ハースト婦人画報社がメンズメディア ブランドを刷新、『Esquire(エスクァイア)』をリニューアル
PR TIMES / 2024年10月8日 12時45分
株式会社ハースト婦人画報社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ニコラ・フロケ)は、メンズメディアのブランド刷新をお知らせします。
エスクァイア / メンズクラブ / モダンリビング グループ編集局長である佐藤 俊紀が、雑誌・デジタルともに『Esquire(エスクァイア)』日本版の編集長を兼任し、デジタルメディアと雑誌のシナジーをより一層高めます。価値観が多様化し、グローバル化が加速している日本の読者たちの感性を刺激するブランドに生まれ変わります。
■2025年初頭に『Esquire』日本版リニューアル第1号を発行
『Esquire』日本版は、“Focusing on all creativity with a journalistic eye(創造の物語を、ジャーナリスティックな目線で)”をテーマに、35~45歳の探求心と好奇心旺盛な新富裕層をコアターゲットとした雑誌を年4回発行します。
[画像: https://prtimes.jp/i/8128/719/resize/d8128-719-c37eb93bbd83e8e3bbf2-0.jpg ]
『Esquire』は1933年にアメリカで創刊され、アーネスト・ヘミングウェイ、F・スコット・フィッツジェラルド、アンディ・ウォーホールなど、文学、ジャーナリズム、アートの先駆者たちと時代の文化を盛り立ててきたメディアブランドで、現在は21の国と地域で展開しています。日本版の雑誌では、グローバルネットワークを持つ『Esquire』ブランドの特性を活かした豊富なコンテンツを武器に、ファッション、ライフスタイル、ジャーナリズムをシームレスに紡ぎ、読者の皆さまへお届けします。リニューアル第一号は2025年初頭より年4回発行予定で、よりジャーナリスティックな記事が充実し、読み応えのある一冊へと進化します。
デジタルは雑誌との連動を強め、動画を強化し、ファッションやエンターテインメントにとどまらずアート、カルチャー、ビューティ、時事ニュース など日本版独自のオリジナル記事と海外版『Esquire』からの上質なコンテンツを届けていきます。
これに伴い、『Esquire』の精神を引き継いだハイエンド誌『Esquire The Big Black Book』は2024年10月15日発行号が最終号となります。また、『MEN’S CLUB(メンズクラブ)』は2024年10月10日発行号を境に不定期刊行とし、今後はブランドの強みと魅力をより濃く、既存の形態に捉われることなく発信してまいります。
■編集局長 佐藤 俊紀より、メンズメディアのブランド刷新に寄せてコメント
『Esquire』は米国での創刊から91年、『MEN’S CLUB』は70周年を迎えました。長い歴史の中で、私たちが読者の皆さまにお届けしてきた本質的な価値は、男性としての魅力を高めるスタイルの提案であると自負しています。その思いは、情報プラットフォームが変化し続ける現代、そして未来においても変わることはありません。当社のメンズメディアは、新しい時代に向けて柔軟に形を変えながら進化を続けてまいります。今後は年4回発行する『Esquire』の雑誌に加え、デジタルでの発信も強化。グローバルメディアの視点を生かしたオリジナル記事を拡充するほか、SNSを中心とした動画表現もさらに高めてまいります。これからの挑戦と展開に、どうぞご期待ください。
■ハースト婦人画報社/ハースト・デジタル・ジャパンについて
株式会社ハースト婦人画報社は、アメリカに本社を置き、世界40か国で情報、サービス、メディア事業を展開するグローバル企業、ハーストの一員です。株式会社ハースト・デジタル・ジャパンは、デジタルビジネス拡大のため2016年に設立された株式会社ハースト婦人画報社の100%子会社です。1905年に創刊した『婦人画報』をはじめ、『ELLE(エル)』、『25ans(ヴァンサンカン)』、『Harper’s BAZAAR(ハーパーズ バザー)』、『Esquire(エスクァイア)』などを中心に、ファッション、ライフスタイルなどに関する多数のデジタルメディアの運営と雑誌の発行を手掛けています。『ELLE SHOP(エル・ショップ)』をはじめとするEコマース事業も収益の柱に成長。近年はクライアント企業のマーケティング活動をトータルにサポートする『HEARST made (ハーストメイド)』 、データに基づくブランドマーケティング支援を行う『HEARST Data Solutions(ハースト データ ソリューションズ)』を立ち上げるなど、コンテンツ制作における知見にデジタルとデータを融合した企業活動を展開しています。またISO14001を取得しサステナビリティに配慮した経営を実践しています。
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