離職経験者の42.3%が「1年未満」の早期離職 実際に企業で活用されている人事制度“働きたい日・時間に自由出勤可能”が長期就業のカギ

～アルバイト・パートスタッフの離職事情　3,121人アンケート調査～

総合求人情報サイトを運営するディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長　兼　CEO：冨田英揮、以下ディップ）のディップ総合研究所（https://www.baitoru.com/dipsouken/）は、3年以内にアルバイト・パートの仕事を経験した15～69歳の男女に対して、「アルバイト・パートスタッフの離職に関するアンケート調査」を実施しました。



人手不足が常態化するなか、良い人材の採用に加え、採用した人に長期就業・長期活躍してもらうことも企業にとって重要なテーマとなっています。そこで本調査では、3,121人へのアンケートから、早期離職の割合や離職理由、長期就業に有効な制度など、アルバイト・パートスタッフの定着には何が必要なのかを明らかにしました。
調査期間：2018年10月10日～2018年10月12日

【調査結果概要】
1.　長期就業前提の仕事を離職した人のうち4割が1年未満、2割が半年未満に離職
2.　離職検討者は実際の離職経験者の約2倍、離職検討者の２人に1人が就業後半年未満に「辞めたい」と思っている
3.　離職理由1位は人間関係、「人間関係」「制度・条件」「仕事内容」「研修・教育」の4テーマが重要なポイント
4.　最も影響度が高い制度は「自分が働きたい日・時間に、自由に出勤可能な制度」

【調査結果】
1.離職のタイミング
◆長期就業前提の仕事を離職した人のうち4割が1年未満、2割が半年未満に

[画像1: https://prtimes.jp/i/2302/650/resize/d2302-650-445636-0.png ]

アルバイト・パート経験者3,121人の調査で、およそ4割にあたる1,400人が「直近3年以内に、長期就業前提の仕事の離職経験がある」と回答しました。
さらに離職経験者1,400人に「離職したタイミング」について尋ねたところ、「就業1年未満」42.3％、「半年未満」23.3％となり、早期の段階で離職していることがわかりました。

2.離職したいと思ったことがある人の検討タイミング
◆離職検討者が実際の離職経験者の約2倍
　離職検討者の2人に1人が就業後半年未満に「辞めたい」と思っている

[画像2: https://prtimes.jp/i/2302/650/resize/d2302-650-161924-1.png ]

3,121人のうち、81％にあたる2,527人が「仕事を辞めたいと思ったことがある」と回答し、実際の離職経験者1,400人の約2倍となりました。さらに、離職検討者2,527人のうち48.2％が就業後半年未満に「辞めたいと思った」ことがあると回答。

3.離職理由
◆離職理由1位は人間関係、「人間関係」「制度・条件」「仕事内容」「研修・教育」の4テーマが重要なポイント

[画像3: https://prtimes.jp/i/2302/650/resize/d2302-650-345212-2.png ]

離職経験者および離職検討者あわせて2,527人に離職・検討理由を尋ねたところ、「上司・同僚などの職場の人間関係」37.5％が最多となり、テーマ別では「人間関係」「仕事内容」「研修・教育」「制度・条件」が上位を占めました。
サイト内の記事では、4つのテーマについてそれぞれ“何が長期就業に大きく影響するのか”を分析しています。

4.よく聞く「人事制度」や「福利厚生」、就業者の評価とは
◆実際に企業で活用されている11個の制度／福利厚生の長期就業影響度を公開

[画像4: https://prtimes.jp/i/2302/650/resize/d2302-650-424771-3.png ]

実際に企業が活用しているアルバイト・パート向けの制度・福利厚生をディップ独自で集め、そのうち11個の制度について、長期就業継続にどの程度影響するか尋ねました。最も影響度が高い制度となったのは「自分が働きたい日・時間に、自由に出勤可能な制度」で、その内訳は「とても影響する」39.9％、「ある程度影響する」30.4％「少し影響する」18.3％合わせて88.6%でした。

その他、調査の詳細は下記URLにて公開しています。
「アルバイト・パートスタッフの離職事情　～早期離職防止・長期定着に必要な対策とは～」（https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=261）

【調査概要】
調査設計・分析：ディップ総合研究所　ディップレポート編集室　廣吉夕奈
調査手法：インターネット調査（外部調査機関）
調査対象：47都道府県在住かつ、3年以内にアルバイト・パートの仕事を経験した15～69歳の男女
調査実施時期：2018年10月10日（水）～10月12日（金）
有効回収数：3,121サンプル

当調査結果を引用・転載される際は、出典：ディップ総合研究所「アルバイト・パートスタッフの離職事情　～早期離職防止・長期定着に必要な対策とは～」（https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=261）と表記をお願いいたします。
インターネットメディアへご掲載いただく場合、ディップ総合研究所TOPページ（https://www.baitoru.com/dipsouken/）または、アンケート調査結果ページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=261）のURLを記載ください。


ディップ総合研究所について
ディップ総合研究所（https://www.baitoru.com/dipsouken/）は、アルバイト・パートタ・派遣社員・正社員など働く人すべての気持ちや本音・許容や理想を、調査を通して明らかにしてまいります。経営層から人事・採用担当者向けに“採用活動やその後の育成・定着を成功に導く”実践的なコンテンツを提供することで、「採用された人材が活躍し、働く人と企業がともに輝ける社会」の実現を目指します。2019年1月17日、サービス（働く人のリアルがわかる「ディップ総合研究所」）リリース。

ディップ株式会社について
ディップ株式会社（https://www.dip-net.co.jp）は、アルバイト・パート求人情報サイト「バイトル（https://www.baitoru.com/）」、総合求人情報サイト「はたらこねっと（https://www.hatarako.net/）」、看護師人材紹介サービス「ナースではたらこ」を通じ、求職者と求人企業双方にとって利便性の高いサービスを提供することで社会を改善する存在となる事を目指しています。2004年5月東証マザーズ上場、2013年12月東証一部上場。2018年2月期売上高380億円。

社名：ディップ株式会社
代表：代表取締役社長　兼　CEO　冨田 英揮
本社：東京都港区六本木3-2-1　六本木グランドタワー31F
電話：[phone]（代表）
設立：1997年3月
資本金：1,085百万円 （2018年2月末現在）
従業員数：1,735名（2018年4月1日現在の正社員）※派遣・アルバイト・役員除く
事業内容：求人情報サイトの運営、看護師転職支援サービス他
URL：https://www.dip-net.co.jp

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