprise Server」の新バージョンを2021年1月14日より販売開始します。
「TCPLink」シリーズは、キヤノンITSが開発・販売を行う端末エミュレーター製品で、IBM・富士通・日立・NEC各社メインフレーム向けのオンライン端末機能を提供し、幅広い業種で、過去のプログラムを生かした基幹業務システムの安定利用を実現してきました。
メインフレームは、その堅牢性から企業の基幹業務システムで広く使用されており、システムに高い信頼性・安定性が求められる金融、製造、流通の各業界では、今後も継続的な利用が見込まれています。一方、企業のビジネス基盤を支えるシステム基盤・プラットフォームがクラウドにシフトする中、基幹業務のフロントエンドを支える端末エミュレーターにおいてもクラウド環境での対応が必要となっています。
このような市場ニーズにお応えするため、キヤノンITSは「TCPLink Enterprise Server」の新バージョンでAWS・Azure環境に対応し、お客さまのサーバー維持コスト削減やシステム運用負荷の軽減を実現します。
また、新バージョンでは、IBM i向け純正エミュレーターとの互換性を強化しました。純正エミュレーターで使用していたプリンター定義ファイル(Printer Definition File: PDF)の対応、データ転送用の対応ファイル形式の追加など、印刷機能とデータ転送機能を中心に強化し、既存資産を活用したスムーズな移行を支援します。
キヤノンITSは、25年以上におよぶ「TCPLink」シリーズの製品提供とサポート実績を生かし、メインフレームとそのシステム資産の継続的な活用を今後も支援していきます。
システム概要図
[画像: https://prtimes.jp/i/1375/573/resize/d1375-573-689580-0.png ]
<価格>
ベースライセンス
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/1375/table/573_1.jpg ]
ユーザーライセンス
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/1375/table/573_2.jpg ]
※「TCPLink Enterprise Server」は同時セッション数、ユーザー数などによって価格が変動します。本価格は最小構成です。詳細はお問い合わせください。
<主な製品強化ポイント>
●クラウド環境に対応
Amazon Web Services(AWS)・Microsoft Azureのクラウド環境に対応しました。
●最新のサーバーOSに対応
対応サーバーOSに「Windows Server 2019」を追加しました。
●IBM i 向け純正エミュレーターとの互換性を強化
純正エミュレーターで使用していたプリンター定義ファイル(Printer Definition File: PDF)を使用した印刷機能の対応や、データ転送用の対応ファイル形式の追加など、エミュレーターの主要機能である印刷機能とデータ転送機能を中心に強化しました。
<TCPLink Enterprise Serverの特長>
●マルチホスト対応
IBM(TN3270/TN3270E接続)、富士通(TN6680接続、FNAonTCP/IP接続)、日立(TN560接続、HNALAN接続)、NEC(tnETOS接続)、IBM i(TN5250接続)に対応しています。
●純正エミュレーターとの高い互換性
ディスプレイセッション、プリンタセッション、ファイル転送の機能を標準で備え、各社純 正エミュレーターとの高い互換性を備えています。
●サーバー導入型で管理・運用の負荷を軽減
クライアントに必要なプログラムはサーバーから供給されるため、導入・更新が容易です。クライアントの一元管理、TCO削減にも貢献します。
※Amazon Web Services、AWSは、米国および/またはその他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※Microsoft、Windows、Windows Server、ActiveX、Azureは、米国Microsoft Corporationの、米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
※本資料に記載の製品名または会社名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
●報道関係者のお問い合わせ先
企画本部 コミュニケーション推進部 コミュニケーション推進課
03-6701-3603
●一般の方のお問い合わせ先
EDIソリューション営業本部 東日本営業部
03-6701-3456
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