旧い政治性を前提とし、植民地主義的なオリンピックがすでに＜オワコン＞イベントだと言える理由

集英社オンライン / 2023年3月18日 8時1分

「スポーツに政治を持ち込んではならない」アスリートが守るべき金科玉条として、昔から繰り返されてきたことばだ。しかし、スポーツの世界で不文律と見なされてきたこの〈ルール〉は、とくにこの数年、様々な競技で選手たちが多くのアクションを起こしてきたことで、その意味が大きく問われ、揺さぶられてもきた。

日本人アスリートたちは社会の様相に対してなぜ「無口」なのか？

「スポーツに政治を持ち込んではならない」

アスリートが守るべき金科玉条として、昔から繰り返されてきたことばだ。しかし、スポーツの世界で不文律と見なされてきたこの〈ルール〉は、とくにこの数年、様々な競技で選手たちが多くのアクションを起こしてきたことで、その意味が大きく問われ、揺さぶられてもきた。

前回も例に挙げたように、2020年の全米オープンでBLM(Black Lives Matter)運動への支持を表明した大坂なおみ選手や、昨年のサッカーワールドカップカタール大会で出稼ぎ労働者の苛酷な就労実態と性的マイノリティ差別に抗議の意思を示そうとしたヨーロッパ各国の選手たちの活動は、広く知られるところだ。最近の例では、昨年12月にF1の統括団体が「〈政治的発言〉をする際には事前の許諾が必要」と発表したことに対して、7度の世界タイトルを獲得したルイス・ハミルトンは2月中旬のチーム体制発表会で「自分が関心のあることや目の前の問題について話すことは、誰にも止めることができない」と毅然とした態度で述べている。そして、開幕戦のバーレーンGPではLGBTQ+の権利支持を意味するレインボーカラーのヘルメットを着用して走行した。

日本人アスリートでも、2021年の東京オリンピックの際に女子サッカー日本代表が、人種差別に抗議する意思表示として試合前にピッチに片膝をつくアクションを見せたことは話題になった。しかし、このようなケースは例外中の例外で、昨年サッカーW杯での田嶋幸三JFA会長が述べた「今はサッカーに集中するとき」という発言が象徴するように、〈政治的発言〉からは距離を置こうとする態度のほうがむしろ一般的だ。

日本メディアの報道を見ていても、大会前から欧州の選手たちが人権抑圧に積極的に抗議しようとしていたことを日本人選手たちは果たしてどう感じ、考えていたのか、まったく伝わってこなかった。上記の田嶋JFA会長発言についても、日本代表選手たちはそれにどう反応したのかまったくわからない。聞こえてきたのは、ただ大きな声の「ブラボー」というシャウトだけだった。

日本のアスリートたちの中で『自分たちが社会を変えていこう』『アスリートだからこそ不条理な社会のあり方を変えられるんだ』と思うような人は、まだかなり少ないと思います」

そう述べるのは、成城大学社会イノベーション学部教授・山本敦久氏だ。山本氏はスポーツ社会学者の立場から、2010年代に世界のアスリートたちが社会の理不尽さに様々な形で積極的に声を上げ始めたことを、〈ソーシャルなアスリート〉という視点で捉えている。

「たとえば2016年には、NFLのコリン・キャパニックが試合前の国歌斉唱で起立することを拒否し、片膝をつく姿勢で人種差別反対の意思を示しました。その2年前の2014年にも、NFLの黒人選手たちが試合直前に無言で両手を挙げる無抵抗のジェスチャーで、差別反対の意思を見せていました。やがてBLM運動は世界的に大きなうねりになり、キャパニックと大坂なおみさんはそのなかでも際立った象徴的な存在になっていきます。さらに＃MeToo運動やフェミニズム運動が活発になる流れもあり、それらが2021年の東京オリンピックにも影響を及ぼすようになってゆきました。

だから、IOCはそれを警戒して2020年に先手を打ち、BLMや＃MeToo、フェミニズム運動などがオリンピックの中に入り込まないように『アスリートたちの政治的表現を認めない』と（2020ガイドラインで）釘を差したんです」

このガイドラインに対しては、アメリカ、カナダ、オーストラリア等の各国オリンピック・パラリンピックアスリート委員会が「アスリートたちの表現の自由を尊重することを求める」という声明を発表した。オリンピックは新型コロナウィルス感染症の影響で一年繰り越しになったが、2021年に開催された大会ではいくつかの競技で選手たちがジェスチャーを用いて明確に差別反対を表明した。だが、日本人選手はわずかに上記の女子サッカー選手たちが行動を見せたのみで、それ以外はほとんど何も見えなかったし聞こえてもこなかった。日本人選手たちの不鮮明な態度は他のメガスポーツイベントでも同様で、サッカーW杯での様子は前述したとおりだ。

それにしても、日本人アスリートたちは社会の様相に対してなぜこんなにも「無口」であり続けるのだろう。山本氏は以下のように解説する。

「日本のスポーツの社会的位置は、エンタテインメントと学校的世界に幽閉されています。アスリートたちは、学校教育の体育的世界かエンタテインメント世界の両極にしか立つことができない社会環境が戦後ずっと続いてきました。

私が〈ソーシャルなアスリート〉という言葉を使ったのは、日本のスポーツ界には「社会」がないからなんです。エンタテインメント的資本主義か学校的空間か、あるいは家族の物語しかない。ソーシャル・社会という領野がすっぽりと抜けていて、『学校の中で活躍すればいい。経済活動の中で企業と一緒になって頑張ればいい、あるいは家族の感動の物語の延長線上にあるナショナリズムの中にあればいい。そういう存在でいいんだ』とアスリートたちは甘やかされてきたんです。

社会というものは、ナショナリズムでもなく家族でもなく経済でもない領野、どこからも均等に距離を取るように構成されていく場であるはずなのに、日本の場合はそこがスポーツと全然結びつかないまま来てしまった。アメリカだと、たとえばボクシングジムが黒人ゲットーの中にあって、そこは重要な社会的な空間なんですよね。悪い世界に巻き込まれないように、あるいは貧困状態をサポートする福祉的なセーフティ空間としてボクシングジムがあり、そこでスポーツを楽しむ。そういう形で必ず社会に埋め込まれながらスポーツをする環境があるけれども、日本では社会とスポーツが関わりあう場は少ないですよね」

スポーツの常識とされるものが、そもそも政治的に偏っている

過去を振り返れば、1968年のメキシコオリンピックでは、男子200メートル決勝で優勝したトミー・スミスと3位のジョン・カーロスというふたりのアフリカ系アメリカ人選手が表彰台で黒革の手袋をはめた手を突き上げ、黒人差別に対する抗議を示す出来事があった。このとき2位に入ったオーストラリアの白人選手ピーター・ノーマンは、彼らに連帯の意を示してOPHR（Olympic Project for Human Rights：人権を求めるオリンピックプロジェクト）のバッジを胸に表彰台へ登壇した。スミスとカーロスは「オリンピックで政治的行動を取った」としてナショナルチームから即日除名されて選手団からの追放処分を受け、ノーマンも以後の選手生命を絶たれた（2019年にはアメリカ合衆国のオリンピックパラリンピック委員会がスミスとカーロスの殿堂入りを発表し、正式に名誉が回復された。一方、オーストラリア人のノーマンは名誉回復がないまま2006年に死去し、2012年にオーストラリアオリンピック委員会がようやく正式に謝罪を表明した）。

この事例は50年以上前の出来事で、競技の晴れ舞台で自分たちの権利獲得に声をあげた選手たちが名誉を回復するまでには半世紀の時間を要したが、スポーツと社会の「あるべき関係」に対する世間の理解は、この50年で大きく変わってきたことは間違いない。とはいえ、今もなお「スポーツに政治を持ち込まない」ことをよしとする風潮は、とくに日本ではまだ根強い。

たとえば、自らの性的指向を明らかにするアスリートに揶揄や好奇の視線を向けるようなことはさすがにないとしても、もしも彼ら彼女らが同性婚を求めるような発言をすれば、それはたちまち「政治的」主張をしたとみなされるにちがいない。

では、スポーツの場における「政治」とはいったいどういうことなのだろう。本来、天賦のものであるはずの基本的人権の平等性を求める声や、歪んだ権利状況に対する異議申し立てが、なぜ「政治的」と見なされてしまうのか。

「スポーツには〈政治的零度〉（ゼロ座標）、のようなものがあると思うんですよ」

つまり、グラフの縦軸と横軸が交差する原点のような場所にスポーツがある、というのが山本氏の主張だ。

「座標面の縦軸と横軸は何でもいいんですが、そのどこにも偏っていない政治的に純粋な零度の場所にスポーツはいなければならない、と一般的には理解されているのだと思います。

たとえば、パブリックビューイングで皆が日の丸を振ったりニッポンコールの大合唱になったりすることは、じつは国別に競う近代の政治的枠組みですごくナショナリスティックな表現なんですが、それは政治だと言われませんよね。ほかにも、男女別に競技を行うことだって、これはヘテロセクシュアリティが正常であるという近代が作り出した規範的なジェンダー二元論の政治です。でも、ナショナリズムや、ヘテロセクシュアルを正常だとするありかたは〈政治的零度〉の位置にあるので、純粋で自然なものだと見なされている。

つまり、この〈零度〉の位置がすでに偏った政治であり、そこは政治的に真っ白だという前提がスポーツの中にあるので、それを修正したいと思って少しでも座標を動かそうとすると『政治的行為だ』と言われてしまう、というわけです。

でも、その零度の位置にあってスポーツの常識とされているものが、多様化する社会のなかでそろそろ耐えきれなくなってきている。だから、その零度の位置は果たして妥当なのかどうか、と我々は繰り返し問い直していく必要があると思います」

この、政治的零度の位置を動かそうとしない近代スポーツという保守的なシステムが、スポーツそのものをスポーツウォッシングしているのではないか、とも山本氏は言う。

「世の中の不都合をスポーツという〈正しくて良きもの〉で彩って見えなくさせていく、それがスポーツウォッシングの作用と言えるでしょう。今はそのスポーツ自体にいろんなほころびが生じているんですが、それが見えないように、近代が作り上げた〈理想的〉な状態を維持し続けようとしている。だから、『スポーツに政治を持ち込んではいけない』、という主張は、スポーツがスポーツ自体をスポーツウォッシングしようとする動きの典型例なのかもしれません」

この「スポーツに政治を持ち込まない」というお題目は、現代では選手たち個々人の行動や発言を規制する方向で作用している。だが、これはそもそも国家によるスポーツの政治利用を抑止しようとするための規定だった。

「スポーツと政治を結びつけるのはよくないことだ、という風潮が明確に共有されるのは、ひとつはナチス（1936年ベルリン五輪）があったからです。もうひとつは、冷戦時代の東西のイデオロギー対決。五輪憲章の、スポーツの現場で政治的な表明をしてはいけませんよというルールは、国家や元首などの大きな政治システムを想定して、そのスポーツ利用を禁ずるために作られたもので、IOCにとって〈政治〉とはマクロな政治のことだったんです。

ところが、やがて政治はミクロなものも含むようになってきて、フェミニズム運動や環境運動や反核運動など、多様な政治イシューが60年代後半に出てきました。それとシンクロするような形で1968年メキシコ五輪ではスミスさんやカーロスさんたちの〈アスリートアクティビズム〉が起こるようになる。だから、IOCも当初はブラックアスリートや人種的マイノリティがスポーツの場面で社会運動を起こしていくとは想定をしていなかったと思うんですが、75年にそれを禁止（五輪憲章規則50）するんです。だけど、IOCはそれをもう受け止めきれなくなって、緩和するべきかどうかという議論が2020年頃に始まった、という流れです。

1960年代にスミスさんやカーロスさんたちが起こしたアスリートたちのアクティビズムは、いろんな抑圧を受けて水面下に潜行していきます。それが2010年代に再び浮上するのは、新しいソーシャルメディアの登場と大きくかかわっています。スミスさんやカーロスさんはツイッターなどのSNSもやっていて、若い世代が何か行動を起こすとすぐに応援メッセージを出すんです。だから、SNSは50年間潜在していたものをもう一度、社会のなかに繋ぎ直すメディアとしての役割を果たしたのかもしれませんね」

日本のアスリートたちも、長い時間が経過すればやがていつかは〈ソーシャルなアスリート〉になっていくのだろう。だが、現状ではまだ、社会と関わっていこうとする積極的な発言や行動はほとんど見られない。むしろ、「感動を与える」「スポーツの力」といった十年一日のかわりばえしない常套句に終始することのほうが圧倒的に多い。世の中と繋がろうとしない現在のような状態では、アスリートたちはもはや子供や若者、そして社会全体の規範たるロールモデルたり得ないのではないか。そう訊ねると、山本氏も同意を示す。

「もう難しいですよね。社会がますます複数化して多様化してゆき、いろんな差異がある状態で皆がそれぞれ生きていくことをよしとしよう、という方向へ向かっている中、その世の中の矛盾に無批判でいられるような人はロールモデルにはならないですよ。

〈スポーツの力〉という、なんだかわからない表現にしても、そりゃあスポーツには確かに力がありますよ。ナチスだってロシアだって〈スポーツの力〉を知っています。だからスポーツをウルトラナショナリズムの有効な道具にしたのです。アメリカだって知っていますよ。でも、その力は不均衡な社会のあり方を変えていく力にすることだってできる。キャパニックや大坂なおみさんたちは、まさにそれをしようとしているわけです」

また、たとえ積極的に発言し行動を起こしたとしても、現代社会では、かつて1968年にスミスやカーロスが味わったアスリートとしての名誉剥奪のような目に遭うことはないだろう、とも山本氏は言う。

「今は過渡期なのかもしれませんが、発言できるチャンスやメディア環境が揃っているし、たとえそれで何か炎上するようなことがあったとしても、アスリートたちを支えてバックアップしようとする声も必ず上がってきます。大坂なおみさんはよくインタビューで『私はテニス選手である前に、ひとりの黒人女性です』と言うじゃないですか。自分が生きてきた環境があってテニスがあって、そのふたつは切り離されないものなんだ、という言い方をしますよね。ああいう姿勢は、とても大事だと思います」

そして、そのアスリートたちの発言の際に見逃せないのが、〈ポリティクス（政治）〉ではなく〈ヒューマンライツ（人権）〉という言葉を積極的に使用している点だという。

「政治という言葉に回収されると、自分たちの社会運動や主張したいことが過剰に抑圧されてしまう。政治ではなく人権の問題なんだ、と言ったほうが多くの人の理解や共感も得られる。ヒューマンライツという言葉を用いるのは、彼らが編み出した戦術なのだろうと思います。

振り返ってみれば、スミスさんとカーロスさんが1968年のメキシコ五輪でやっていた運動には『人権を求めるオリンピックプロジェクト』というタイトルがついていました。あの当時からすでに、アスリートたちは人権という言葉を強く押し出して使っていたんですよね。そして今また、人権という表現がアスリートたちの中で使われるようになった。大坂なおみさんは彼女の主張や表現はヒューマンライツにかかわる事柄だと言いますし、サッカーW杯もヒューマンライツの問題として注目されました。1968年のメキシコ五輪から東京五輪や北京の冬季五輪、そして今回のサッカーW杯ワールドカップまで見ると、アスリートたちによるアクティビズムのキーワードとして共有されているのは、人権・ヒューマンライツという言葉なんです」

オリンピックは各国の公金を食いつぶしていく植民地主義経済

スポーツも社会を構成する要素のひとつである以上、スポーツの側から社会の歪みや矛盾に声を上げ、是正していこうとする動きが起こるのは自然なことだろう。ときに、人権を求めるアスリートたちを抑圧してきた歴史を持つオリンピックはといえば、東京五輪の談合事件で地検特捜部の捜査は続き、組織委員会関係者の逮捕に続いて電通や博報堂といった法人組織が起訴される事態に発展している。大きな汚職事件に着々とメスが入りつつあるのも事実だが、そこにだけ焦点が当たることで逆に本来の問題を矮小化することにもなりかねない、と山本氏は危惧をする。

「『オリンピックは本来美しくて清く正しいものなのに、悪い俗物たちがそれを食い物にしてあんなふうになってしまったんだ』というストーリーになってしまうんです。でも、それはIOCには痛くも痒くもない。IOCが本当に問題なのはそんな所じゃなくて、オリンピック自体が略奪経済の仕組みになっているということなんです。

オリンピックは商業主義がずっと批判されてきましたが、実はIOCは資本主義の経済ルールにすらのっとっていないんです。資本主義なら、一応は経済競争の上に成立しているじゃないですか。でも、今回の東京五輪談合事件のように実態はけっしてそうではない。しかも、さらにその上にいるIOCのやっていることは、開催都市と開催国の公金を使って巨大な会場を次々と建設させ、償還に長い年月がかかり赤字収支が見込まれる〈負の遺産（レガシー）〉を残して、自分たちは次の開催地へ去ってゆく。だから、資本主義経済どころか、植民地主義経済なんですよ」

まるで東インド会社が世界各地を転々としているようなものですね、というと、山本氏は「まったくそのとおりです」と苦笑をうかべる。

「世界のあちらこちらと植民地を4年に1回移動して、そのたびにそこに暮らす住民たちの公金が湯水のように使われてゆく仕組みです。オリンピックはあくまでもIOCという興行団体が行う大会につけられた名称なのに、それを擁護しようとする人たちは〈実際には存在しない偶像のようなオリンピック像〉を造り出してしまって、『IOCの舵取りが悪いせいでオリンピックがダメになっている、あの人たちのせいでオリンピックが穢されている』という、まあわけがわからない摩訶不思議な論理になってしまうんです」

とはいえ、アスリートたちにとってオリンピックという舞台で戦うことは、（その言論や表現に対する窮屈な抑圧は措くとしても）自分たちの現役生活を彩る最高の栄誉であることもまた、事実だろう。そこで最高のパフォーマンスを発揮するためにピーキングの照準を合わせる選手も多い。だから、「世間がなんと言おうとも、大会がどれほど批判されようとも、自分が世界最高・最速であることを晴れ舞台で証明したい」とアスリートたちが考えるのは、ある意味では当然のことにも思える。

しかし、オリンピックはスポーツ競技にとって必ずしも最高の舞台ではない、と山本氏は指摘する。

「いろんな競技や種目で世界記録が出るのは、オリンピックではない場合が多いですからね。それに、今は『オリンピックは、あくまでシーズンにたくさんある大会のひとつです』と発言する選手たちも少なくない。ゴルフの松山英樹選手は『プロゴルファーにとってオリンピックってどうなんでしょうか。よくわからないんです』という趣旨の発言をしましたよね。だから、オリンピックはメガスポーツイベントとして、もはや〈オワコン〉なのだと思います。スポーツには社会変容を促す力があると私は信じていますが、ずっと将来の目から振り返ると、1968年のメキシコ五輪や2021年の東京五輪がターニングポイントとして見えてくるのかもしれないですね」

大学の講義で話をしていても、今の大学生や大学院生たちはオリンピックに対して冷静で醒めた受け止め方をしているという。

「授業では、もしかしたらオリンピックのことが大好きな人たちもいるかもしれないから嫌がるかもしれないな、と思いながらも話すんですが、あまり反発はないですよ。むしろそれだけ、今の若い子たちにとってはオリンピックなんてどうでもいいコンテンツなのかもしれません。むしろ、ディズニーランド批判やアイドル批判をしたほうが怒られるでしょうね。そっちのほうが彼らにとってははるかにセンシティブな問題だから（笑）」