ゼロカーボンシティー実現へ「バイオ炭」製造 土壌改良剤として農地に活用 千葉・佐倉

バイオ炭の製造を始めた佐倉市の西田三十五市長（左）と農研機構の山本勝利所長＝28日、同市飯野（松崎翼撮影）

二酸化炭素（CO2）の排出量実質ゼロを目指す「ゼロカーボンシティ」の実現に向け、佐倉市は28日、つくば市の農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）と協力し、竹やもみ殻を使った「バイオ炭」の製造を始めた。土壌改良剤として今年春にも市内の農地に散布し、効果を検証する。環境にやさしい農業の実現に、弾みがつきそうだ。

バイオ炭は燃焼しない水準に管理された酸素濃度のもと、竹やもみ殻、果樹の剪定（せんてい）枝などを加熱して作る。

光合成でCO2を取り込んだ植物は、そのまま土壌に使っても微生物に分解される過程でCO2が放出される。一方、炭化させて散布すれば分解されにくく、空気中のCO2削減に有効な手段とされる。

バイオ炭は土壌の保水性改善効果もあり、作物の高付加価値化や収量増も期待できる。

佐倉市は自然が豊かで、公園で排出される樹木の剪定枝だけでも年間1700トンある。実験ではこれらをバイオ炭にし、微生物を組み合わせた高機能バイオ炭として市内の水田などに散布する計画で、作物の成長にどう影響するかや、農家の手間やコストなどを検証し、社会実装につなげたい考えだ。

この日は、同市の飯野培養土センターで製炭試験を実施。炉に入れた竹やもみ殻を熱で炭化させるため、西田三十五市長が炉の下部に敷き詰められた薪にバーナーで火をつけた。

1回150キロのバイオ炭を製造。農地に活用すれば、乗用車で距離1600キロ走った際に排出されるCO2約278キロ分を削減できる計算だという。

西田市長は「（バイオ炭の活用は）気候変動対策に貢献するとともに、農産物の生産性を高める可能性がある。バイオ炭の普及に向けた持続可能な仕組みづくりを構築していきたい」と強調した。（松崎翼）