JCBとマネックス証券が提供する1株から投資できる『タネカブ』に藤田観光株式会社が参画
PR TIMES / 2025年1月16日 14時45分
~藤田観光株式会社へ株式投資が可能になります~
株式会社ジェーシービー (本社:東京都港区、代表取締役兼執行役員社長:二重 孝好、以下「JCB」)とマネックス証券株式会社(本社:東京都港区、取締役社長執行役員:清明 祐子、以下「マネックス証券」)が2024年11月7日に提供を開始した、ポイント投資による1株からの株式投資体験を通じて企業のファン育成を支援する『タネカブ』(以下「タネカブ」)に、藤田観光株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役兼社長執行役員:山下 信典、以下「藤田観光」)が2025年1月16日に参画します。
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タネカブについて
「タネカブ」は、JCBカード(※1)の利用で付与されるOki Dokiポイントとの交換や、専用のタネカブアプリの利用により獲得できるタネカブポイントで、参画企業の株式を1株から購入できるサービスです。(※2)
株式の購入については、マネックス証券の単元未満株サービスである「ワン株」を利用することで口座開設・維持費や単元未満株式の買付手数料が無料となります。
今回、藤田観光の参画により7社の株式に投資することが可能になりました。今後も幅広い業種において、参画企業の拡大を予定しています。
また、アプリユーザーにとって魅力的なサービス機能を拡張していく予定です。
▶詳細・アプリダウンロードはこちら
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(※1)Oki Dokiポイントプログラムの対象となる個人用のクレジットカード及びデビットカードが対象です。
(※2)タネカブポイントを貯める時点では証券総合取引口座の開設は不要です。株式を購入するには口座の開設が必要です。
藤田観光について
藤田観光株式会社は、日本における観光業界の先駆けとして1948年に「箱根小涌園」、1952年に「椿山荘(現ホテル椿山荘東京)」を開業しました。その後、1955年に会社を設立し、2025年11月7日に設立70周年を迎えます。人材や文化財などのあらゆる企業資産を最大限に活用し、より多くのお客さまに憩いの場と温かいサービスを提供するとともに、ユニークなコンテンツ展開・事業展開を通して、お客さまのライフサイクルやスタイル(人生)の様々なシーンに寄り添う新たな価値を提供することで、「潤いのある豊かな社会の実現」を目指しています。
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株式基本情報はこちら→株式基本情報 | 株式情報 | 株主・投資家情報 | 藤田観光株式会社
タネカブ参画企業
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企業名:藤田観光株式会社
株式交換対象:[9722]藤田観光株式会社
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企業名:株式会社高島屋
株式交換対象:[8233]株式会社高島屋
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企業名:九州旅客鉄道株式会社
株式交換対象:[9142]九州旅客鉄道株式会社
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企業名:上新電機株式会社
株式交換対象:[8173]上新電機株式会社
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企業名:損害保険ジャパン株式会社
株式交換対象:[8630]SOMPOホールディングス
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企業名:イーデザイン損害保険株式会社
株式交換対象:[8766]東京海上ホールディングス
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企業名:GLOE株式会社
株式交換対象:[9565]GLOE株式会社
リリース記念キャンペーンについて
2024年11月7日(木)から2025年1月31日(金)までJCB主催の「タネカブGOGO!キャンペーン」を実施中です。
本キャンペーンは、より多くのお客様にタネカブアプリをご利用いただくこと、またタネカブアプリを通じて参画企業様のお取り組みや、株式投資への関心を高めていただくことを目的に実施しております。
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[表: https://prtimes.jp/data/corp/11361/table/1108_1_f974958a0c1f279ff4d2ade82012ce6e.jpg ]
【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。 投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。
【金融商品仲介業について】
・株式会社ジェーシービーは、金融商品仲介業者として、有価証券の勧誘について、マネックス証券株式会社から受託し、単元未満株式の買付代金に充当できるポイントを取扱っております。
・口座開設後のお取引は、お客様がマネックス証券株式会社と直接行っていただくことになります。
・株式会社ジェーシービーは、マネックス証券株式会社の代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭もしくは有価証券の預託を受けることはできません。
【金融商品仲介業者】
株式会社ジェーシービー 関東財務局長(金仲)第1040号
【所属金融商品取引業者】
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
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