「大容量」「コラボ品」がトレンド 加藤産業が新製品発表会

加藤産業は1月16、17の両日、神戸国際展示場で「第51回 春＆夏の新製品発表会」を開催。昨年を200人上回る得意先約4400人が事前登録し、597社（常温・菓子393社、低温80社、酒類124社）が出展。アイテム数は常温・菓子が5600、低温が1000、酒類が500の合計約7100でこのうち新製品が約1800。昨年比で出展11社、新製品約150アイテムが増えた。

新製品コーナーでは春夏のトレンド傾向を示し、それに応じた商品を展開。「節約志向の中、満足感が得られる点から今後伸びると思われる」（中村考直専務）という大容量品、人気の続く有名店とのコラボ品、腸活をはじめとした健康訴求品という3つのテーマに沿って提案した。

地域商材を集めた「ディスカバリーニッポン」のコーナーには、支店推奨メーカーと合わせ108社が揃った。「焦げる直前までごまを煎り、豊かな風味を引き出した」というドレッシング「なんでもいける胡麻すり上手」を販売するMr.カンカン（奈良県）は「試食し、より多くの人にリピートしてもらいたい」と話していた。

加藤産業のオリジナル製品「Kanpy」のコーナーでは、リニューアルした主力品のジャムをアピール。「オリゴ糖を配合しすっきりした甘さに変えただけでなく、持ちやすい瓶底など全面的に改良した。さらに拡売を図る」（太田茂治ブランド事業部長）と意気込む。このほか、希少な「青混ぜ焼のり」、スーパーフード入りのグラノーラなど新製品の試食も促した。

また、関西を拠点とするシェフ2人を招き、自社ブランド「ペズロ」を使ったパスタを調理実演し注目を集めていた。

中村考直専務

「年末商戦に変化」中村専務

中村専務は1月16日に開いた会見で消費動向や年末商戦について次の通り述べた。

価格での勝負はなくならないが、価格を出せば数字を稼げるという時代ではない。デジタル販促やポイントなど売り方も今までと違っておりお客様に使ってみよう、買ってみようと思われるような提案ができなければ数量も増やせない。

12月商戦について、小売業は好調だったと聞くが経費がアップし利益は厳しいという。われわれはラーメンと飲料が苦戦し、小売業ほどの伸びは見られなかった。

年末商戦の動きが変化している。年末商材の構成比を少し下げ、通常の延長線上にプラスするという方針に変えるところもある。来年も長い休みになるので、戦略を見直す必要があると思われる。