2024年 オリコン顧客満足度(R)調査 「ネット銀行」「外貨預金」にて総合1位獲得

外貨預金は調査開始以来、5年連続総合1位

ソニー銀行株式会社（代表取締役社長：南 啓二／本社：東京都千代田区／以下 ソニー銀行）は、2024年6月3日（月）株式会社oricon MEが発表した2024年 オリコン顧客満足度(R)調査 「ネット銀行」と「外貨預金」において総合1位を獲得しましたのでお知らせします。「ネット銀行」は11の評価項目のうち「提供商品・サービス」「サイトの使いやすさ」「手続き」「システム・セキュリティ」「サポート体制」の5項目で1位に。「手続き」「システム・セキュリティ」は前回結果からポイントと順位をともに伸ばしての1位となりました。また、「外貨預金」は8つの評価項目のうち6項目で1位を獲得し、5年連続総合1位となりました。



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ソニー銀行のサービスと外貨預金について　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ソニー銀行はインターネットを活用した個人のための銀行です。「フェアであること」を企業理念に掲げ、円預金、外貨預金、投資信託、住宅ローン、投資型クラウドファンディングなどさまざまな金融商品・サービスを提供しています。

その中でも特に、2016年1月より取り扱いを開始した日本円や米ドル、ユーロなど11通貨対応のVisaデビット付きキャッシュカード「Sony Bank WALLET」は国内のご利用では最大2%のキャッシュバックを受け取れるほか、貯めた外貨を「外貨のまま」世界で使えるという点が評価されこれまでの累計発行枚数は120万枚（2024年3月末時点）を超えています。

こうした取り組みがお客さまからご支持をいただき、口座数は190万口座（2024年3月末時点）を超えるとともに、外貨預金残高は2023年12月に6,000億円に到達し、日本国内の外貨預金のシェア（*）は10%を超えました。
（*）国内銀行・個人外貨預金残高における当社シェア（2024年2月末時点、日本銀行統計調査より）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ソニー銀行は今後も「個人のための資産運用銀行」として、お客さま一人ひとりの可能性を広げるあらたな選択肢を提供してまいります。
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2024年 オリコン顧客満足度(R)調査 「ネット銀行」について　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
評価項目別
提供商品・サービス：第1位
サイトの使いやすさ：第1位
アプリの使いやすさ：第2位
手続き：第1位
付帯・連携サービス：第5位
システム・セキュリティ：第1位
ATMの使いやすさ：第2位
優遇サービス：第3位　
手数料：第3位
キャンペーン：第3位
サポート体制：第1位　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
調査概要
調査主体：株式会社oricon ME
調査方法：インターネット調査
回答者数：2,123人
対象企業数：8社
調査期間：2024年1月9日～2024年1月29日
調査対象者：インターネット専業銀行のサービスに、1ヶ月1回以上ログインしている全国の18～79歳の男女
定義：金融庁に登録されている銀行の内、原則的に店舗を設置せず、営業上必要な拠点のみを設置し、主にインターネットや電話など通信端末を介して銀行業務サービスを提供する「インターネット専業銀行」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
2024年 オリコン顧客満足度(R)調査 「外貨預金」について　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
評価項目別
取引メニュー：第1位
提供情報：第1位
入出金のしやすさ：第2位
カスタマーサポート：第3位
キャンペーン：第1位
金利：第1位
手数料：第1位
システムの安定性：第1位　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
調査概要
調査主体：株式会社oricon ME
調査方法：インターネット調査
回答者数：4,747人
対象企業数：66社
調査期間：2024年1月15日～2024年1月30日
調査対象者：1年に1回以上、外貨の購入や売却をしている全国の20～74歳の男女
定義：外貨預金を取り扱っている銀行
ただし、対面での取引のみに対応している銀行・法人のみを取引対象とする銀行は対象外とする　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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