マイナビ転職、「2021年3月度 正社員求人掲載数・応募数推移レポート」を発表
PR TIMES / 2021年4月16日 12時15分
~ 3月の掲載数は前年同月比117.8%。応募数は前年同月比113.6%~
株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:中川信行)が運営する総合転職情報サイト『マイナビ転職』(https://tenshoku.mynavi.jp/)は、「2021年3月度 正社員求人掲載数・応募数推移レポート」を発表しました。本調査は、総合転職情報サイト『マイナビ転職』に掲載された求人の「掲載数」「応募数」の推移を調査したものです。
【調査概要】
■2021年3月の掲載数は、前年同月(2020年3月)比117.8%で、前月(2021年2月)比109.5%。応募数は、前年同月比113.6%で、前月比114.5%だった。掲載数・応募数ともに前年同月を大きく上回っており、特に企業の動き(掲載数)が活発となっている。【図1】
■業種別の掲載数は、業種大分類のうち、9業種が前年同月より増加した。中でも「環境・エネルギー」が前年同月比147.4%と最も高く、次いで「IT・通信・インターネット」が144.7%、「コンサルティング」が139.5%となった。
応募数は業種大分類のうち、10業種が前年同月と比べて増加。中でも「コンサルティング」が前年同月比140.3%と最も高く、次いで「IT・通信・インターネット」が138.6%、「流通・小売・フード」が130.2%となった。【図2】
■職種別の掲載数は、職種大分類のうち、12職種が前年同月より増加した。中でも「WEB・インターネット・ゲーム」が前年同月比163.0%と最も高く、次いで「医薬・食品・化学・素材」が156.5%、「ITエンジニア」が141.7%だった。
応募数は職種大分類のうち、12職種が前年同月と比べて増加。中でも「企画・経営」が前年同月比158.3%と最も高く、次いで「ITエンジニア」が149.5%、「コンサルタント・金融・不動産専門職」が133.2%となった。【図3】
■前年同月比で最も増加した「環境・エネルギー(※1)」業界の掲載数・応募数は、2018年の年間平均を100%とすると、2021年3月の掲載数は137.6%で、応募数は143.2%だった。2020年4月以降、環境エネルギー業界の求人掲載数、応募数は増加傾向にあり、2021年3月の掲載数の上昇率は特に大きい。応募数は、2018年平均数から2020年平均数で12.5pt増加している。
2016年4月から開始した電力の自由化、および2017年4月から開始したガスの自由化によって、小売全体に占める新規参入者の割合が上昇し(※2)市場の成長がみられることから、求職者の注目度が高まっていると考えられる。【図4】
※1「環境エネルギー」には環境関連設備、環境・リサイクル、電力・ガス・エネルギーが含まれる
※2資源エネルギー庁 電力調査統計より
【図1】<全国>各月の前年同月を100%とした掲載数・応募数の月次推移
[画像1: https://prtimes.jp/i/2955/1406/resize/d2955-1406-889741-0.png ]
【図2】<業種別>【掲載数】【応募数】の増加率(2021年3月度)※上位抜粋
[画像2: https://prtimes.jp/i/2955/1406/resize/d2955-1406-735387-1.png ]
【図3】<職種別>【掲載数】【応募数】の増加率(2021年3月度)※上位抜粋
[画像3: https://prtimes.jp/i/2955/1406/resize/d2955-1406-410884-2.png ]
【図4】掲載数の前年同月比が最も高かった【環境エネルギー】の推移(2018年平均基準)
[画像4: https://prtimes.jp/i/2955/1406/resize/d2955-1406-308481-3.png ]
『2021年3月度 正社員求人掲載数・応募数推移レポート』
【調査期間】
2021年3月1日(月)~2021年3月31日(水)
【集計対象データ】
<掲載数>該当月における、弊社総合転職情報サイト「マイナビ転職」に掲載開始された求人情報から、下記除外対象データを除き集計
※除外対象:雇用形態が正社員以外
<応募数>該当月における、弊社転職情報サイト「マイナビ転職」内の応募数から、下記除外対象データを除き集計。
※除外対象:雇用形態が正社員以外
【計算方法】
月次推移:調査月の前年月の値を100%とし、各月の増減率を算出
前年同月比:各月の前年同月を100%とし、増減率を算出
【本社所在地設定方法】
マイナビ転職の求人内において、本社窓口として設定された県をもとにエリア区分を行った(不明分を除く)。
【集計対象エリア】 全国47都道府県
関東:東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、栃木県、茨城県、群馬県
関西:大阪府、兵庫県、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県
東海:愛知県、静岡県、岐阜県、三重県
北海道・東北:北海道、宮城県、青森県、岩手県、秋田県、山形県、福島県
甲信越・北陸:新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県
中国・四国:広島県、岡山県、鳥取県、島根県、山口県、香川県、徳島県、愛媛県、高知県
九州・沖縄:福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
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※調査結果の詳細は会社HPのニュースリリース(https://www.mynavi.jp/news/)からご確認いただけます。
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