中国が築いたEV電池の牙城を崩すべく、新技術に望みを託す米国―米メディア

4日、環球時報は、中国がリチウムイオン電池で絶対的な地位を確保する中、米国などの企業が新たな電池技術の開発に希望を託しているとする米メディアの報道を紹介した。

2024年7月4日、環球時報は、中国がリチウムイオン電池で絶対的な地位を確保する中、米国などの企業が新たな電池技術の開発に希望を託しているとする米メディアの報道を紹介した。

記事は米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の2日付を紹介。WSJの記事は、中国の巨大な電気自動車（EV）市場をバックボーンに、中国の電池メーカーが業界をリードしているとし、韓国の市場調査会社SNEリサーチによると、今年1〜4月の世界のEV用電池シェアは寧徳時代（CATL）とBYDだけで半分以上を占め、中国メーカーは電池材料のサプライチェーンも独占状態を確立していると伝えた。

そして、米国をはじめとするライバル国にとって唯一の希望は、リチウムイオン電池に取って代わるまで行かないものの、他の選択肢となり得る新たな電池技術を開発することだと指摘。いくつか存在する候補の中で最も現実的なものがナトリウム電池で、リチウムに比べてはるかに資源が豊富という利点を持つ一方で、エネルギー密度が低いために長い航続距離を必要とするEVには向かず、主にローエンド向きに用いられることになりそうだとした。

また、もう一つの選択肢として、黒鉛正極をシリコン正極に置き換える技術があり、電池の軽量化、蓄電容量の増加につながると説明。パナソニックが昨年、英国のスタートアップ企業ネクシオンからシリコン系電極を購入すると発表したほか、米国のスタートアップ企業グループ14も、韓国のSKグループと合弁会社を設立して開発を進めていることを紹介した。

さらに、動力用電池の「キラー」技術としてとりわけ注目されているのが全固体電池で、既存の液体電池に比べて安全で充電が速いだけでなく、多くの電力を蓄えることができると紹介。 米国のスタートアップ企業がすでに開発に向けた動きを見せているものの、既存の電池よりもコストが高くなるというボトルネックも抱えているとした。

WSJの記事は、中国も単に様子見をしているわけではなく、全固体電池の研究開発に約60億ドル（約9700億円）を投資する見込みだと中国メディアが報じているほか、中国メーカーは全固体電池よりも早く開発でき、コストも抑えられる半固体電池技術の開発を進めていく可能性もあると伝えた。その上で「動力用電池分野における中国の地位は今のところ強固なままだが、新技術は欧米企業にさらに可能性をもたらすかもしれない」と評した。（翻訳・編集/川尻）