国内最大のスタートアップカンファレンス「IVS2024 KYOTO」にCOMMUNITY PARTNERとして参画

デジタルハリウッド大学、ジーズアカデミーなど運営教育機関の在学生の参加を支援

IT関連及びデジタルコンテンツの人材養成スクール・大学・大学院等を展開するデジタルハリウッド株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼CEO吉村毅、学長　杉山知之）は、2024年7月4日～6日の3日間、京都市の京都パルスプラザ他で開催される日本最大のスタートアップイベント「IVS2024 KYOTO」にCOMMUNITY PARTNERとして参画します。当社はデジタルハリウッド大学、ジーズアカデミーなど運営する各教育機関の在学生向けに特別料金が適用されるクーポンを配布するなどして、在学生が同イベントに参加することを支援します。



[画像: https://prtimes.jp/i/496/2407/resize/d496-2407-9abd237cc83d2693aa02-0.jpg ]


デジタルハリウッド株式会社は大学発ベンチャー輩出大学ランキング全国第13位（※経済産業省令和5年度産業技術調査）のデジタルハリウッド大学や、開校以来卒業生の起業が106社、その資金調達が139億円（※2024年6月時点）に達したジーズアカデミーなど、スタートアップカルチャーと親和性の高い教育機関を運営しています。今回はIVSの開催趣旨に賛同し、またイベントが在学生にとってより自分らしい人生を切り開く一助となることを願い「IVS2024 KYOTO」のCOMMUNITY PARTNERに参画することとなりました。


■「IVS2024 KYOTO / IVS CRYPTO 2024 KYOTO」イベント概要
2024年7月4日から6日まで、伝統と革新が融合する京都で、「IVS2024 KYOTO」と「IVS Crypto 2024 KYOTO」を同時開催します。
「IVS2024 KYOTOは」、起業家、投資家、事業家、技術者、研究者、そしてスタートアップやオープンイノベーションに関心を持つすべての人々を対象としたカンファレンスです。資金調達や事業成長の機会を求める経営者や投資家、新しい事業アイデアに興味がある人々にとって、新しい未来を築くための貴重な機会を提供します。
「IVS Crypto 2024 KYOTO」は、クリプトとブロックチェーンに特化したカンファレンスです。この分野のパイオニアたちが、デジタル経済の進化とWeb3の可能性について深く掘り下げます。両カンファレンスは同じ場所で開催され、参加者は自由にどちらのイベントにも参加できます。


名称：「IVS2024 KYOTO / IVS Crypto 2024 KYOTO」
主催：IVS KYOTO実行委員会（株式会社Headline Japan/IVC/京都府/京都市）
日時：2024年7月4日（木）～7月6日（土）
会場：京都パルスプラザ他　　
Webサイト：https://www.ivs.events/ja/2024


■本学在学生の参加方法
具体的な参加方法は、自身が所属する学校の事務局から在学生向けに案内している内容をご覧ください。


■デジタルハリウッド株式会社
https://www.dhw.co.jp/


1994年10月、会社設立と同時に日本初の実践的産学協同のクリエイター養成スクールを開校。
現在、東京と大阪に専門スクール「デジタルハリウッド」と、全国の各都市にWebや動画などが学べるラーニングスタジオ「デジタルハリウッドSTUDIO」、そしてeラーニングによる通信講座「デジハリ・オンラインスクール」を展開。
2004年には日本初、株式会社によるビジネス×ICT×クリエイティブの高度人材育成機関「デジタルハリウッド大学院（専門職）」、翌2005年4月に四年制大学「デジタルハリウッド大学」を開学。
設立以来、デジタルハリウッド全体で9万人以上の卒業生を輩出している。
また、デジタルハリウッド大学開学時より導入している、動画教材と対面授業を組み合わせた「ブレンディッド・ラーニング」のノウハウを活かして、大学・専門学校の教育機関をはじめ塾・障害者支援サービス企業・教育サービス企業向けに、オンライン授業の導入及び活用支援サービス「デジタルハリウッドアカデミー」を国内外に展開。
さらに2015年4月、スタートアップ志望者を対象としたエンジニア養成学校『ジーズアカデミー』を開校し現在東京と福岡に展開。同年11月には、日本初のドローンビジネスとロボットサービス産業の推進を目的とした『デジタルハリウッド　ロボティクスアカデミー』を開校するなど、デジタルコンテンツ業界の人材育成と、産業インキュベーションに力を注ぐ。
2024年10月に設立30周年を迎える。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ