【JPIセミナー】富士電機（株）「”パワー半導体” 事業戦略と今後の展開」11月25日(月)開催

ビジネスセミナーを企画開催するJPI（日本計画研究所）は、下記セミナーを開催します。



JPI（日本計画研究所）は、富士電機株式会社　半導体事業本部　フェロー（工学博士）　藤平　龍彦 氏を招聘し、「パワー半導体」事業戦略と今後の展開について詳説いただくセミナーを開催します。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1126/42328-1126-404dd2a6342db12462493276fe544079-920x450.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17053
〔タイトル〕
電動車向けパワー半導体製造で躍進目覚ましい
富士電機（株）の「パワー半導体」事業戦略と今後の展開

〔開催日時〕
2024年11月25日(月) 13:30 - 15:30
※セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

〔講師〕
富士電機株式会社
半導体事業本部
フェロー（工学博士）
藤平　龍彦 氏

〔講義概要〕
炭素中立を目指す世界的な再エネ化・省エネ化、電化・電動化の潮流の中で、富士電機は近年電動車向けおよび再エネ・省エネ向けパワー半導体に力を入れ伸長させてきている。欧米日を主とした世界の強豪がひしめき、中国メーカーも勢力を伸ばしてきているパワー半導体市場の中で、特に電動車向けパワー半導体を伸長させてきた富士電機のパワー半導体の事業戦略と今後の展開について、現在の主力パワー半導体であるIGBTと今後の成長が期待されるSiC MOSFETの市場動向と技術動向を含めて詳説する。

〔講義項目〕
1. 富士電機のパワー半導体事業の概要
2. 富士電機のパワー半導体の事業戦略と今後の展開
　 (1) 2019-2023年度中期計画を達成した競争力の源泉
　 (2) さらなる成長を目指す今後の展開
3. 関連質疑応答
4. 名刺交換・交流会
■人脈形成・新規顧客開拓・新事業展開にお役立てください。
■ライブ配信受講の方も、会場の名刺交換終了後に講師と個別オンライン対話ができる時間を設けております。

〔受講方法〕
会場受講・ライブ配信・アーカイブ配信（2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴可）のいずれかからお選びいただけます。

〔受講料〕
1名：33,440円（税込）
2名以降：28,440円 (社内・関連会社で同時お申し込みの場合)
普段交流の無い講師及び参加者間での名刺交換・交流会で人脈を広げ、事業拡大にお役立ていただいております。

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17053
◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。
◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。
◆セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。
【お問合せ】
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1126/42328-1126-3ebdfb5525a107423ab0cceb6c80371a-230x230.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



株式会社日本計画研究所
〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
TEL.[phone]　　FAX.[phone]
URL　 https://www.jpi.co.jp



【JPI（日本計画研究所）について】
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1126/42328-1126-adde843a96f564fc98de71d676be0689-750x425.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。



企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ