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みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社がリホストによるマイグレーションでオープン化 多様な言語で構成された複雑なシステムを短期間で刷新

PR TIMES / 2024年8月8日 14時45分

キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:金澤 明、以下キヤノンITS)は、みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社(所在地:東京都千代田区神田錦町2-3、代表取締役社長:吉原 昌利、以下みずほリサーチ&テクノロジーズ)とともに、メインフレームからのオープン化を「Micro Focus(TM) Enterprise Server」を活用したリホストで実現させたことをお知らせします。



■背景
みずほリサーチ&テクノロジーズは、マクロ経済や金融資本市場の分析、主要国や新興国の動向、政策提言などにかかわる「リサーチ」、経営/事業戦略、人事、ESG/サステナビリティ、デジタル/次世代戦略にまつわる「コンサルティング」、先端技術を駆使したシステム企画/構築にかかわる「IT」、理学系、工学系、情報系、医薬系などの専門知識を持った研究員やコンサルタントによる「R&D」の各領域での強みを生かし、幅広い分野に向けたソリューションを提供しています。

みずほリサーチ&テクノロジーズでは、みずほフィナンシャルグループにおけるデータセンターの統廃合やシステム更改を進めており、旧データセンターから別のデータセンターへとシステムを集約させることになりました。特に事務代行、証券代行業務に関するシステムは、メインフレームの保守期限が迫っているなど継続運用の限界を感じており、データセンターの移行を機にオープン化することで、プライベートクラウド上で稼働させようと考えました。しかし、各システムはCOBOLやPL/Iだけでなく、アセンブラ、EASYといった言語で構築されており、オープン化は不可能ではないかと思われました。
この計画を実行するため、多様な言語に対応する技術力、精度の高い変換ツール、豊富なノウハウと実現性を伴った具体的な提案力を評価し、キヤノンITSのマイグレーションの採用を決定しました。

■キヤノンITS選定のポイントと成果
●マイグレーションにおける豊富な実績
マイグレーションの実績、体制、提案力での優位性。オープン環境でもJCLが使用できる「Micro Focus(TM) Enterprise Server」の実績が豊富

●高度な技術と具体的な提案力
提案時点から、きめ細かなアセスメントを行い、移行対象となる資産の内容や規模、移行要件を細部まで把握し明確な根拠を示しながら、具体的な期間やコストを考慮した移行計画を作成できる提案力

多様な言語で構成された複雑なシステムに対し、ツール変換やリライトを適材適所に組み合わせてマイグレーションすることにより、計画通りのスケジュールで脱メインフレームを実現しました。またオープン化による運用コストの削減だけではなく、運用に関わる要員調達の効率化にも貢献しました。

みずほリサーチ&テクノロジーズの事例詳細は下記よりご覧いただけます。
https://www.canon-its.co.jp/case/detail/migration_10.html

■展望
キヤノンITSは、これまで30年以上にわたりマイグレーションを提供してきた実績をもとに、みずほリサーチ&テクノロジーズのRT Principle「Be PROactive!」、キヤノンITSのビジョン「先進ICTと元気な社員で未来を拓く“共想共創カンパニー”」の実現に向け、みずほリサーチ&テクノロジーズの課題やめざす姿の把握から具体的な施策の策定まで「共想共創」で、お客さまの発展のために共に歩み、お客さまと共に社会課題の解決に貢献してまいります。

■マイグレーション移行イメージ
[画像: https://prtimes.jp/i/1375/875/resize/d1375-875-628df35fde630b5f8f5f-1.png ]

<キヤノンITSのマイグレーション(モダナイゼーション)について>
キヤノンITSのマイグレーションは、リホスト方式によるマイグレーションサービスです。精度の高い変換ツールによるストレートコンバージョンは、ブラックボックス化した資産をそのまま、かつ安心/安全にオープン化を実現します。徹底したツール化によるストレートコンバージョンは、手修正がほとんどなく、資産凍結の期間が非常に短く、テスト工数の大幅削減が可能です。
https://www.canon-its.co.jp/solution/migration/

※Micro Focus(TM) Visual COBOL および Enterprise Severはマイクロフォーカス合同会社の商標または登録商標です。
※Windows Serverは、米国Microsoft Corporationの、米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
※その他記載されている会社名、商品名等は各社の登録商標または商標です。

●一般の方のお問い合わせ先:マイグレーション担当 https://reg.canon-its.co.jp/public/application/add/463

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