多言語対応で電動バイクをレンタル、ヤマハと東京都が共同で開始

ヤマハと東京都は3月16日、多言語対応EVバイクレンタルサービスを東京都・代官山エリアと伊豆大島で開始した。

東京都では「ゼロエミッション東京」の実現に向け、都内で新車販売される二輪車を2035年までに100％非ガソリン化することを目指している。今回、東京都とヤマハが開始した多言語対応EVバイクレンタルサービスは、二輪車の非ガソリン化に向けた先進的取組「EVバイク等利活用促進事業」の一環として実施するものだ。

本事業でヤマハは、同社が開発し提唱する「SoundUD」（Sound Universal Design）プラットフォームと連携したレンタルシステムを提供。同システムはユーザーとの多言語対応コミュニケーションツール、予約サイト、ユーザーへの観光ガイドなどがワンパッケージになっており、レンタル事業者は店舗用タブレットを介してEVバイクレンタルの予約受付、多言語接客、利用中のユーザーからの問い合わせ対応などを一貫して行えるようになっている。

一方、ユーザーは店舗用タブレットから発行されるQRコードからユーザー専用サイトにアクセスし、レンタル店舗周辺の観光音声ガイドを楽しんだり、EVバイク交換用バッテリー貸出スポットの貸出状況を確認できる。さらに店舗用タブレットとの通話機能では、ビデオ通話のほかテキストでのやりとりもでき、自動翻訳で多言語対応。言語に不安があるレンタル事業者も安心して外国人ユーザーとコミュニケーションを行うことができる。

多言語対応EVバイクレンタルサービスは代官山蔦屋書店（東京都渋谷区）、BookTeaBed伊豆大島（伊豆大島）、島京梵天（伊豆大島）をレンタルスポットとして、ヤマハ『E-ビーノ』を貸し出す。料金は30分1100円、3時間2750円、5時間3850円など。