中小企業大学校四国キャンパス 2025年度の研修計画を発表!人材確保やDX・IT活用など全20講座の受付開始
PR TIMES / 2025年1月22日 14時15分
中小機構(独立行政法人中小企業基盤整備機構)四国本部は、中小企業向け研修メニュー「中小企業大学校四国キャンパス」2025年度の受講受付を本日より開始しました。
今年度は、最新の中小企業のニーズやトレンドから、新設コース7本を含む全20講座の実践的なカリキュラムを実施します。ロワー・ミドルマネジメント層向けのマネジメントスキル研修や財務・会計分野等、従来の人気講座をはじめ、昨今の中小企業を取り巻く環境に対応する人材定着やDX・IT活用、価格転嫁対策など多数ご用意しております。
詳細やお申込みは、中小企業大学校のサイトをご覧ください。
https://www.smrj.go.jp/institute/shikoku/training/sme/2025/index.html
中小企業大学校四国キャンパスは2日以内の短期研修を四国4県で展開しており、各講座は、自社の課題や人材育成体系とあわせて個別に選んで受講できます。座学だけではなく、演習や行動計画の発表等も実施し、実践型スキルの養成に主眼を置いています。
■中小企業大学校四国キャンパスのポイント
- 実務に直結する様々な分野の研修を実施しています(2023年度役立ち度98.2%)
- 実務経験豊富な講師や受講者同士の対話から気づきが得られます
- 座学だけではなく、演習などを組み合わせ、受講者が自ら考えられるようなプログラムをご用意しています
■2025年度研修一覧(概要)
開催地や詳細は、別添のチラシをご確認ください。
【階層別研修】新任管理者・中堅管理者・次世代リーダー向け研修
◎各階層に求められるスキルを総合的に取得できます。
【組織マネジメント】リーダーシップ、コミュニケーション、問題課題解決、部下の育成
◎マネジメント層に必要なスキル(対人関係能力等)を取得できます。
【経営戦略】原価管理と売値設定、企業経営手法、経営戦略の策定、DX・IT活用
◎企業経営に必要な観点(戦略的思考・経営理念・組織風土等)を理解できます。
【人事・組織】人材の採用と定着、人材育成の進め方、組織風土づくり
◎人材確保の効果的手法や働きがいのある組織にするための仕組みづくりを学べます。
【財務管理】決算書の読み方入門、資金繰り講座
◎財務諸表の数字から経営に効果的なヒントを読み取る力を養うことができます。
【営業マーケティング】営業戦略、提案営業手法
◎本来のマーケティング概念を理解し、効果的な営業手法を学ぶことができます。
【生産管理】在庫管理手法、5Sの定着化
◎生産管理における現場の基礎を理解し、改善活動の定着化・生産性向上に繋げます。
【チラシ】研修ガイド2025(速報版) 中小企業大学校四国キャンパス
d21609-1653-c8b710396ce821537c1a0ab8ffc0f961.pdf
■お申込み
下記ページよりお申込みください。
https://www.smrj.go.jp/institute/shikoku/training/sme/2025/index.html
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21609/1653/21609-1653-41197cf3c1a9a623ad8c3e0aff156176-1788x335.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
<中小企業大学校四国キャンパス>
中小機構が運営する「中小企業大学校」は、中小企業の中核人材を育成する研修機関です。経営に必要な能力と知識を習得する研修を行っています。「中小企業大学校 四国キャンパス」は、四国エリアの中小企業の皆さまのアクセス改善のため、2019年11月に開校し、全国で展開されている人気コースや四国地域の特性を反映したオリジナル研修などを提供しています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21609/1653/21609-1653-496c9459bce57009fc55044c4c59e79f-2230x1436.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、事業の自律的発展や継続を目指す中小・小規模事業者・ベンチャー企業のイノベーションや地域経済の活性化を促進し、我が国経済の発展に貢献することを目的とする政策実施機関です。経営環境の変化に対応し持続的成長を目指す中小企業等の経営課題の解決に向け、直接的な伴走型支援、人材の育成、共済制度の運営、資金面での各種支援やビジネスチャンスの提供を行うとともに、関係する中小企業支援機関の支援力の向上に協力します。
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