TOPPANデジタルとセントケア・Replus、スマートグラスを活用した訪問看護支援の実証実験を実施

スマートグラス越しの映像から医師が遠隔での確認・指示を行い、看護師の心理的負担軽減や医師の正確な診断を支援

　TOPPANホールディングスのグループ会社であるTOPPANデジタル株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：坂井 和則、以下 TOPPANデジタル）とセントケア・ホールディングのグループ会社であるセントケア・Replus株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山下 拓哉、以下 セントケア・Replus）は、訪問看護を行う看護師や医師に向けてスマートグラスを活用した訪問看護支援の実証実験を2024年4月末から2024年5月末まで実施しました。



　本実証では、TOPPANデジタルが提供するスマートグラスによる遠隔作業支援サービス「RemoPick(R)（リモピック）」を使用。患者の自宅で訪問看護にあたる看護師がスマートグラスを装着し、クリニックの医師と、遠隔から患者の様子をリアルタイムで共有し診察や処置を行いました。医師は、看護師の見ているスマートグラス越しの映像を基にポインター機能を使用し明確に指示ができることや、看護師は両手が自由に使えることなどから、遠隔からの医師の指示を聞きながら、同時に患者への処置を行うことができました。本実証を通して、的確な診療とそれに伴う看護師の心理的負担の軽減が可能となり、訪問看護支援における「RemoPick(R)」の有用性を確認しました。なお、本実証は、埼玉県さいたま市で訪問医療を行うひまわり往診クリニック（院長：前島 理）協力のもと実施しました。
　なお、2024年7月20日（土）に開催される「第6回日本在宅医療連合学会大会」において、本実証の協力先であるひまわり往診クリニックの前島理医師により本実証の一部が紹介される予定です。

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■ 本実証実験の背景
　超高齢社会にある日本において、厚生労働省によると在宅医療を必要とする人は年々増加しており(※1)、看護師が自宅に訪問して看護を行う「訪問看護」のニーズも高まっています。一方、訪問看護師は、利用者宅での診察や各種処置の中で、電話での医師とのコミュニケーションにおいて、実際の患者の状態を医師が見ていないことによる心理的な不安を抱えています。
　TOPPANデジタルは、2022年より遠隔コミュニケーションサービス「RemoPick(R)」を提供。これまでに、人口減少地域の買い物支援や製造現場における遠隔からの作業指示、専門学校での遠隔授業などに利用されています。今回、訪問看護事業における先端技術活用を積極的に進めるセントケア・Replusと共同で、訪問看護支援の実証実験を実施しました。

■ 本実証実験の概要と成果

[表: https://prtimes.jp/data/corp/33034/table/1453_1_68f71740006bf30d20cd423f681e18f9.jpg ]


[画像2: https://prtimes.jp/i/33034/1453/resize/d33034-1453-dea4e0b226d664ae799d-1.jpg ]

■ TOPPANデジタルが提供する遠隔コミュニケーションサービス「RemoPick(R)」
　「RemoPick(R)」はスマートグラスやタブレットなどを用いて遠隔地をリアルタイムで繋ぎ、よりスムーズなコミュニケーションを可能とする次世代サービスです。スマートグラスなどの送信側端末の専用アプリケーションから送られる映像・音声を視聴側端末のWEBブラウザに表示します。視聴側で映像にタッチすると、ポインターが表示され、そのポインターは送信側端末のモニターで確認することができるため、遠隔でのコミュニケーションを円滑にし、新たな価値を提供します。
サービスサイトURL：https://solution.toppan.co.jp/secure/service/remopick.html

■　今後の目標
　TOPPANデジタルは、本実証実験を通じた効果検証・サービス改良を進め、「RemoPick(R)」の医療向けサービス展開を2025年4月より提供開始を目指します。セントケア・Replusは、提携医療機関を拡充させ、医師とのリアルタイム連携による質の高い訪問看護の提供を目指します。

■ セントケア・Replus株式会社について
会社名：セントケア・Replus株式会社
代表者：山下　拓哉
創業　：2023年１月
事業内容　：通所介護サービス、訪問看護サービス
会社URL： https://www.saint-care.com/replus/
訪問看護×デイサービスの2つの専門性を活かした複合的な自立支援サービスに、科学的に実証されたリハビリテーション機器の活用、ICT技術による健康状態の見える化等の先端技術を掛け合わせ、新たな価値の創造を目指します。


※1 　厚生労働省の資料を参照
「在宅医療・介護連携推進事業の取組について」　
　https://www.mhlw.go.jp/content/12602000/001195365.pdf
「在宅医療の現状について」
　https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000909712.pdf


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以　　上

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