人がいつ亡くなるのかは、わからないもの。もし、不慮の事故や病気で自分が死んでしまったときに、まず真っ先に困るのは遺族です。
遺族は行政的な手続き以外にも、銀行や保険、遺産相続に関する手続きなど、さまざまな作業に追われます。特に、昨今は多種多様な情報やサービスがデジタル化しており、たとえば、故人がどんな証券会社と取引していたのか、どんなサブスクリプションサービスを契約していたのかなども、ひとつずつ確認していかなければなりません。
とはいえ、遺族になる可能性のあるパートナーや子どもからしてみれば、あなたが亡くなったときの対応について相談したりするのは、「縁起でもない」と思われそうで、なかなか気が引けます。そのため、遺族に対しての負担を少しでも減らすための準備は、本人が能動的に行っておくことが大切です。
でも、いざ「終活をしよう」と意気込んだところで、具体的に何をどうすればよいのかは意外とわからないもの。また伝達事項を細かく残そうとして、途中で疲れて頓挫してしまったら元も子もありません。
そこで、今回は日本デジタル終活協会の代表理事・伊勢田篤史さんに “デジタル遺品”を残すうえで、心掛けておきたいポイントを伺いました。