小中学生の英語学習に関する保護者の意識を、民間教育機関グループのNEAと協同で調査―『アルク英語教育実態レポートVol.19』11月25日発表

保護者の7割近くが学校の英語授業に対して不安を持つが、子どもの英語学習に明確な目標は持たない保護者が多い。漠然としたイメージで不安になっている様子が伺える

株式会社アルク（東京都千代田区 代表取締役社長：天野 智之）より、『アルク英語教育実態レポート』の第19弾となる「子どもの英語学習に関する小・中学生の保護者調査」のご案内を申し上げます。



【本調査の背景と目的】

2020年4月、小学校で英語に関して2つの変化がありました。5年生からの外国語の「教科化」、3年生から外国語活動が導入されるという「早期化」です。新学習指導要領の実施を2021年度に控えた中学生も含めて、英語教育の変化の渦中にいる子ども（児童・生徒）は、学校で、また、学校外の教育機関（英語教室・学習塾など）で英語をどのように学んでいるのでしょうか。そして、英語学習をより効果的に行うには、学校、学校外の教育機関、保護者はどのような点に留意するとよいのでしょうか。


こうした疑問点に答えるため、一般社団法人教育アライアンスネットワーク（英名：Networks of Educational Alliance、以下NEA）と株式会社アルク（以下、アルク）は、小中学生の保護者975人に対し、子どもの英語学習に関する調査を行いました。


【調査概要】

1. 調査対象
30～59歳の子どもがいる男女
子どもが小学1～3年生320人、小学4～6年生322人、中学1～3年生333人

2. 調査方法
民間調査会社のシステムを利用したインターネット調査

3. 調査期間
2020年9月1日（火）～9月9日（水）

【調査結果】

1. 小中学生の英語学習は、学校においても、学校外の教育機関（英語・英会話教室や学習塾など）においても、学年群で異なる特徴がある。

＜小学1～3年生＞
・学校で英語授業を受けている場合、半数近くが外国人教師に教わる機会がある。
・学校外で英語授業を受ける場は「英語・英会話教室」が中心である。
・学校内外の授業に備えて、家庭での準備学習は4技能でばらつきが少ない。

＜小学4～6年生＞
・小学1～3年生と中学生、両方の特徴を持ち合わせており、英語学習の移行期にあると考えられる。
・保護者が子どもの学習（英語に関わらず）に悩みを持ちやすい時期でもある。

＜中学生＞
・学校の英語授業で外国人教師に教わる機会は小学生より少ない。
・学校外で英語授業を受ける場は「学習塾」が中心である。
・学校内外の授業に備えて、家庭での準備学習は「問題演習や黙読」の実施割合が高い。
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２. 保護者の7割近くが、学校の英語授業に関して不安に思っている。学校の英語授業への不安は、子どもを学校外の教育機関で英語を学習させることに少なからずつながっていると見られる。


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３. 保護者は、「志望校合格」や「資格取得」のような、本来であれば「通過点」にあたる目標以外に、はっきりした目標を持っていないことも多い。保護者が子どもの学校での英語授業に関して持つ不安は、目標から逆算したものではなく、「学んでも話せるようにならないのでは」といった漠然としたイメージによるものである可能性も高い。

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【考察】

今回の調査結果に基づくと、学校、学校外の教育機関、保護者が、子どもの英語学習をより効果的なものとするには、以下の点に留意するとよいと思われる。

1. 学校も、学校外の教育機関も、学年が上がると生じる英語学習の場や内容の変化が子どもの負担にならないよう、子どもや保護者をサポートする必要がありそうだ。小学4～6年生の保護者には、特に手厚い支援が必要かもしれない。

2. 学校外の教育機関においては、「志望校合格」「英語資格取得」以外に明確な英語学習の目標を持たない保護者に対して、目標やそれに基づく説得力のあるカリキュラムを提示することで、保護者の信頼を得、子どもの英語学習を促せる可能性がある。

3. 保護者自身は、学校や学校外の教育機関に「お任せ」するだけでなく、子どもと一緒に英語学習の目標を設定し、子どもの英語教育を主体的に支援することで、子どもが英語学習をより効果的に進められる可能性がある。

▼▼調査レポートの全文は以下よりダウンロードできます（無料・登録不要）▼▼
https://cdn2.alc.co.jp/sa/www/report/alc_report_20201125.pdf

【アルク英語教育実態レポート】
https://www.alc.co.jp/archive/category/調査レポート

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