中国BYDの台頭と日本メーカーの苦境ー華字メディア

華字メディアの日本華僑報はこのほど、中国の新エネルギー車最大手、比亜迪（BYD）の台頭と日本メーカーの苦境について取り上げた。写真はBYD車。

華字メディアの日本華僑報はこのほど、中国の新エネルギー車最大手、比亜迪（BYD）の台頭と日本メーカーの苦境について取り上げた。

記事はまず、読売新聞の報道を引用し、2014年1～11月の中国販売は、BYDが前年同期比40％増の約376万台で、コロナ禍前の19年比で8倍に急増したのに対し、ホンダは同31％減の74万台、日産は同11％減の62万台にとどまり、19年比では半分前後に落ち込んだことを取り上げた。

その上で、このすさまじい勢いでの下落は人々に「日本車は一体どうしてしまったのか」との疑問を抱かせざるを得ないとし、その答えは、純電気自動車（BEV）などの新エネ車のうねりの中に隠されているかもしれないと伝えた。

記事は「中国市場で新エネ車需要が急増する中、日本メーカーはこの分野で後れを取っている」とし、日産と中国自動車大手の東風汽車集団の合弁会社「東風日産」の販売店に足を運ぶと、販売員がまず勧めてくるのは日産のEV車ではなく東風汽車集団が手掛けるEVブランド「eΠ（イーパイ）」のSUV（多目的スポーツ車）であることは、日本メーカーが新エネ車にまで手が回っていないことを示していると伝えた。

記事は「こうした苦境に直面しているホンダと日産は縮小戦略に着手している」とし、ホンダが広東省広州市と湖北省武漢市にある工場を閉鎖・休止したこと、日産も江蘇省常州市にある工場を閉鎖するともに世界の生産能力を20％削減し、全体の1割弱に当たる9000人規模の人員削減に踏み切ると発表したことに触れ、「こうした措置は痛みを伴うが、日本メーカーが中国市場で生き残りを図る上でやむを得ない選択でもある」と伝えた。

記事は「しかし縮小は長期的な戦略ではない」と指摘。「新エネ車が自動車販売全体の40％を占める中国では、EVへの移行は一段落つき、技術の重点は人工知能（AI）を活用した自動運転などの分野へと移りつつある」とし、「BYDは25年に販売する新車の60％に高速道路での運転支援機能を搭載する計画で、この動きは間違いなく同社の市場競争力をさらに高めるだろう」と伝えた。

記事は「日本メーカーもこの点を意識していて、自動運転などの分野での動きを加速させている」とし、ホンダが中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）とディスレー分野で協業していること、日産が自動運転技術を手がける北京初速度科技（モメンタ）と共同で先進運転支援システムの開発に着手することなどを紹介した。

記事は「日本メーカーの中国市場における浮き沈みは、新エネ車のうねりによる洗礼だ。かつては栄光を誇っていたが、今や前例のない試練に直面している。こうした中で再び立ち上がれるかどうかは、市場の変化に素早く適応し、新エネ車の投入を加速し、自動運転などの新技術分野で画期的な進歩を遂げられるかどうかにかかっている」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）