スキルアップ研究所、「子供への英語教育の意欲調査」の結果を発表

英語教育実施者の85%が他の親にも英語教育を勧めたいと実感



株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社ベンド（本社：東京都千代田区／CEO：近藤潔）は、運営する「スキルアップ研究所（https://reskill.gakken.jp/ ）」にて、「子供への英語教育の意欲調査」を行いましたので、以下に結果を報告いたします。

調査結果全文はこちら：https://reskill.gakken.jp/3677
【調査結果概要】
- 9割近くの保護者が英語教育を重要だと認識
- 英語教育実施者の85％の親が他の親にも勧めたい一方で「費用面の負担の大きさ」から勧めないと考える人も
- 英語教育における経済的負担の大きさが浮き彫りに


◼️調査背景
グローバル化が進む中で、英語教育の重要性が高まり、子供への英語教育にも熱が注がれている。しかし、実際にはどの程度の熱心度が英語教育に対してあるのかについては、明らかになっていないのが実情である。
子供への英語教育に対する熱心度を調査することで、今後の英語教育の課題や展望を掴むことが可能になる。

そこで今回スキルアップ研究所では子供への英語教育の意欲調査を行なった。

◼️調査結果
◆9割近くの保護者が英語教育を重要だと認識
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6340/2535-6340-05201d8036717fe27368cab897fdb1f3-600x408.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「英語教育は重要だと思いますか」という質問に対し、88.3％が「はい」と回答。英語教育の必要性について、多くの人が実感していることが明らかになった。
◆英語教育実施者の85%が他の親にも勧めたいと考えている
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6340/2535-6340-c9c96aad87974c3e6449c1fbbdda0b27-600x408.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「実際に自分の子供を通わせた上で、他の子供を持つ親に習い事としての英語教育を勧めたいと思いますか？」という質問に対しては、85％の人が「はい」と回答した。
子供への英語教育の効果を多くの親が実感している裏付けとなった。
◆勧めたいと思わない最大の理由は「費用面の負担の大きさ」
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6340/2535-6340-b4b68b21e1203bf257572e984383e4db-600x702.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


子供に英語教育を実施しながらも、他の親のは勧めたくないと考えている人にその理由を尋ねたところ、「費用面での負担が家計を圧迫した」という理由が最多であった。
英語教育を実施する上での費用面での負担の大きさが浮き彫りとなる結果となった。
◆費用面での問題の解消で英語教育の拡大も
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6340/2535-6340-fc0e5deb06c09b483378e543977fb7aa-600x408.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「費用面での問題が解消されれば英語教育を施したいと思いますか？」という質問に対して、経済的な負担を理由に英語教育を実施していない人のうち、実に9割近くである87.5%の人が「はい」と回答した。
英語教育の重要性が認識され、潜在的な熱意を持ちながらも、経済的事情を背景に英語教育を諦めてしまっている現状が判明した。

◼️課題と展望
本調査から、子供への英語教育に対する熱意や重要性の認識は高いものの、最大の障壁が、経済的な負担にあることが調査から示された。
英語教育実施者にも英語教育のコストを懸念する人は一定数おり、英語教育には相応のコストがかかっていることがうかがえる。
一方で、英語教育を施したいと考えながらも経済的理由で実現できていない層も多数存在することも分かった。経済状況次第では英語教育の機会が制限されかねない実態が浮き彫りになったといえよう。
しかし、グローバル化が進展する中で英語力の重要性は高まる一方である。英語教育の機会を経済状況で左右されるようでは、社会全体として大きな損失を被ることになりかねない。英語教育への熱意が実を結ばず、重大な人材育成の遅れを生む恐れさえある。
今後の英語教育の一層の普及に向けては、経済的な門戸を広げる施策が不可欠である。

◼️調査概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/6340_1_6418155d49ea62a6f4c94631168f32fc.jpg ]
調査結果の引用・転載について
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◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6340/2535-6340-079e2cf3009aca049e626b41b2cd0b02-1021x435.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


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スキルアップ研究所：https://reskill.gakken.jp/

【企業情報】
◆株式会社ベンド（Bend Co., Ltd.）
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役：近藤潔
設立：2019年3月1日
資本金：1500万円（資本準備金を含む）
所在：〒102-0083　東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口： [e-mail]

■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、　　
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開

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