【JPIセミナー】「（株）佐藤総合計画が取り組む病院づくり厳しい時代を生き抜くための施設整備ストラテジー」1月23日(木)開催

ビジネスセミナーを企画開催するJPI（日本計画研究所）は、下記セミナーを開催します。



JPI（日本計画研究所）は、株式会社佐藤総合計画　取締役　企画開発担当　医療福祉教育担当
室殿　一哉 氏を招聘し、佐藤総合計画が取り組む病院づくりについて詳説いただくセミナーを開催します。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1171/42328-1171-1690c6e1c84e4e2237b62fbc254f957c-920x450.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17143
〔タイトル〕
【会場受講限定】
病院の建設コストの動向分析　災害、感染対策、全個室病棟　今後の病院整備のあり方
（株）佐藤総合計画が取り組む病院づくり
厳しい時代を生き抜くための施設整備ストラテジー

〔開催日時〕
2025年01月23日(木) 16:30 - 18:30

〔講師〕
株式会社佐藤総合計画
取締役
企画開発担当　医療福祉教育担当
室殿　一哉 氏

〔講義概要〕
2040年問題へ向けての機能分化とスタッフ不足、災害や地球温暖化など病院を取り巻く課題山積の中で、昨今の工事費急騰は、施設整備へ深刻な影響を与えている。約40年に渡り病院設計に関わった経験を振り返っても、以前とは明らかに異なる潮流変動に対して、今、何が出来るのか？　これが今回のテーマである。
先ずコロナ禍以降の建設工事費の推移分析から今後の動向予測を行う事が重要である。
次に着工への必要な条件は何か。施工者の参加意欲を高めるため建設会社や設備サブコン各社にアンケート調査を実施した。
また近年の担当作品から、地震、水害、感染対策、また全個室病棟など実例をご紹介する。
最後に本講演のまとめとして、病院に造詣が深い識者との対談（動画予定）が、施設整備プロセスの更なる継承発展のヒントとなれば幸いである。

〔講義項目〕
1. 病院の建設コストの動向分析　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　(1) 建設工事単価の推移
2. 災害、感染対策、全個室病棟／近年の担当作品を通して
3. 今後の病院整備のあり方　
4. 関連質疑応答
5. 名刺交換・交流会　
■人脈形成・新規顧客開拓・新事業展開にお役立てください。

〔受講方法〕
会場受講

〔受講料〕
1名：33,940円（税込）
2名以降：28,940円 (社内・関連会社で同時お申し込みの場合)
普段交流の無い講師及び参加者間での名刺交換・交流会で人脈を広げ、事業拡大にお役立ていただいております。

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17143
◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。
◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。
【お問合せ】
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1171/42328-1171-fc08dc9a132a1745b63754529dff1477-230x230.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



株式会社日本計画研究所
〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
TEL.[phone]　　FAX.[phone]
URL　 https://www.jpi.co.jp



【JPI（日本計画研究所）について】
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1171/42328-1171-888d03d5b57925c95f8bb841c4b85e95-750x425.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。



企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ