手遅れになる前に。全ビジネスマン必見の啓発書！『日本はなぜ負けるのか』刊行 この20年、GDPが減少したのは主要国中で日本だけ 一般財団法人インターネット協会理事長 藤原洋著

インプレスグループで電子出版事業を手がける株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井芹昌信）は、次世代型出版メソッド「NextPublishing」を使った新刊『日本はなぜ負けるのか ―インターネットが創り出す21世紀の経済力学―』（著者：藤原洋）を発刊いたしました。

『日本はなぜ負けるのか ―インターネットが創り出す21世紀の経済力学―』
http://nextpublishing.jp/isbn/9784802090803
[画像: http://prtimes.jp/i/5875/1218/resize/d5875-1218-590029-1.jpg ]



著者：藤原 洋
小売希望価格：電子書籍版 900円（税別）／印刷書籍版 1400円（税別）
電子書籍版フォーマット:EPUB3／Kindle Format8
印刷書籍版仕様：四六判／モノクロ／本文152ページ
ISBN：978-4-8020-9080-3
発行：インプレスR&D

＜＜発行主旨＞＞
きわめて日本的な常識は、「変わらない」「実績のないものは採用しない」「前例のないことはしない」だった。その「常識＝考え方」は、変化しない時代には、きわめて有効に機能すると思える。しかしながら、変化の時代には、マイナスに作用するのではないか。
目まぐるしく変遷・進化を続けるインターネットの時代である現代、これまでの常識＝考え方が変化しているならば、どうすべきか。問題の本質に素直に向き合うことが重要ではないか、と考えられる。
日本人は、企業の経営判断にしても、行政判断にしても、優秀な人ほど安定志向になりがちで、イノベーションを起こせず、逆に、イノベーションを抑えてしまっている。そのため、20年間の停滞が起こっているように思える。
そのような問題意識から、日本のビジネスパーソン1人1人が、時代の変化を見据え、それにしっかり対応した社会を創る時期が来ている点を、本書では意図している。

＜＜内容紹介＞＞
本書では、まず1994年を起点にした「失われた20年」を題材に、現状、日本が世界において劣勢に甘んじている理由を論じています。その端的な事実は、世界の主要各国と比較して日本のGDPだけが減少していることです。最大の原因は、日本だけが「インターネットというイノベーション」への対応ができていない点にあります。
1994年、日本でインターネットの商用化が始まり、全世界で数多くのインターネット企業が設立されました。その後、世界の国々は、インターネット前提社会へと大きく変化しました。しかし、日本では、インターネット・インフラの整備だけが行われ、インターネットの利活用は一向に進んでいません。
世界的にも日本でも、インターネットを基盤とした変化の時代の渦中にあります。変化の時代には、やみくもに変化をするのではなく、理論に沿った意味のある変化を起こすべきではないでしょうか。本書にて、この日本が今後変わるべき有効な方向・そのあり方を示唆したいと思います。

＜＜目次＞＞
第1章 過去の20年間に日本のGDPだけが4％減少！
～英2.6、米2.4、独1.6、仏2.8、韓3.1、中18.6、墺2.2、洪3.2、以3.6倍～
第2章 世界経済の構造を変化させたインターネットの衝撃
～「失われた20年」とは「変化に気づかずに過ごした20年」である！～
第3章 失われた20年を打破する成長戦略の担い手とは？
～経団連企業とインターネット企業～
第4章 失われた20年を打破する成長戦略を阻む厚い壁とは？
～アベノミクスを進めるうえで障害となる「岩盤規制」～
第5章 日本が負けないための処方箋
～世界一のIoT社会を目指した「技術革新」と「規制改革」～

＜＜著者紹介＞＞
藤原 洋（ふじわら ひろし）
1954年生まれ。京都大学理学部卒業（宇宙物理学）、工学博士（東京大学）。1977年日本アイビーエム入社後、日立エンジニアリング、アスキーを経て、1996年（株）インターネット総合研究所（現在代表取締役所長）を創業し、1999年東証マザーズ第1号上場、その後、グループ企業として（株）ブロードバンドタワー（現在代表取締役会長兼社長CEO）、（株）ユビテックを上場。1998年インターネット協会副会長、2000年（財）インターネット協会副理事長、2015年一般財団法人インターネット協会理事長・兼IoT推進委員長（現任）。
約10年の第1期は、大企業で研究開発エンジニアとして、次の約10年の第2期は、ベンチャー企業の研究開発担当役員としてデジタル動画の国際標準化と研究開発プロジェクトリーダー、情報通信政策有識者会議メンバーとして、約20年の第3期は、インターネット・テクノロジーベンチャー企業家、インターネット業界団体代表者、情報通信政策有識者会議メンバーとして活動している。

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