「オープンレジデンシア旗の台」販売開始のお知らせ

ー 快適な暮らしを都心のそばで、駅徒歩3分の好立地 ー



株式会社オープンハウスグループ（本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」）のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2024年9月24日（火）より新築分譲マンション「オープンレジデンシア旗の台」の販売を開始しますので、お知らせいたします。
「オープンレジデンシア旗の台」
「オープンレジデンシア旗の台」は、東急池上線・大井町線「旗の台」駅まで徒歩3分、便利なフラットアプローチの立地に誕生します。「旗の台」駅からは「品川」や「渋谷」といった都心の主要駅をはじめ「自由が丘」駅や「二子玉川」駅などの東急沿線の人気エリアへ快適なアクセスが叶い、日々の暮らしをさらに充実したものにしてくれます。
周辺には5つの商店街があり、毎日のお買い物はもちろん、こだわりのレストランやスイーツ店、サウナや銭湯、季節のイベントなど、住むほどに愛着の深まる住環境です。
間取りは1LDK～2LDKの豊富なプランバリエーションをご用意いたしました。

公式サイトURL：https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/hatanodai/


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/626/24241-626-70997c7b6de8027acf40185bfbbbfa9b-3900x3536.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/626/24241-626-497fa2c995f8cf8734993408c0a67c0c-2433x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


※画像はイメージです

[表: https://prtimes.jp/data/corp/24241/table/626_1_5bb0cba643d3a05e8a3528f490724118.jpg ]
当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト：https://ms.ohd.openhouse-group.com/

株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL：https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL：https://oh.openhouse-group.com/


＜ 企業概要 ＞
商号 株式会社オープンハウスグループ
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業 1997年 9月
代表者 代表取締役社長　 荒井 正昭
資本金 201億3,338万円
従業員数（連結）5,828名（2024年3月末）　

商号　株式会社オープンハウス・ディベロップメント
本社所在地　〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業　2000年 9月
代表者　代表取締役　福岡良介
資本金　1億100万円
事業内容 (グループ)　
１.不動産売買の代理・仲介事業　２.新築戸建分譲事業　３.マンション・ディベロップメント事業
４.不動産投資事業　５.不動産金融事業　６.前各号に付帯関連する事業

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