物流業界の常識は、世間の非常識？業界の枠を超えて学ぶ！人材定着率アップセミナー（主催：株式会社ビジコンネクスト様）」に船井総研ロジの経営コンサルタントが登壇

セミナーの詳細はこちら ≫https://www.f-logi.com/butsuryu/news/20240810/



日本最大級のロジスティクス・物流コンサルティングファーム 船井総研ロジ株式会社（大阪本社：大阪市中央区、代表：橋本直行、以下「船井総研ロジ」）の経営コンサルタント講演情報です。2024年9月4日（水）に開催されるオンラインセミナー『物流業界の常識は、世間の非常識？業界の枠を超えて学ぶ！人材定着率アップセミナー』にて、船井総研ロジ 経営コンサルタント 三村 信明が講演します。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59144/815/59144-815-b2a919a6d35673bd96bb9e31019bb22e-2000x639.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


セミナーの詳細はこちら≫
人材不足を解消する物流会社の人事戦略


物流会社が抱えている課題
燃料価格の上昇や、残業時間を年960時間に規制する「2024年問題」、人手不足、乗務員の高齢化など、運送業で倒産が急増しています。

「いかに定着率アップと業務効率化を図り、利益を出すか？」が会社に求められています。
今、業界を問わず、労働者・求職者の安定志向が高まっているにも関わらず、運送業は、他業界に比べると給与に占める変動給の割合が高く、安心して働ける環境が、整っているとは言い難いでしょう。

労務管理が出来ていない会社、人事制度が整っていない会社、事故が多い会社は、人材が流動的で、経営者は、常に人材確保に悩まされることになります。場合によっては、繁忙期でも仕事を断らざるをえず、経営どころではなくなるでしょう。

本セミナーでは人材が「定着する会社」と「定着しない会社」では何が違うのか、他業種を含めた、最新トレンドを踏まえてお話させていただきます。

開催概要
開催日：2024年9月4日（水）15:00～16：30

登壇者
株式会社ビジコンネクスト：石井 充 氏
船井総研ロジ株式会社：三村 信明

受講方法
※Web会議ツール（Zoom）を使用して開催いたします。
※セミナー詳細ページ「セミナーに申し込む」へ必要項目を入力し、送信ください。
※インターネットに接続できるパソコン、スマートフォン、タブレット端末があればどこからでもご受講いただけます。
※セミナー開催日が近づきましたら、参加方法などを受講者様へご案内致します。

受講費
無料
セミナーの詳細はこちら≫
人材不足を解消する物流会社の人事戦略


会社紹介
船井総研ロジ株式会社は、「社員が誇れる物流企業を創る」というミッションのもと、新規荷主獲得、運賃交渉、ドライバー採用、人事・賃金制度構築など、中堅・中小物流企業の業績アップを実現するための現場密着型コンサルティングを提供しています。また、全国から350社以上の経営者が集まる、日本最大規模の中堅・中小物流企業の経営プラットフォーム「ロジスティクスプロバイダー経営研究会」を運営しています。

コンサルティングについて ≫ https://www.f-logi.com/butsuryu/
ロジスティクスプロバイダー経営研究会について ≫ https://www.f-logi.com/butsuryu/society/

会社概要
会社名：船井総研ロジ株式会社
大阪本社：〒541-0041　大阪府大阪市中央区北浜4-4-10 船井総研大阪本社ビル
東京本社：〒104-0028　東京都中央区八重洲二丁目2番1号
　　　　　 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー35階
代表者：代表取締役 橋本 直行
設立　：2000年5月10日
資本金：9,800万円
ＴＥＬ：[phone]
ＭＡＩＬ：[e-mail]
ＷＥＢ：https://www.f-logi.com

物流業界の最新動向を配信中です
船井総研ロジの公式LINEに登録する
≫ https://page.line.me/407fnriz?openQrModal=true

船井総研ロジのTwitterをみる
≫ https://twitter.com/Funaisoken_logi

船井総研ロジのFacebookをみる
≫ https://www.facebook.com/funai.logistics

船井総研ロジのメールマガジンに登録する
≫ https://www.f-logi.com/newsletter/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ