阪神大震災で浸透の「活断層」 研究30年の東北大・遠田晋次教授「丹念な再検証も必要」

遠田晋次・東北大教授＝仙台市青葉区

17日で発生30年となった阪神大震災は、「活断層」という言葉を広く浸透させたことでも知られる。政府は、大震災を教訓に、防災対策などへの科学的知見の活用を重視し、地震が発生する確率の長期予測（長期評価）などを公表するようになった。研究者は、この30年で活断層の科学的な理解は徐々に進展してきたと評価しつつ、今後は近年の直下型地震の丹念な再検証も必要だと強調する。

地震学と社会をつなぐ

東北大の遠田晋次教授（地震地質学）は平成7年に大震災が発生した直後、活断層の研究者として現地調査に赴いた。甚大な被害を目の当たりにし、改めて「重要な研究をしている」との思いを新たにしたという。

その年に、地震の調査研究を一元的に推進して長期評価を行い、社会に発信する政府の「地震調査研究推進本部（地震本部）」が設置された。そして、内陸活断層の長期評価では、まず、マグニチュード（M）7以上の地震を起こすとみられる断層で、発生確率の公表を始めた。

しかし、2000年代に大きな被害を出した内陸直下型の地震は、M7未満の規模や空白域とされた場所など評価対象外の断層で続発した。そこで平成25年に始まったのが、個別の活断層だけでなく周辺の活断層を総合した「地域評価」だ。

28年の熊本地震後には活断層の危険性を分かりやすく伝えるため、発生リスクをランク分け形式で公表。昨年の能登半島地震で関心が高まった海域の活断層も、令和4年に長期評価の公表が始まった。いずれも地震学と社会をつなぐ、大震災以降の大きな変化だ。

最新の知見を活用

一方、この30年で活断層の理解はどれだけ進んだか。遠田教授は「衛星データ利活用などの技術革新もあり、着実に知見は積み重なった」としつつ、現在も十分とはいえないと自戒する。

活断層型の地震は、海溝でのプレート（岩盤）沈み込みに伴う海溝型地震に比べて発生間隔が長い。大地震が起きるとデータの取得が一気に増大して多くの研究論文が出るが、起きなければ理解が大きく進まないのが現状だ。これでは、飛躍的な研究の進展は難しい。

活断層をより深く理解するためには、「阪神大震災も含め、最新の知見を基に、過去の地震に対する科学的解釈を丹念に再検証する必要がある」と遠田教授は強調している。（黒田悠希）