ストリーミングプラットフォームが日本アニメを再び復興させる？―台湾メディア

記事は、「NetflixやDisney傘下のHulu（フールー）は近年、日本アニメに多額の投資を行い、ライセンス契約を結んだり、オリジナル作品を制作したりして視聴者を拡大している。特にHuluでは、アニメ需要が全コンテンツ需要の11．8%を占めており、これはNetflixのほぼ2倍。また、アニメが全コンテンツの9%を占めている。さらにHuluは一般アニメと成人向けアニメに特化した『Animayhem（アニメイヘム）』と呼ばれる専用カテゴリを立上げ、より幅広い視聴者を取り込んでいる。Netflixのアニメは全コンテンツの3．9%に過ぎないものの、需要は6．8%と高く、アニメの人気の高さを示している」と説明した。

一方で、「SVODプラットフォームのAmazon Prime Video（アマゾンプライムビデオ）やPeacock（ピーコック）は日本アニメへの投資が少なく、Prime Videoにおけるアニメ需要の割合は3．1%、全コンテンツの2．3%にとどまっている。しかし、Crunchyrollは公式の日本アニメを世界に広める主要なプラットフォーム。21年にソニーがCrunchyrollを買収したことで、1400以上のアニメ作品を保有し、200以上の国と地域で配信を行っている。ソニーは、今後数年間でCrunchyrollが同社映像部門の成長を支える主要な原動力になると位置づけているのだ」と紹介した。

そして、「日本アニメがこれほどまでに世界市場で成功を収めた背景には、国内外のファンの支持に加え、日本のアニメ制作コストが比較的低いことが挙げられる。この低コストの優位性により、日本アニメは欧米アニメと比べて経済的に競争力を持ち、多様な作品を生み出すことが可能だ。しかし、低コストの裏には、アニメ制作者の低賃金や長時間労働という問題も存在している」と指摘した。

その上で、「近年、世界でのアニメ需要が増加し、ストリーミングプラットフォームのアニメに対する投資が拡大していることから、アニメ産業の質の向上や制作者の待遇改善が期待されている。日本アニメがさらに国際的な地位を確立し、経済的利益を生み出すことが求められている」と結んだ。（翻訳・編集/岩田）