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大阪・関西万博を商機に海外へ挑戦!! 「新価値創造展in 未来モノづくり国際EXPO 2024」出展者募集(11月13日・14日・15日 インテックス大阪)

PR TIMES / 2024年6月6日 15時0分



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21609/1504/21609-1504-372a0e45d9cbfcef6569a2c974d2f79a-1428x295.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


独立行政法人中小企業基盤整備機構(理事長:宮川正 本部:東京都港区)は、全国の中小企業が持つ優れた製品・技術・サービスを展示し、ビジネスマッチングを行う「新価値創造展in未来モノづくり国際EXPO 2024」を11月13日(水曜)から11月15日(金曜)の3日間、インテックス大阪にて開催します。展示会の開催にあたり、本日より出展者の募集を開始します。

<募集概要>
出展対象:自社で開発した製品等の販路拡大を目指す中小企業
特に外需獲得のために海外販路拡大を目指す中小企業
募集期間:2024年6月6日(木曜)~7月26日(金曜)
出展料金:68,444円(税込)
小間タイプ:間口3.0m×奥行2.0m×高さ2.7m
申込方法:下記ページ「出展申込フォーム」よりお申込みください
https://manufacturing-two.smrj.go.jp/exhibition/entry/

※詳細は、新価値創造展ウェブサイト(https://manufacturing-one.smrj.go.jp)をご確認ください
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21609/1504/21609-1504-afb78cc3c06bdcd51a59ceb31b84e4d4-600x399.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
昨年度の様子[新価値創造展 in機械要素技術展2023]

新価値創造展in 未来モノづくり国際EXPO2024 出展メリット
■事務局が来場動員プロモーションを実施!共同出展のスケールメリットで集客アップ!
特設ウェブサイト・来場募集チラシ・出展社ガイドブックを作成し、魅力ある中小企業が集まる展示会としてPRを行い、集客力を高めることで多くの商談機会を提供します。

■出展効果を高めるためのメニューを多数用意し、出展者をサポート!
効果的な展示方法や海外展開に関するセミナーを開催するなど、展示会に初めて出展される方、これから海外展開を目指される方を強力にバックアップします。また、展示会当日は英語版ガイドブックの配布や通訳の配置を行うなど、共同出展ならではのサポートを受けることが出来ます。

【新価値創造展in未来モノづくり国際EXPO 2024】
会期:2024年11月13日(水曜)~15日(金曜)10時~17時 ※最終日は16時まで
会場:インテックス大阪
募集社数:80社
主催:未来モノづくり国際EXPO実行委員会

新価値創造展ウェブサイト
https://manufacturing-one.smrj.go.jp


<未来モノづくり国際EXPO2024>
未来モノづくり国際EXPO2024は、大阪・関西万博と連携し、産業を支える優れた製品・技術を一堂に集めて国内外に発信するとともに、展示やフォーラムなどを通じて商談と交流の場を促進する国際見本市です。

<新価値創造展>
新価値創造展は、全国の中小企業の多種多様な製品・技術・サービス等の強みを掛け合わせることで、社会や産業が有する潜在課題の解決と、出展企業の新市場開拓を目指す展示会として2014年に始まった中小機構の展示会です。

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21609/1504/21609-1504-1e5bc27f6ff1da5b1ba66d7a9382d632-2230x1436.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、事業の自律的発展や継続を目指す中小・小規模事業者・ベンチャー企業のイノベーションや地域経済の活性化を促進し、我が国経済の発展に貢献することを目的とする政策実施機関です。経営環境の変化に対応し持続的成長を目指す中小企業等の経営課題の解決に向け、直接的な伴走型支援、人材の育成、共済制度の運営、資金面での各種支援やビジネスチャンスの提供を行うとともに、関係する中小企業支援機関の支援力の向上に協力します。

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