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ビースタイルグループのCSMOに、今村邦之氏が就任。YouTube/Twitter/Instagramを強化

PR TIMES / 2020年12月11日 18時45分

 企業に高い生産性を、人に働く選択肢を提供するビースタイルグループ(株式会社ビースタイル ホールディングス 本社:東京都新宿区、代表取締役:三原邦彦/およびグループ各社)に、自らデジタルマーケティング会社を経営する今村邦之氏がCSMO(Chief Social Marketing Officer)として参画しました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/3176/573/resize/d3176-573-540483-4.jpg ]


■就任の背景
広告業界のデジタル移行、またコロナ禍によってリアルイベントが中止となるなど、従来のマーケティング手法からの転換が急務となる中で、ビースタイルグループでは、コロナ禍においても利用者が増加し続けているSNSにおけるマーケティング強化に取り組んでまいりました。

その中で支援いただいたデジタルマーケティング会社「ナウビレッジ」の創業社長である今村氏は、マーケティングを専門に学んだプロフェッショナルであり、前職のUZUZ社にてYouTube動画を1000本制作、Twitterのフォロワーを3万人獲得するなど多数の実績を残してきました。今回のCSMO就任によって、内部からビースタイルグループのソーシャルメディアマーケティングを推進することで、事業認知拡大を加速していく考えです。

■就任コメント
今回、CSMOをお引き受けさせていただいたのは、ビースタイル社代表取締役 三原氏の掲げる【「best basic style ~時代に合わせた価値を創造する~」】というビジョンを実現させるための強い意志に共感したからです。
私が今まで培ったSEO・広告・SNS・Youtubeのノウハウ提供を行うことにより、三原氏のビジョン実現をサポートできるように尽力します。

■今村 邦之(いまむら くにゆき)プロフィール

[画像2: https://prtimes.jp/i/3176/573/resize/d3176-573-456757-1.jpg ]

2008年:アラバマ州立大学ハンツビル校 マーケティング専攻 卒業
2012年:株式会社UZUZ 創業 代表取締役社長に就任
2018年:株式会社UZUZ 取締役会長に就任
2020年:株式会社UZUZ 退職
2020年:ナウビレッジ株式会社創業

1987年生まれ。ナウビレッジ代表取締役社長。
鹿児島出身で高校卒業後、米国アラバマ州立大学ハンツビル校にてマーケティングを専攻。
大学を3年半で卒業し、大手企業には目もくれずベンチャー企業に入社。
2012年にUZUZを設立。独自のデジタルマーケティング手法により、
中小企業ながら月間応募2000名の求職者を集めるまでに成長。
2020年にUZUZを退職し、自身の強みであるデジタルマーケティングを生かし、
デジタルマーケティング支援を行うナウビレッジ株式会社を設立。


■ビースタイルグループについて(https://www.bstylegroup.co.jp/

[画像3: https://prtimes.jp/i/3176/573/resize/d3176-573-129590-0.png ]

best basic style~時代に合わせた価値を創造する~を共通の基本理念に掲げ、その時代の社会問題や人々の不便を革新的な事業によって解決しようと取り組んでいます。創業以来、主婦の雇用をのべ16万人以上創出してきた『しゅふJOB』や時短×ハイキャリアを実現する『スマートキャリア』、すきま時間で働く『ご近所ワーク』など人材サービス事業を主軸に、RPA導入支援や民泊清掃、スーパーフード“モリンガ”のプロデュースなど事業領域を広げながら、グループ共通のバリュー「四方善」を実践して参ります。

■ナウビレッジ株式会社について(https://www.now-village.org/

[画像4: https://prtimes.jp/i/3176/573/resize/d3176-573-282102-2.jpg ]

『世界で通用するデジタルマーケティングが国力を引き上げる』という思想のもと、マス広告以外にもSNS・動画メディアの活用など実体験に基づいた最先端のマーケティング手法を展開。
マーケティング戦略の立案から、運用支援、マーケティング人材のインハウス化まで一気通貫でサポート。最終的には顧客の「マーケティングの自立」の実現まで伴走するスタイルが特徴。マーケティング予算で雲泥の差がある大手企業に対して、少ない予算で渡り合うための「弱者のマーケティング戦略」は特に定評があり、人材ビジネス業界、Saas提供会社、大規模商業施設、EC業界など、机上の空論ではない「本当に効果のあるデジタルマーケティング」を求める様々な業界から絶大な評価を受けている。

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