特集　８月ジャーナリズム

PR TIMES / 2020年8月7日 11時45分

「月刊Journalism」８月号発売!

　株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：渡辺雅隆）は８月７日、「月刊Journalism」の８月号を発行しました。

　今回の特集は「８月ジャーナリズム」です。「コロナ」一色の毎日ですが、せめてこの時期ぐらいは先の大戦や平和について考えてほしい、という願いを込めて特集を組みました。
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　朝日新聞の伊藤智章編集委員兼論説委員は、国内の空襲で被災した民間被害者の救済を置き去りにしてきたメディアの責任を問うとともに、補償の必要性を訴えています。立命館大の福間良明教授は「記憶」の継承の重要性を認めつつ、美しい、わかりやすい記憶の陰で忘れられているものがあるのでは、と問題提起。ノンフィクションライターの石戸諭氏は、先の大戦について８月だけでも考えたい読者が潜在的に多くいるとして、メディアに「新しい何かを提示する」ことを提案しています。また、北陸朝日放送の黒崎正己・報道制作局長は、言論統制下にあった戦前戦中と現代を重ね合わせ、反骨の新聞人・桐生悠々にならって個人の力で抗うべきだ、と報道現場の若い記者たちの背中を押します。戦争を描き続ける漫画家・のぞゑのぶひさ氏は「漫画は娯楽」と言いながらも「異常な死」を書き残す意味を問いかけ、ドキュメンタリー監督の大矢英代氏は沖縄戦の最中に軍命による強制移住で多くの住民の犠牲者を出した「戦争マラリア」の悲劇から現代社会との共通点をあぶり出すべきだと説きます。朝日新聞の佐々木亮記者は、長崎総局デスク時代に被爆者に聞き書きした連載「ナガサキノート」を発案し、１０年余にわたって地方版に毎日連載したのは「被爆者の苦しみはあの日から１日もやんでいない」という思いからだ、と言っています。
　
　「月刊Journalism」は２００８年１０月創刊。「どうする教育」（２０２０年３月号）、「少子化と向き合う」（４月号）、「日米安保６０年」（５月号）、「自粛列島」（６月号）、「実名と被害者報道」（７月号）など、さまざまな社会問題にジャーナリズムの視点から切り込んでいます。
　定価は本体７４１円＋税。年間購読料は８９６５円（税・送料込み）。全国の書店、ネット書店、ＡＳＡ（朝日新聞販売所）で注文によってお求めいただけます。

【朝日新聞社ジャーナリスト学校】
2006年に発足。入社1、2、3年目の若手記者向けの研修を中心に、中堅やベテランの記者にも「学ぶ場」を提供しています。自治体財政、医療といったテーマ別研修も開き、他のメディアにも参加を呼びかけています。
◆公式サイト　https://jschool.asahi.com/
◆ツイッター　http://twitter.com/asahi_jschool

〈お問い合わせ〉
朝日新聞社ジャーナリスト学校
TEL 03-3545-0131（代表）

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