TISインテックグループ 2025年 年頭所感

TISインテックグループのTIS株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：岡本　安史）は、「2025年 年頭所感」を発表します。


2025年の年頭にあたり、謹んで新年のご挨拶申し上げます。

2024年は、コロナ禍で混乱していたサプライチェーンの落ち着きやインバウンド需要の回復など、少しずつ明るい兆しが見えてきた年でした。一方で、世界的な高インフレや地政学リスク、気候変動による異常気象や自然災害の増加など、社会環境は日々変化を続けており、依然として不透明な状況が続いています。また、昨年は急速に技術革新が進んだ年となりました。特に生成AIにおいては大規模言語モデルの高度化が目覚ましく、さまざまな分野で革新的な変化をもたらしており、さらなる発展・成長が期待されています。TISインテックグループでも、業務での活用や提供サービスへの取込み等、検証・適用を進めています。

TISインテックグループでは昨年、「グループビジョン2032」と、中期経営計画「Frontiers 2026」をスタートしました。「グループビジョン2032」では『社会に、多彩に、グローバルに』をテーマに、経済成長と社会課題解決を両立させながら、社会の変革に欠かせない存在となることを目指します。

新中期経営計画「Frontiers 2026」では「市場戦略」「サービス戦略」「テクノロジー戦略」「知財戦略」「人材戦略」の5つの戦略を推進し、持続的な成長を目指す「フロンティア開拓」を基本方針に掲げています。新たなマーケットを見つけ出して社会やお客さまの真の課題をつかみ、解決に向けた付加価値の高いサービスを提供する善循環を作ります。今後は、顧客満足度・プロジェクト実績・技術情報といったTISインテックグループが持つさまざまな情報資産とも連動してデータ利活用による効果の最大化を図り、次の知的財産の創出とお客さまの期待を超える新たな価値提供を目指したいと考えています。「Frontiers 2026」「グループビジョン2032」で掲げる目標は意欲的なものではありますが、その実現に向けてグループ一丸となって進んでいきます。

ITを通じたDX推進支援や地域の社会課題解決に向けた共創の取り組みの一つとして、昨年9月にプロバスケットボールBリーグとサポーティングカンパニー契約を締結しました。今後、TISインテックグループの持つデジタル技術を駆使し、リーグのマーケティング活動の支援や、各クラブ・地域のDX支援に取り組み、リーグや各クラブを支えるファンにキャッシュレスなどのサービスをご利用いただくサイクルを実現していきたいと考えています。

また、今年4月からは大阪・関西万博が開催されます。TISインテックグループは大阪ヘルスケアパビリオンに協賛し、パビリオン公式アプリやPHR（パーソナルヘルスレコード）基盤を構築、ITでパビリオンをサポートします。1970年に開催された大阪万博を創業起源の一つとするTISインテックグループが、50年以上の時を経て再度大阪の地で、生活者の健康維持・増進、地域医療の発展といった、誰もが心身豊かに快適に暮らせる未来社会のモデルの発信に貢献できることを喜ばしく思っています。PHRの利活用は、未来の健康社会の実現のために万博終了後も継続的に取り組んでいく重要な取り組みであり、それを積極的に進めていくことでTISインテックグループの事業の発展にもつなげていくことができると考えています。

最後に、今年の干支は十干で「乙巳（きのと・み）」です。「乙（きのと）」は、困難があっても紆余曲折しながら進むことや、しなやかに伸びる草木を表しています。「巳（み）」は蛇であり、古くから豊穣の神として、また脱皮することから「再生と繁栄」の象徴ともされています。このことからこの干支は「努力を重ね、これからの成長をさらに安定したものへと育てていく」という意味合いを持ち合わせています。TISインテックグループも、新たなチャレンジにおいて、努力を重ねて大きな飛躍を体現できる1年としていきます。


TIS株式会社について（https://www.tis.co.jp/）
TISインテックグループのTISは、金融、産業、公共、流通サービス分野など多様な業種3,000社以上のビジネスパートナーとして、お客さまのあらゆる経営課題に向き合い、「成長戦略を支えるためのIT」を提供しています。50年以上にわたり培ってきた業界知識やIT構築力で、日本・ASEAN地域の社会・お客さまと共創するITサービスを提供し、豊かな社会の実現を目指しています。

TISインテックグループについて
TISインテックグループは、国内外グループ2万人を超える社員が『ITで、社会の願い叶えよう。』を合言葉に、「金融包摂」「都市集中・地方衰退」「低・脱炭素化」「健康問題」を中心としたさまざまな社会課題の解決に向けてITサービスを提供しています。デジタル技術を駆使したムーバーとして新たな価値を創造し、人々の幸せと持続可能な豊かな社会の実現に貢献します。

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