<フォトジェニック消費に対する意識調査報告>小売店の8割以上が、商品の売れ行きは写真映えが左右すると回答!全国に広がるフォトジェニック消費
PR TIMES / 2017年9月19日 9時18分
株式会社ラクーン(本社:東京都中央区、代表取締役社長:小方功)が運営する卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」は、会員小売店を対象に、フォトジェニック消費(*)に対する小売店の意識調査を行いました。
調査の結果、全体の8割を超える小売店が、「写真映えが商品の売れ行きに影響を与えている」と感じていることがわかりました。回答のあった小売店のうち、81%が東京・大阪以外の地域に位置していることから、フォトジェニック消費は全国的に広がりをみせているといえます。
(*)インスタグラムをはじめ「ソーシャルメディアで写真映えするかどうか」が基準となり、旅先や商品の購入を決める消費行動のこと。20代女性~ミレニアル世代を中心に広がる。
[画像1: https://prtimes.jp/i/3091/1096/resize/d3091-1096-416500-pixta_33603142-9.jpg ]
■調査結果のポイント
1.8割を超える小売店が、写真映えの良さが商品の売れ行きを左右していると回答。フォトジェニックを意識した消費行動は小売店にも影響を与えている。
2.インスタグラムやフェイスブックなど、SNSの写真を参考に仕入れを行ったことがある小売店は約4割。今後も仕入れの情報源として利用が広がると考えられる。
3.インスタグラムのアカウント保有率は45%程度。運用経験のある小売店の約8割は、集客や売り上げに効果を感じている結果に。
■商品の写真映えが仕入れに与える影響
【設問1】写真映えを意識して仕入れを行ったことがありますか?(有効回答数:486)
[画像2: https://prtimes.jp/i/3091/1096/resize/d3091-1096-433974-3.jpg ]
仕入れをする際に、商品の写真映えを意識しているか調べた結果、「意識している」小売店が39%、「意識していない」小売店が61%という結果となりました。実際に意識している小売店からは、写真映えする明るい色や模様を選択するほか、巷で話題の商品や、思わず写真を撮ってSNSに投稿したくなる商品を選ぶ、といった声が寄せられました。
■写真映えが左右する売れ行き
【設問2】写真映えの良さが商品の売れ行きを左右していると感じることはありますか?(有効回答数:472)
[画像3: https://prtimes.jp/i/3091/1096/resize/d3091-1096-931948-4.jpg ]
写真映えと売れ行きの関連性を「とても感じる」「時々感じる」と回答した小売店は全体の8割を超えています。次いで、写真映えと売れ行きには関連を「あまり感じない」が11%、「全く感じない」が1%、「よくわからない」との回答が6%でした。フォトジェニックを意識した消費行動は、実際に小売の現場で行われており、写真映えが良い商品が売れるという実感を小売店が抱いていることがわかります。
■SNSは仕入れの情報源になるのか
【設問3】インスタグラムやフェイスブックなどのSNSにアップされている写真を参考に仕入れをすることがありますか?(有効回答数:474)
[画像4: https://prtimes.jp/i/3091/1096/resize/d3091-1096-372387-5.jpg ]
SNSを参考に仕入れをしている小売店は全体の39%という結果になりました。現時点では約4割にとどまっていますが、利用者の増加が進んでいることから、今後も情報源としての価値が高まっていくと予想されます。
■中小小売店のインスタグラム利用状況
【設問4】お店ではインスタグラムの運用をしていますか?(有効回答数:473)
[画像5: https://prtimes.jp/i/3091/1096/resize/d3091-1096-290624-6.jpg ]
小売店のインスタグラム利用状況を調べたところ、アカウントを保有している小売店は全体の約4割となりました。詳細としては、「運用している」と回答した小売店は34%、「アカウントはあるが投稿していない」と回答した小売店は9%という結果がでています。
■インスタグラムの運用効果
【設問5】設問4で「運用している」と回答された方は、インスタグラム経由で売り上げや集客につながったことはありますか?(有効回答数:163)
[画像6: https://prtimes.jp/i/3091/1096/resize/d3091-1096-819044-7.jpg ]
インスタグラムを運用している小売店のうち、47%の小売店が「集客に効果があった」と回答。また、「売り上げに効果があった」と回答した小売店も同じく47%でした。一方で、「集客や売り上げには変化がない」と回答した小売店は23%となっています。約半数が集客や売り上げに影響を感じている結果となりました。
【調査概要】
■調査方法:インターネット調査
■調査期間:2017年5月29日~6月20日
■調査対象:スーパーデリバリー会員(全国47都道府県及び海外の中小小売店)
■最大有効回答者数:486
■参考
[画像7: https://prtimes.jp/i/3091/1096/resize/d3091-1096-642872-8.jpg ]
スーパーデリバリー http://www.superdelivery.com
スーパーデリバリーは、商品を卸したいメーカーと仕入れをしたい小売店が取引できる卸・仕入れサイトです。商品掲載数は約 64 万点。メーカーにとっては、地域を超えた全国 75,671 店舗への販路拡大ツールとして効果を発揮し、小売店にとっては1,198 社の出展企業とインターネットを通して取引でき、仕入先を大幅に拡大することが可能です。メーカーと小売店の取引で発生するコストや手間、リスク等を解消し効率的な取引を実現します。(数字は全て2017年7月末現在)
株式会社ラクーン
代表者 :代表取締役社長 小方 功
所在地 :東京都中央区日本橋蛎殻町1丁目14番14号
設立 :1995 年 9 月
資本金 :827,789 千円(2017 年 7 月末時点)
株式 :東京証券取引所市場第一部上場 証券コード 3031
URL :http://www.raccoon.ne.jp
プレスリリースに関するお問合せ先
広報担当 大久保/有本 TEL:03-5652-1692 MAIL:pr@raccoon.ne.jp
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