ブリヂストンもオリンピックパートナー契約終了へ、日系企業ゼロに

ブリヂストンは10月1日、2024年12月末をもって満了するオリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナー契約を継続しない方針を決定し、国際オリンピック委員会（IOC）と合意した、と発表した。オリパラのスポンサーをめぐっては、トヨタ自動車、パナソニックがすでに契約終了を発表しており、これで日系企業はゼロになる。

ブリヂストンは2014年からオリンピックのワールドワイドパートナーとして、2018年からはパラリンピックのワールドワイドパートナーとして活動してきた。同社は「最高の品質で社会に貢献」という使命のもと、IOCのビジョン「スポーツを通じてより良い世界を実現する」、および国際パラリンピック委員会（IPC）のビジョン「パラスポーツを通じ、インクルーシブな社会を創造する」に共感し、スポーツの力を信じ、アスリートの挑戦をグローバルに支えてきた。

ブリヂストンは、これまでの約10年間にわたる活動を支えてくれたIOCおよびIPCに感謝の意を表明した。今後については、スポーツの力を信じ続ける姿勢は変わらないが、同社の原点である「タイヤ」を通じて、サステナブルなグローバルモータースポーツ活動に注力する方針を示した。この活動を通じて、サステナブルなプレミアムブランドの構築に挑戦し、モビリティの未来に貢献することを目指す。

また、ブリヂストンは企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を経営の軸として掲げ、従業員、社会、パートナー、顧客など、多くのステークホルダーと共に価値を創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしていく。