デジタル・トランスファーの鍵を握る「デジタルバッジ」の入門書『デジタルバッジ 能力を認定するための画期的システム』

PR TIMES / 2020年10月19日 13時15分



 インプレスグループで電子出版事業を手がける株式会社インプレスR&Dは、デジタルバッジ 能力を認定するための画期的システム』(著者:山田 恒夫)を発行いたします。

『デジタルバッジ 能力を認定するための画期的システム』
https://nextpublishing.jp/isbn/9784844379171

[画像: https://prtimes.jp/i/5875/3502/resize/d5875-3502-790011-0.jpg ]


著者:山田 恒夫
小売希望価格:電子書籍版 1,200円(税別)/印刷書籍版 1,600円(税別)
電子書籍版フォーマット:EPUB3/Kindle Format8
印刷書籍版仕様:A5判/モノクロ/本文62ページ
ISBN:978-4-8443-7917-1
発行:インプレスR&D

<<発行主旨・内容紹介>>
 デジタルバッジとは、能力を認定するための画期的なシステムです。
 デジタルバッジは、マラソンやセミナーに参加した証明として、つまりデジタル「参加証明書」として発行されることもあります。また、学士や博士といった学位記の電子版としても発行できるでしょう。これとは別に、何か知識とか能力を獲得したという証に用いることもできます。
 教育分野では、ある講座の第1課を修了したということでデジタルバッジを発行するのではなく、カリキュラムの教育目標で示されたコンピテンシーやスキル、たとえば、「英語で自己紹介ができる」、「配列を使ったプログラミングができる」という単位でデジタルバッジを発行したほうが、その後の利用の幅が大きく変わってくるでしょう。
 いま「デジタル・トランスフォーメーション」が教育や学修証明、人材開発や人財評価の分野にも及びつつあるなか、デジタルバッジという技術が革命の鍵を握っています。それは学歴にも社歴にも頼らない社会の実現に向け、身についた知識や能力を証明することでオリジナルな履歴を形作ることができるシステムです。
 本書はエビデンスを基礎とし、なりすましや成果泥棒、盗作や改ざんを許さない公正なシステム「デジタルバッジ」を、世界と日本での動向も含めて分かりやすく説明した入門書です。
(本書は、次世代出版メソッド「NextPublishing」を使用し、出版されています。)

<<目次>>
第一章 デジタルバッジとは
第二章 ここまできている海外のデジタルバッジ
第三章 2020年は日本におけるデジタルバッジ元年!
終章 デジタルバッジの拓く近未来社会

<<著者紹介>>
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会     
 一般社団法人日本IMS協会は、eラーニングやICT(情報通信技術)教育利用の分野で技術標準を推進する国際標準化団体IMS Global Learning Consortium(IMS グローバル)を母体とする。IMS グローバルに日本から参加する大学・企業等によって、2016年6月に設立された。デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会は、デジタルバッジ(電子証明書)やデジタルクレデンシャル(学修証明)に関するIMS技術標準を扱うものとして、Caliper Analytics(ラーニングアナリティクス向け)、OneRoster(学籍簿向け) に続く3番目の部会として2019年4月から活動を行っている。

山田 恒夫(やまだ つねお)監修・執筆              
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 主査
放送大学 教授

武井 昭仁(たけい あきひと)編集・執筆          
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 
株式会社QUICK イノベーションセンター

秦 隆博(はた たかひろ)執筆                   
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 副主査
株式会社デジタル・ナレッジ

田中 頼人(たなか よりと)執筆                               
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 
株式会社サイバー大学

猪股 美和(いのまた みわ)執筆                              
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 
株式会社ネットラーニング
一般財団法人オープンバッジ・ネットワーク

高橋 恒樹(たかはし こうき)執筆                              
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 
株式会社ソニー・グローバルエデュケーション

小野 成志(おの せいし)執筆                             
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 
NPO法人CCC-TIES

圷 健太(あくつ けんた)執筆                               
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 
LasTrust株式会社

藤本浩司(ふじもと ひろし)コーディネート                         
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会
株式会社 CryptoLab

<<販売ストア>>
電子書籍:
 Amazon Kindleストア、楽天koboイーブックストア、Apple Books、紀伊國屋書店 Kinoppy、
 Google Play Store、honto電子書籍ストア、Sony Reader Store、BookLive!、BOOK☆WALKER
印刷書籍:
 Amazon.co.jp、三省堂書店オンデマンド、hontoネットストア、楽天ブックス
※各ストアでの販売は準備が整いしだい開始されます。
※全国の一般書店からもご注文いただけます。

【インプレスR&D】  https://nextpublishing.jp/
株式会社インプレスR&D(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井芹昌信)は、デジタルファーストの次世代型電子出版プラットフォーム「NextPublishing」を運営する企業です。また自らも、NextPublishingを使った「インターネット白書」の出版などIT関連メディア事業を展開しています。
※NextPublishingは、インプレスR&Dが開発した電子出版プラットフォーム(またはメソッド)の名称です。電子書籍と印刷書籍の同時制作、プリント・オンデマンド(POD)による品切れ解消などの伝統的出版の課題を解決しています。これにより、伝統的出版では経済的に困難な多品種少部数の出版を可能にし、優秀な個人や組織が持つ多様な知の流通を目指しています。

【インプレスグループ】  https://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:松本大輔、証券コード:東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」「学術・理工学」「旅・鉄道」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。

【お問い合わせ先】
株式会社インプレスR&D NextPublishingセンター
TEL 03-6837-4820
電子メール: np-info@impress.co.jp

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