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卒業前年度の夏休み終了までに就活を始める学生が3年で25.1pt増加

PR TIMES / 2023年11月27日 13時15分

エンジニアの就職活動に関する実態調査

 レバテック株式会社が運営する、ITエンジニア専門新卒向け就職支援エージェント、レバテックルーキー( https://rookie.levtech.jp/ )は、2020年から2023年に新卒でエンジニアとして入社した214人を対象に、就職活動に関する実態調査を実施しました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/10591/616/resize/d10591-616-2d602148780e818dac23-7.jpg ]

調査の全文はこちらからご覧いただけます。
https://levtech.jp/partner/guide/research/detail/277/

<調査サマリ>
約7割のエンジニア志望学生が就活解禁日を待たずに就職活動を開始

就活を早く始めて良かったこと、半数以上が「より多くの企業と出会うことができた」と回答

就活を納得して終えるためにはプログラミングスキルの向上が重要に



1. 約7割のエンジニア志望学生が就活解禁日を待たずに就職活動を開始

  2020年から2023年に卒業したエンジニアのうち、3月までに就職活動を開始*1していた方は72.9%でした。全体の約7割が、内閣府が定める就活解禁日*2の3月1日より前に就職活動を開始していることがわかります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/10591/616/resize/d10591-616-10f0fbb44d80f469cbe6-1.jpg ]


 年度ごとに見ると、2020年3月に卒業しエンジニアとして就職した人が就職活動を開始した時期は、「2019年(卒業前年度*3)の1月から3月末まで(29.6%)」が最多でした。大学3年次(または大学院1年次)の夏休み期間が終わる9月末までに自ら説明会や就活セミナーに参加した方は、全体の約3割にとどまっていたことがわかります。
 一方で、2023年3月に卒業したエンジニアの就活開始時期は、「2021年(卒業前年度)6月末まで」が37.7%、「2021年(卒業前年度)7月から9月末まで」は18.9%であり、あわせて56.6%の方が大学3年次(または大学院1年次)の夏休みが終了するまでに就職活動を開始していました。
 新型コロナウイルスが蔓延したことにより「インターンシップや合同企業説明会の取りやめ」や「採用人数の減少」などを検討する企業が現れた影響を受け、2022年3月に卒業した学生の就活開始時期は例年より遅い傾向が見られましたが、コロナ禍が徐々に落ち着き、再度早期化の動きが強まっていると言えます。

[画像3: https://prtimes.jp/i/10591/616/resize/d10591-616-809b2b977e8e749d70ee-2.jpg ]

*1 本調査における「就職活動開始」の定義:自ら就活セミナーや説明会、面接予約などをすること
*2 就活解禁日:内閣府が要請する経団連が定める広報活動開始日(3月1日)を指す
https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/shushoku_katsudou_yousei/index.html
*3 卒業前年度:大学生3年生、大学院1年生の時点を指す


2. 就活を早く始めて良かったこと、半数以上が「より多くの企業と出会うことができた」と回答

  就活解禁日より前に就職活動を始めて良かったことについて、1位は「より多くの企業に出会うことができた(51.9%)」となり、「面接や選考の練習機会が増えた(34.0%)」「自己分析に時間をかけることができた(24.4%)」が続きました。※複数回答

多くの企業と出会うために就活解禁日を待たずに動き出す学生が多いことから、企業が優秀な学生を採用するには、説明会や選考活動などを通して早期に学生と接触するだけでなく、継続的にコミュニケーションをとりながら、自社の魅力を伝えていく必要があると言えます。

[画像4: https://prtimes.jp/i/10591/616/resize/d10591-616-c27245ca19031b1e881e-3.jpg ]


3. 就活を納得して終えるためにはプログラミングスキルの向上が重要に  

 「就職活動を終えた後、自身の就活に関して後悔したことがあるか」という問いに対し、「ある」と回答した人は全体の43.0%でした。
[画像5: https://prtimes.jp/i/10591/616/resize/d10591-616-daf0fbb22a027fd560f0-4.jpg ]


 就職活動を終了後に後悔したことの1位には、「自己分析やキャリアへの考えが不十分だった(29.3%)」があげられました。「プログラミングの学習期間が足りなかった(17.4%)」「準備期間が少なかったので、成果物が満足いくものではなかった(16.3%)」と、自身の技術やアウトプットに関して後悔している人は、合わせて33.7%いることが分かります。

[画像6: https://prtimes.jp/i/10591/616/resize/d10591-616-6913aecb8d4fed4b113d-5.jpg ]


 入社した企業の業態別*4で比較した結果、選考においてコーディング試験や成果物提出を求めない傾向にあるSIer、SESに入社を決めた方についても、3割以上が自身のプログラミングの学習期間や成果物の準備期間に関して後悔していることがわかりました。選考において、コーディング試験や成果物の提出を求める企業からの内定獲得が叶わず、準備不足を後悔している方も一定数いると考えられます。

[画像7: https://prtimes.jp/i/10591/616/resize/d10591-616-707075adfb6c9d71fd17-5.jpg ]

*4 本調査における企業の業態定義
・自社開発企業:自社製品のアプリやサービスを開発する企業
・SIer:システムの開発や運用に関わる業務を請け負う企業
・SES・派遣:クライアントに対してエンジニアを派遣し技術提供をする企業


<事業責任者大久保からのコメント>

 今回の調査結果から、コロナ禍以前と比較すると大学3年次・大学院1年次の夏休みが終わるまでに就職活動を開始する学生が増加していることが分かりました。新型コロナウイルスの蔓延によって就職活動のオンライン化が進み、自宅から気軽に説明会や面接を受けることができるようになったことによって、就職活動を始めるハードルが下がったことが要因の一つとして考えられます。新卒のエンジニア採用を行う企業にとって、学生と早期に接点を持つ重要性が増していると言えるでしょう。

 就職活動を終えた後の後悔に関しては、選考においてプログラミングスキルを求めない傾向にあるSIerやSES企業に入社した学生であっても、自身の準備不足を挙げています。希望する企業からの内定を獲得し、納得して就職活動を終えるためには、自己分析はもちろんのこと、早い段階からスキル向上を目的とした自己学習や、成果物の作成に取り組むことが重要になるでしょう。


<調査概要>
調査対象:20年度から23年度に新卒入社したエンジニア
卒業調査年月:2023年9月13日~2023年9月19日
調査方法:Webアンケート調査
回答者数:214名
調査主体:レバレジーズ株式会社
実査委託先:GMOリサーチ株式会社

レバテック株式会社
 レバテック株式会社では、「日本を、IT先進国に」をビジョンに掲げ、「IT人材と企業を増やし、伸ばし、繋げる」ためのプラットフォームの構築を目指しています。現在は業界最大手のITフリーランス専門エージェント「レバテックフリーランス」ほか、IT人材と企業を支援するための様々なサービスを提供。累計登録者は40万人を超えます。


[画像8: https://prtimes.jp/i/10591/616/resize/d10591-616-e563251c9534bcad1d08-7.jpg ]


▽「レバテックフリーランス」フリーランスエンジニア専門エージェント
https://freelance.levtech.jp/
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https://creator.levtech.jp/
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▽「レバテックルーキー」エンジニアに特化した新卒向け就職支援エージェント
https://rookie.levtech.jp/
▽「レバテックカレッジ」大学生・大学院生対象エンジニア就活特化のプログラミングスクール
https://rookie.levtech.jp/college/


Leverages Group(https://leverages.jp/
本社所在地 : 東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24階 25階
代表取締役: 岩槻 知秀
資本金  : 5,000万円
設立   : 2005年4月
事業内容 : 自社メディア事業、人材関連事業、システムエンジニアリング事業、M&Aコンサルティング事業、ASP、SaaS、クラウド関連事業

社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&A・不動産の領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し2022年度は年商869億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。

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