国内初のeスポーツ向け「ゲーミングハウス」着工へ 空き家リノベ、全国化で地方創生も

玄関先にもジャンク品のゲーム機器を再利用した展示物が置かれ、雰囲気を盛り上げる＝同

人口減少と相まって増え続けている空き家対策の一環で、国内初とみられるユニークなリノベーション（改装）物件が間もなく着工される。コンピューターゲームを競技として行う「eスポーツ」の選手らをターゲットに、高性能のPCやスピーカーなどを備え付けた「ゲーミングハウス」だ。運営側は「没入感は異次元。空き家が特に多い地方在住のゲーマーらにも訴求力はあるはずで、日本各地が活気を取り戻すきっかけにしたい」と展望を描く。

マンションに宇宙船のコックピット

東京都内、やや年季の入ったマンション8階の一室。玄関を入ったすぐ右隣に、白一色の両側スライド式ドアがあった。足を踏み入れると眼前に広がったのは、宇宙船のコックピットと見まがう空間だった。

5畳ほどの広さの室内一面に張り巡らされたLEDライトが、近未来的な雰囲気をさらに際立たせる。背もたれつきの椅子に座ると、いよいよ操縦士の気分だ。壁には、一般PCとは情報処理速度などが段違いのeスポーツ向け「ゲーミングPC」が掛けられ、テーブルにモニター2基とスピーカーが置かれていたことで、ここが「ゲームに没頭するための部屋」であることに気付く。

この物件は、eスポーツ選手の育成や動画配信者（ストリーマー）のマネジメントなどを行う「TFOA」（本社・東京都）が開発した「ゲーミングハウス」のモデルルーム。構想から約5年、昨年12月に事業の詳細が公表された。同社の島津秀和CEOは、「海外に比べて市場規模の小さい日本のeスポーツ業界で、プロ選手たちの待遇改善や、そもそもの『プロスポーツ』としての認知度向上を図ることがわれわれの目標。それにはまず、インフラの整備が重要だと考えた」と説明する。

地方の人口流出抑制にも期待感

浮かんだのが、空き家の活用だった。同じ立地や間取りなどの場合、差別化を図りにくい賃貸物件業界で、「ゲーム特化型」は強い訴求力になると見込んだ。

不動産リノベーションや高速インターネット設備の販売などを手掛ける「ブロードエンタープライズ」（本社・大阪市）と業務提携し、受注から最短3カ月でリノベを完了する態勢を整えた。昨年末時点で、関東1都3県や東海エリアのマンションオーナーらから20件程度の受注相談が入っており、早ければ今月内に一部物件で着工する。都内にある物件が最初に完了する見通しで、入居開始は3月ごろの予定だ。

人口減少や地方の過疎化などを背景に、国内では空き家が増加の一途をたどる。

総務省による令和5年住宅・土地統計調査（確定値）では、全国の空き家の数は900万2000戸で過去最多。このうち賃貸用は、半数近い約440万戸に上った。物件オーナーの多くは、入居者獲得に向けてリノベーションなどの必要性は理解しつつ、初期費用などが足かせになっているとみられる。

一方、今回のゲーミングハウス事業では、「債権流動化」という仕組みを使い、オーナー側の初期費用を0円にしており、利用のハードルは低いという。

ゲーミングハウスでは、平均水準を上回る性能のゲーミングPCを置くほか、TFOAの技術部門のメンバーが各物件ごとに音響調整などを行う。宇宙船内という空間イメージを考慮し、あえて反響をわずかに残す設定にするなど、細部まで抜かりはなく、「日本のものづくりとして、どこに出しても恥ずかしくないクオリティー」（島津氏）。家賃は相場よりは高くなる可能性があるが、需要は十分に期待できるとする。

また、オンラインで行うeスポーツでは、選手らの実際の居住地が都市部にある必要はない。島津氏は「各地にゲーミングハウスができることで、地域からの人口流出を抑制する効果も見込める」とみる。

プロチームへ斡旋、「稼げるようになる」サポート充実

業界調査などによると、家庭用やモバイル用ゲームのユーザーなどを含めた国内の全ゲーム人口は5500万人以上、市場規模は2兆円超に上る。一方でeスポーツのプロ選手は5000人程度、収入面では年収400～600万円程度が最多とされる。

こうした実態を踏まえ、ゲーミングハウスでは入居者特典として、さまざまな「稼げるようになるための支援」（島津氏）が受けられる。プロ選手の場合はSNS広告などを活用した個々人の売り込み、アマチュアの場合はプロチーム入りに向けた斡旋などだ。さらには、おろそかになりがちな食生活もサポートするなど、「アスリート」としての環境も整えている。

なお、入居に際しての資格などはなく、社会人らプロ志望ではない「愛好家」の入居も歓迎だ。

島津氏は「米国には年収数億円という選手もおり、日本でもそうした夢を描けるようになれたらいい」と説明。その上で、「将来的には、ゲーミングハウスが全国的に広がってハウス単位でチームが発足し、さまざまな地域振興に寄与するという、サッカーのJリーグのような状況を生み出したい。行政との連携も視野に入れながら、歩を進めていく」としている。（中村翔樹）