「ダイバーシティ＆インクルージョン」を推進する企業に「好感」と学生の8割超が回答。「様々な考え方を持った人と働けて、自分自身も多様な視点が得られそう」の声

株式会社学情（本社：東京都中央区）は、2026年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に、インターネットアンケートを実施。今回は、「ダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）」について調査しました。8割以上の学生が、「ダイバーシティ＆インクルージョン」を推進する企業は好感が持てると回答。就職活動において「ダイバーシティ＆インクルージョン」に関する企業の取り組みを意識していると回答した学生も、半数に上りました。「多様性を大切にしている企業のほうが、成長していくと思う」「様々な考え方を持った人と働けて、自分自身も多様な視点が得られそう」「D＆Iを唱えているだけではなく、取り組みとして実践しているかを意識している」といった声が上がっています。

【TOPICS】
（1）「ダイバーシティ＆インクルージョン」を推進する企業は「好感が持てる」とした学生が8割超
（2）「ダイバーシティ＆インクルージョン」に関する取り組みを、就職活動で意識する学生が半数以上

【調査の背景】
Z世代は幼いころから複数のSNSを使いこなし、膨大な情報にアクセスできる環境で育ってきました。そのため、「多様性を重視する」「他者を尊重する」「自分らしさを大切にする」といった特徴があると言われています。Z世代にあたる2026年卒の学生は、「ダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）」についてどのように考えているのか調査しました。

（1）「ダイバーシティ＆インクルージョン」を推進する企業は「好感が持てる」とした学生が8割超
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13485/1275/13485-1275-35f4cb5f748ecb3d51cc8eb1b0e355b5-2560x1920.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


　「ダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）」を推進する企業に持つ印象について、「好感が持てる」と回答した学生が39.9％に上りました。「どちらかと言えば好感が持てる」42.8％を合わせると、8割以上の学生が、「ダイバーシティ＆インクルージョン」を推進する企業は好感が持てるとしています。

（2）「ダイバーシティ＆インクルージョン」に関する取り組みを、就職活動で意識する学生が半数以上
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13485/1275/13485-1275-bda3433e91ec0f20b3c1838759375a14-2560x1920.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


　「ダイバーシティ＆インクルージョン」に関する企業の取り組みを、「意識する」と回答した学生が18.5％に上りました。「どちらかと言えば意識する」37.0％を合わせると、半数以上の学生が、就職活動において「ダイバーシティ＆インクルージョン」に関する企業の取り組みを意識していることが分かります。「多様性を大切にしている企業のほうが、成長していくと思う」「様々な考え方を持った人と働けて、自分自身も多様な視点が得られそう」「D＆Iを唱えているだけではなく、取り組みとして実践しているかを意識している」といった声が寄せられています。

■調査概要
・調査期間：2024年7月24日～2024年8月6日
・調査機関：株式会社学情
・調査対象：「あさがくナビ2026（ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1）」へのサイト来訪者
・有効回答数：276件
・調査方法：Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合があります。

■株式会社学情とは
株式会社学情は、「つくるのは、未来の選択肢」をパーパスに、20代社会人・学生の転職・就職を支援するサービスを提供しています。一貫してキャリアの起点となる「初めての転職」「就職」を支援。これからを担う世代にひとつでも多くの選択肢を示すことで、働き手・企業・社会の未来に貢献していきます。
[東証プライム上場・経団連加盟企業／主な提供サービス：20代専門転職サイト「Ｒｅ就活」、スカウト型就職サイト「あさがくナビ」、合同企業セミナー「転職博」「就職博」、転職エージェント「Ｒｅ就活エージェント」]

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ