30～40代女性のスポーツ実施率が低下傾向 働く女性増影響か 5年度調査

スポーツ庁は13日、スポーツの日を前に令和5年度の体力・運動能力調査の結果を公表した。平成10年度、22年度と比較した結果、30～40代の女性の体力とスポーツ実施率が低下傾向にあることが判明。同庁の担当者は「年々働く女性は増えている。仕事が忙しくなったことによる影響もあるのではないか」と分析している。

調査は昨年5～10月にかけ、6～79歳の男女を対象に体力テストなどを実施した。青少年（6～19歳）▽成年（20～64歳）▽高齢者（65～79歳）―の男女・世代別に行い、約5万9千人から調査票を回収。世代に応じて50メートル走や握力といった6～8項目のテスト結果を点数化し、合計点の平均値を算出した。

今回の合計点を現在の調査方法（新体力テスト）が導入された10年度と比べると、青少年の男女、成年の男性、高齢者の男女はほとんどすべての年代で令和5年度が上回った。一方で、成年の女性は下回る年代が多かった。

同調査開始から60回目となる今回は平成10年度、22年度と比較して能力を分析。運動やスポーツを「週1日以上」実施していると答えた割合では、令和5年度の30～49歳の女性の数値が33・3～41・4％で他の年度と比べて低下が顕著だった。体力測定の合計点でも、5年度の30～40歳代が他の年度に比べて少し低かった。

このためスポーツ庁は企業などと連携し、働く世代や子育て世代に運動の実施を促す取り組みを進める方針だ。一方で、放送大の関根紀子教授（運動生理学）は「30～40歳代の女性の運動実施率が低いのは、もともと低かった世代が、この年代にさしかかっているともいえる」としている。

また、新体力テストの合計点では、11～16歳の小中高校の世代で、新型コロナウイルス流行で調査が十分にできなかった令和2年度前後の3年度分を比べて数値が回復していないことも分かった。順天堂大の鈴木宏哉先任准教授（発育発達学）は「体育の授業や運動部活動も普通に戻っている中で、数値は戻り切れていない。この傾向が数年続くと心配だ」とした。