関東甲信で警報級大雪の恐れ、首都高速などで通行止めも［新聞ウォッチ］

気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウォッチ。　

「節分」が過ぎて「立春」を迎えれば、暦の上では春になるが、気候変動の影響からさまざまな自然災害や極度の温度差が激しい環境下では、そうは問屋も卸してくれないようだ。関東甲信地方では、きょう（2月5日）の昼過ぎから6日午前中にかけ、山沿いや山地を中心に大雪となる恐れがあるとの予報も流れている。

◆平地でも警報級の大雪

気象庁が発表したもので、きょうの各紙にも「関東甲信、警報級大雪恐れ、東京23区も積雪見込み、羽田発着便、一部欠航、高速道影響も」（日経）などと、取り上げている。

それによると、前線を伴った低気圧が発達しながら本州南岸を東に進み、予想より気温が低くなった場合、東京23区を含めた関東甲信の平地でも警報級の大雪になる可能性があるとしている。

◆高速道路で通行止めの可能性

このため、全日本空輸は降雪などのため5日午後に羽田空港を発着する30便が欠航。約3900人に影響が出ると見込んでいるほか、日本航空も羽田空港を5日午後に発着する32便が欠航し、影響人員は約3600人と発表した。

さらに、JR東日本は5日以降、列車の大幅な遅れや運休、運転見合わせなどが起きる恐れがあるとしており、高速道路各社は高速道路上での車の立ち往生を防ぐため、首都高速中央環状線大井ジャンクション（JCT）～熊野町JCTや東名高速東京インターチェンジ（IC）～清水JCT、新東名高速海老名南JCT～新秦野ICなどの一部路線で通行止めの対応をとる可能性があるとみられている。

また、気象庁や国土交通省は大雪の場合には不要不急の外出を控えて、テレワークの活用などを要請。ドライバーや運送事業者に冬タイヤの装着やチェーンの携行を徹底するよう呼びかけているとも伝えている。路面の凍結によるスリップ事故や交通機関の乱れに細心の注意が必要になるだろう。

2024年2月5日付

●タイ日本車シェア急落、EV普及で中国台頭（読売・4面）

●乗客乗せ自動運転実験、ホンダ、今月中旬から茨城で（読売・4面）

●首都高・大黒PA、車好きの聖地熱い外国人客、SNSで人気「富士山より感動」「映画の世界」（朝日・24面）

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●競争力底上げ、GX債1.6兆円で脱炭素支援、水素製鉄に2500億円、ホンダやトヨタEV電池は3300億円（日経・1面）

●ホンダ、中国販売57%増、1月新車減税終了の反動（日経・7面）

●米でEVシフトに減速感、「再出発」日本車に好機か（日経・7面）