「“環境課題を自分ゴト化”する、ライフスタイルメディアのポジティブな情報発信」で「令和6年度気候変動アクション環境大臣表彰」受賞
PR TIMES / 2024年12月4日 16時40分
株式会社ハースト婦人画報社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ニコラ・フロケ)は「“環境課題を自分ゴト化”する、ライフスタイルメディアのポジティブな情報発信」の成果が認められ、「令和6年度気候変動アクション環境大臣表彰」の「普及・促進部門(緩和分野)」を受賞し、2024年12月2日に浜離宮朝日ホールで開催された表彰式に出席しました。なお、メディア企業が同賞(同部門・同分野)を受賞するのは、当社が初めてです。
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写真左から、環境省 地球環境局長 土居健太郎氏、ハースト婦人画報社/ハースト・デジタル・ジャパン 社長室 サステナビリティマネージャー 大竹紘子
「気候変動アクション環境大臣表彰」は、環境省が「気候変動の緩和(温室効果ガスの排出抑制対策)」及び「気候変動への適応(気候変動の影響による被害の回避・軽減対策)」に関し顕著な功績のあった個人又は団体に対しその功績をたたえる表彰です。
当社は、1905年に女性の社会進出を後押しする時代の要請に応じて創刊された『婦人画報』を筆頭に、多彩なメディアを運営しています。幅広い読者にリーチできる強みを生かして、社会課題や環境課題を“自分ゴト”として捉えてもらえるよう、ポジティブな情報発信を通じて行動変容の啓発に努めています。
国連安保理で気候変動が議論された2007年、『ELLE Japon(エル・ジャポン)』はファッション誌としては異例の「グリーン(環境)」特集を実施。それ以降、様々な媒体でサステナビリティに関するコンテンツを発信し、計測を開始した2020年春から現在まで累計2600以上のデジタル記事を配信しています。2018年の現社長就任以降は、サステナビリティを全社フォーカスの一つと位置づけて全部門での取り組みを強化し、2019年にはISO14001を取得。温室効果ガス(GHG)削減のための算定を開始し、業界やステークホルダーとの連携も目指して情報発信を行っています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/8128/736/8128-736-c540e0a46e34566814e90b62ab500f35-1200x267.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
左:雑誌製造のライフサイクルと1冊あたりのカーボンフットプリント、中・右:イベント開催から排出されるカーボンフットプリントを算定した『ELLE』のイベント
今後も、企業として気候変動の課題に真摯に取り組むとともに、読者、お客様、ステークホルダーの皆様の行動変容を促す、当社ならではのポジティブな情報発信を続けてまいります。
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