環境配慮パッケージングで2023年度は約19万トンのCO2排出量削減効果を達成

「第26回インターフェックスジャパン」で「GREEN PACKAGING」を紹介

大日本印刷株式会社（本社：東京　代表取締役社長：北島義斉　以下：DNP）は、「DNP環境配慮パッケージングGREEN PACKAGING(R)」＊1の年間出荷量に基づき、製品ライフサイクル全体におけるCO2排出量＊2の削減分について算出しています。2023年度は約19万トン（t）の排出量削減に相当し、前年度の約17万tから約2万t増加しました＊3。



DNPは脱炭素社会の実現を目指す企業活動の中で、環境に配慮したパッケージを開発・提供することで、顧客企業等のサプライチェーン全体でのCO2排出量削減（Scope3）に貢献していきます。
[画像: https://prtimes.jp/i/69194/624/resize/d69194-624-b414f299721fc79c3e16-0.jpg ]

＊1　「GREEN PACKAGING」 → https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/1190186_1567.html
＊2 温室効果ガス（GHG）の排出量をCO2等量に換算した数値
＊3　「GREEN PACKAGING」の原材料調達・製造・輸送・廃棄の段階で算定。石油由来原料を使用したパッケージと比べ、植物由来原料を使用したパッケージによるCO2排出量の削減分は約7.4千tに相当。


【CO2排出量削減に関するDNPの取り組みについて】
○DNPは地球環境への負荷低減に向けて、「GREEN PACKAGING」の開発・提供を強化しており、本事業の環境への貢献度合いを可視化する取り組みの一つとして、出荷量に基づくCO2排出量の算出を2019年度から継続的に実施しています。
○DNPが提供するパッケージのライフサイクル全体でのCO2排出量を可視化しています。また、2024年4月には第三者承認済みの算定結果として企業・団体等に提供する取り組みの認証取得範囲＊4を拡大し＊5、幅広い事業領域でCO2排出量の可視化・提供を進めています。
＊4　一般社団法人サステナブル経営推進機構（SuMPO）の「SuMPO／第三者認証型カーボンフットプリント包括算定制度」の認証を取得した「DNPライフサイクルCO2認証システム」（認証番号　CCS-21-000-01）を用いて算定。
DNPライフサイクルCO2認証システム → https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/10162993_1567.html
＊5　カーボンフットプリント算定システムの第三者認証の取得範囲を拡大 →
https://www.dnp.co.jp/news/detail/20173839_1587.html

■「第26回インターフェックスジャパン」に「GREEN PACKAGING」等を出展＊6
DNPは、2024年6月26日（水）～28日（金）に東京ビッグサイトで開催される「第26回インターフェックスジャパン[医薬品][化粧品]製造展」に出展します。CO2削減に貢献する「GREEN PACKGING」に加えて、環境関連サービス、「Scope1・2・3管理効率化サービス」や「資源循環コンサルティング」について紹介します。
＊6　第26回インターフェックスジャパン → https://www.interphex.jp/tokyo/ja-jp/about/ipj.html
DNPの出展内容について → https://www.dnp.co.jp/biz/eventseminar/event/20173876_4966.html

【環境負荷の低減等に向けたDNPの取り組みについて】
DNPは常に事業活動と地球環境の共生を考え、環境問題への対応を重要な経営課題の一つに位置付けて、サプライチェーン全体で環境を強く意識した活動を推進しています。2020年3月には「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた中期目標を掲げ、取り組みを加速させています。その一つである「2030年度に向けたGHG排出量削減の中期目標」については、早期に達成できる見通しとなり、国際基準である「1.5℃目標」に準じた挑戦的な目標を2024年4月に新たに設定しました＊7。
また、包装関連製品の売上における「GREEN PACKAGING」の比率を2030年度に100%にするという目標も掲げ、環境配慮設計に関する指針・指標を設定して、さまざまな取り組みを推進しています。
DNPはより良い未来を自らつくり出していくため、引き続き環境配慮製品・サービスの価値向上に努め、すべての業種・業界等のステークホルダーとともに、持続可能な社会の実現に取り組んでいきます。
＊7　新たな環境目標について → https://www.dnp.co.jp/news/detail/20173927_1587.html

※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※記載された製品の仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

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