freee人事労務 健康管理、「健康診断の再受診勧奨機能」の提供を開始 健康診断実施後の従業員コミュニケーションを効率化

■マジ価値サマリー（このお知らせでお伝えしたいこと）
- freee人事労務 健康管理において、「健康診断の再受診勧奨機能」の提供を開始しました
- 従業員は健診結果をfreee人事労務 健康管理内からアップロードすることで会社に提出でき、管理者は有所見と判定された従業員に対して再受診の通知をテンプレートを用いてメール送信できるようになりました
- 管理者と従業員間の個別コミュニケーションを削減し、日々の業務を効率化します

フリー株式会社（本社：東京都品川区、CEO：佐々木大輔、以下「freee」）は、freee人事労務 健康管理において、健康診断の再受診勧奨機能の提供を開始しました。
従業員は健診結果をfreee人事労務 健康管理内からアップロードすることで会社に提出でき、管理者は有所見と判定された従業員に対して再受診の通知をテンプレートを用いてメール送信できるようになりました。

■再受診勧奨をメール送信で通知し、従業員とのコミュニケーションを効率化
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6428/1726/6428-1726-7c5ee3ec0d1e5be3e5ef93bce9864d71-1055x590.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


従来、健診結果が病院から企業に届かないケースでは、管理者は従業員から直接紙の結果を回収する必要がありました。しかし、従業員とタイミングが合わずに回収ができない、紙での紛失のリスクがある等の課題がありました。今回の健診結果アップロード機能により、従業員は健康診断の結果を自身の端末から提出できるようになり、管理者・従業員間でのコミュニケーションの手間を省くことが可能になります。
また、回収した健診結果を元に、対象従業員に健康診断の再受診勧奨の必要有無のフラグを付け、再受診の対象となる従業員に再受診を勧奨するメールの送信ができるようになりました。そのため、つい忘れがちな健康診断の受診後のフォローアップを手間なく実施することが可能です。
freee人事労務 健康管理を通じて従業員へコミュニケーションを取ることができるため、個別コミュニケーションを削減し日々の業務を効率化します。

■「健康診断の再受診勧奨機能」における「統合flow」ポイント
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6428/1726/6428-1726-1d9d6a54afb34a5678e3b65b7d122097-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


Communication flowとData flowで業務を効率化
従来、健康診断結果の回収について従業員への依頼が発生していました。また、健康診断の再受診が必要な場合に、管理者が従業員と個別に連絡をとる必要がありましたが、freee人事労務 健康管理からのメール通知ができるため管理者と従業員間のやりとりの煩雑さをCommunication flowにより改善します。
さらに健康診断結果の回収コストが下がることで、従業員の健康データを活かしたData flowを加速します。

※「統合flow」とは、freeeの製品を開発していく基盤を指し、創業時から継続してきた設計思想を組み合わせたフレームワークの総称です。詳細は以下をご参照ください
https://corp.freee.co.jp/news/freeetogoworld2024report.html

■フリー株式会社　会社概要
会社名：フリー株式会社
代表者：CEO　佐々木大輔
設立日：2012年7月9日
所在地：東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー21F
https://corp.freee.co.jp/
＜経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識＞https://www.freee.co.jp/kb/
＜フリー株式会社最新の求人一覧＞：https://jobs.freee.co.jp/

freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ