すしにラーメン、居酒屋も、日本食レストラン競争がヒートアップ―中国メディア

19日、中国メディアの新京報は日本食レストランチェーンが次々に中国市場に進出していることを伝えた。

2024年8月19日、中国メディアの新京報は「スシロー」や「ラー麺ずんどう屋」「三代目鳥メロ」など日本食レストランチェーンが次々に中国市場に進出するニュースを受けて、分析を加えた記事を公開した。

記事は初めに現時点での日本食レストランチェーンの中国市場の展開状況について紹介した。「最近、中国市場に進出した日本の外食レストランが多い。23年6月に『くら寿司』が上海に第1号店を開店した。今年1月には『はま寿司』が北京に出店した。8月には『スシロー』が北京市内に初出店するという。スシロー北京店では、各テーブルに設置した大型モニター上に回転レーンを再現するサービス『デジロー』を導入し、モニター上に流れる寿司をタッチして注文すると座席に品物が届く仕組みになっているほか、中国市場で初めて個室席も設置し、個室専用のメニューも用意しているという。スシローの子会社『北京寿司郎餐飲』の松田一成総経理は19日に開いた内覧会において、将来の店舗展開については、北京店を含めた45店舗での顧客の反応と営業成績を見て検討すると答えた」と伝えた。

さらに「寿司屋だけではない。4月には『ラー麺ずんどう屋』が上海に、5月には居酒屋『三代目鳥メロ』が深セン市に、それぞれ第1号店を開いた。『ラー麺ずんどう屋』は23年に中国市場から撤退した『丸亀製麺』を経営するトリドールホールディングスの店舗だ。『三代目鳥メロ』は20年に新型コロナの感染拡大の影響で市場から撤退したワタミグループの経営する店舗で、それぞれ再挑戦ということになる。日本の農林水産省のデータによると、23年10月時点で、海外の日本食レストランの数は約18万7000軒で、2年前から約20％増加しているという。また、日本経済新聞の報道によると、歴史的な円安の影響で海外出店に拍車が掛かり、日本の大手外食企業の海外店舗比率は23年に初めて4割を超えたという。その内の約7万8000軒が中国にあり、第二位の米国（約2万6040軒）を大きく引き離している」と伝えた。

続けて「22年10月以降、歴史的な円安と訪日観光ビザの緩和で、日本は中国人観光客にとって人気の観光地の一つとなった。また中国在住の日本人も増えた。こうした状況が日本食レストラン増加の主な要因となっている」と指摘した上で「日本企業だけではない。『中国日料品類発展報告2022』というレポートによると、2033店舗を展開している『N多寿司』や『池田寿司』『村上一屋』『禾緑寿司』『上井』など、中国企業の日本食レストランの認知度も近年増加しており、コストパフォーマンスの高さを武器に中国市場で足場を固めつつある」と伝えた。

次に記事は「これまで日本食は高価格帯のイメージが強かったことから、消費者も価格について非常に敏感になっている。中国市場ではこの価格競争に適応を強いられる。たとえば村上一屋の価格帯は平均80元（約1640円）で、池田寿司やN多寿司は50元（約1025円）未満だという。スシローの北京店は、中国の全店舗で最多の220種類のメニューを、一皿10～28元（約200～570円）で用意しているという。また毎月8元（約164円）の限定価格のメニューも用意しているという。松田氏によると、スシローは価格だけで競争するのではなく、食事環境やサービス面も併せて競争していくという」と伝えた。

記事は最後に「業界関係者たちの間では、日本食レストランはコストパフォーマンスの高さ以外に、消費者たちが求める物を的確に把握する事にこだわってきた。しかし、日本から中国市場に進出してきた外食チェーンがあっさりと大都市に初出店を果たすのと比べると、中国企業の日本食レストランはまだローカルで地盤を固めている段階の所が多く、全国的な認知度や支持を得るにはまだ市場のチェックと時間が必要なようだ」と指摘した。（翻訳・編集/原邦之）