就職難の韓国、屋台で生計を立てる若者が増加＝韓国ネット「応援する」「きつい仕事を避けてるだけ」

韓国メディア・アジア経済は韓国で屋台で生計を立てる若者が増加していると伝えた。写真はソウルの広蔵市場。

韓国メディア・アジア経済はこのほど、韓国でMZ世代（1980年代後半から2000年代生まれ）の小資本創業が活発化していると伝えた。かつては中高年が生計を立てるために露店を出したが、今は業務時間を自由に調整でき他の仕事との兼業や夢の実現を準備する時間に充てられることなどが魅力となり、露店や小さな店を出す若者が増えているという。

ふな焼き（たい焼きに似た菓子）のフランチャイズの関係者は「最近は年配者より大学生や若い世代からの問い合わせが多い」と話す。初期費用が安く、損害を出すこともほぼないため、リスクの負担も軽い。昔のように露店ではなく、飲食店やカフェの前の私有地などで商売するため、認識もかなり変わったようだと説明している。

記事はふな焼きの販売をしている20～30代の若者を紹介した。商売を始めたきっかけについて、「就職難のため」「起業したいと思っており、大きなリスクがなくチャレンジできるのがいいと思った」「誰かの下で働くのではなく、主体的に稼ぎたいと思った」と語った。また、「半年間一生懸命に働いて、半年間は休めるのが長所」「SNSを活用してイベントを行うなど、単なる商売に終わらずブランドを作っていこうと考えて経営している」「初期費用がほぼゼロなのがこの商売の長所。1から10まで自分でやらなければいけないので、いい経験になっている」などとしている。

市場などで小さな店を構える「若き社長」も増えている。観光客にも人気のソウル市内の広蔵市場でフルーツジュースの店を出している34歳の店主は昨年脱サラしてこの道に飛び込んだ。「苦労もあるが、会社員時代より楽しいことも多いし、満足している」という。

広蔵市場

同じ市場内の軽食店店主（63）は、「最近は若い人が店を出したり、家族の手伝いに入っているのをよく目にする。就職難や経済難のせいかもしれないが、世の中が変わっていってるんだなと思う」と話した。

記事は「若者の露店に対する認識の変化と、就職難が続く現実が反映された現象」だと分析している。韓国統計庁の経済活動人口調査によると、24年7～9月期の青年層の雇用率は46．4％にとどまった。全人口の雇用率は3年連続で上昇しているが、青年層の雇用率は下落が続いている。専門家は「若者の就職難に不況もあるが、ふな焼きなどの露店は常に需要があるので、若者が若者ならではの感受性でビジネスに飛び込むのは肯定的な面がある」と指摘した。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「応援するよ、若い店主さんたち」「引きこもって親のすねをかじってる若者に比べたら何倍も素晴らしい。寒い中、外で商売してお金を稼ごうという思いは立派だ」「こういう仕事は年を取って職場を退き子供も独立したというお年寄りがもうけにかかわらずやるものだと…」「韓国は人口に対して自営業が多すぎる。自営業をあおらないでもらいたい」「未来の娘婿の職業がふな焼き屋台の店主だったら結婚を認める？」「就職難というより、きつい仕事をしたくないってことでしょ」「結局、大した力もないのに人の下で働くのが嫌だからこの道を選んだのでは？」「税金はちゃんと収めてるのかな。この国は露店商に対する規制がいいかげんだからな」など賛否さまざまな声が寄せられた。（翻訳・編集/麻江）