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新NISA(成長投資枠)対応の公募投資信託「VTX生涯設計プラス60/40(資産成長型)」「VTX生涯設計プラス30/70(年3%目標払出型)」 SBI証券での取扱い開始のお知らせ

PR TIMES / 2024年7月19日 18時15分

 株式会社SBI証券(本社:東京都港区、代表取締役社長:高村正人、以下「SBI証券」)は、主要ネット証券として初めて※1、バーテックス・インベストメント・ソリューションズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:星野元伸、以下「バーテックス」)が運用するバランス型公募投資信託「VTX生涯設計プラス60/40(資産成長型)」および「VTX生涯設計プラス30/70(年3%目標払出型)」について、本日7月19日(金)より取扱いを開始しましたのでお知らせします。
 当ファンドは、これまでバーテックスのグループ会社である第一生命保険株式会社のみで販売されていましたが、グループ販売会社以外でSBI証券が初めて取り扱うことになったものです。



 「VTX生涯設計プラス」は、人生100年時代の課題に応える資産運用商品として、安心で豊かなセカンドライフを送るために、資産形成期にあるお客さま向けに「VTX生涯設計プラス60/40(資産成長型)」、資産延伸期にあるお客さま向けに「VTX生涯設計プラス30/70(年3%目標払出型)」の2つのファンドが提供されています。

 バーテックスは、独創的な投資アイデアと最先端の金融テクノロジー・運用手法を駆使したイノベーションの創出に挑戦する運用会社として、所属する第一生命グループが長期的・安定的な運用を通じて培ってきたクオンツ運用力※2を結集して2022年8月に設立され、目まぐるしく変動する金融市場において定量的な分析により資産を着実に成長させることを目指す運用を行っています。

 SBI証券は、バーテックスの社名に込められた「人生という「山の頂(バーテックス)」に向けて歩みを進める全てのお客さまを後押しする一生涯のパートナーでありたいとの想い」に共感し、新たにバーテックスの運用する投資信託の取扱いを開始します。これまでSBI証券が「顧客中心主義」のもとで実践してきた、お客さまの長期の資産形成に資する商品・サービスを提供することで、お客さまのニーズに合わせた資産形成の支援をより一層推進していきたいと考えています。

 当ファンドが投資家の皆さまに長期にわたって保有され、資産形成の一助になることを期待します。

※1 比較対象範囲は、主要ネット証券5社(口座数上位5社:SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(順不同))です。(2024年7月19日現在、当社調べ)
※2 クオンツ運用とは、数理統計とテクノロジーを軸に、データを最大限に活用した運用手法です。

取扱商品概要
[画像: https://prtimes.jp/i/7957/750/resize/d7957-750-d3ab5df4ceb22913b18c-0.jpg ]

URL:https://go.sbisec.co.jp/prd/fund/vtx/total_life_plan_plus.html

<金融商品取引法等に係る表示>
商号等  株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号 関東財務局長(金商)第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
     一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会

商号等  バーテックス・インベストメント・ソリューションズ株式会社 金融商品取引業者
登録番号 関東財務局長(金商)第3355号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

<SBI証券における手数料等及びリスク情報について>
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

<バーテックスが設定するファンドに投資する際のご留意事項>
ファンドの基準価額は組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けます(外貨建資産については為替変動の影響も受けます)。信託財産に生じた損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。

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