職業体験・社会見学の一環としてボートレース場に行く小中学校、「五輪種目」になるケイリン…公営競技はほんとうに迷惑施設なのか

公営競技は本来であれば、大戦後の経済復興がなされた後、姿を消し、社会史における一エピソードとなるはずだった。しかし、競馬、競輪、オートレース、ボートレースはいずれも今なお多くの人々に愛されている。これら公営競技の存在理由とはいったい何なのか。『公営競技史 競馬・競輪・オートレース・ボートレース』 (角川新書) より、一部抜粋、再構成してお届けする。

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新しい競輪「ＰＩＳＴ６」の挑戦

2020年初頭から始まった新型コロナウイルスの感染拡大で、苦境に追い込まれた産業は多いが、その反面、いわゆる「巣ごもり需要」の恩恵に与った産業があったのも事実だ。

公営競技は恩恵に与った産業といえる。「巣ごもり需要」が売上増大につながったという関係者は多い。競技が無観客開催を余儀なくされ、選手の感染で競技実施ができなくなったことも多々ある。場外発売所も休業を余儀なくされたが、ネット投票の売上増大で主催・施行者の収益があったため、場外発売所のフォローもある程度できた。

もし、十数年前にこの感染症があったなら、多くの公営競技場が廃止に追い込まれたに違いない。

10年代半ば以降の売上だけをみるとバブル期に匹敵もしくは超える活況を呈する公営競技界だが、この活況がいつまでも続くとは思えない。

これまで見てきたように、インターネットによって投票券の市場は空間的に拡大し、モーニング・デイ・ナイター・ミッドナイトと競技時間帯もほぼ極限まで拡張した。空間的・時間的なフロンティアはもうない。

そうしたなか、21年10月、千葉競輪場で「ＰＩＳＴ６」という新しい競輪がスタートした。仕掛け人は株式会社ＪＰＦ（旧社名は日本写真判定）社長の渡辺俊太郎だ。

16年6月、渡辺は売上不振と施設の老朽化で競輪事業からの撤退を決めた千葉市に、これまでにない「２５０競輪」の開催を提案する。ＪＰＦはミクシィと提携し、千葉ＪＰＦドーム（TIPSTAR DOME CHIBA）を新たに建設し、21年10月に「ＰＩＳＴ６」の愛称で２５０競輪をスタートさせた。

２５０競輪とは自転車のトラック競技の国際規格である周長250メートルの木製バンクで実施される六車立ての競技で、オリンピックの種目にもなるケイリンと同じスピード感を楽しめる。

ＪＫＡは国際競技に対応できる選手を養成するため、伊豆市の競輪選手養成所に周長250メートルの木製バンクを有している。東京オリンピックのトラック種目はこの競技場で実施された。近年養成所に入った選手候補生は全員がこのバンクでの訓練もおこなっている。

競技場の運営を包括受託したＪＰＦは千葉市に収益（一般会計繰出）を保証しており、施行者の千葉市はこの競輪事業で損失を被ることはない。

競技実施の実務を担うのはＪＫＡではなく、渡辺らを中心に18年に設立された一般財団法人日本サイクルスポーツ振興会だ。競輪場を華やかなスポーツエンターテインメントの場にし、サイクルスポーツの振興、地域振興につなげるというのが渡辺らのめざすところだろう。

ＰＩＳＴ６では「紙の車券」は販売せず、TIPSTAR（ティップスター）というネット投票のみだ。初開催の21年10月は6日間の開催で10億円を売り上げた。一日にすると平均1億6600万円だ。

これは、同月に開催された立川競輪の売上とほぼ同じくらいだ。このときの立川競輪はランキング上位のＳ級選手が出走しないＡ級選手だけの昼間開催3日間とモーニング開催3日間の計6日間だった。売上額だけで見るとＰＩＳＴ６は売れなかったと言わざるを得ない。

ＰＩＳＴ６のその後の月別の売上をみると、一か月で10億円を超えたのは最初の一か月だけで、それ以降は22年10月（10日間開催）の2億円が最高だ。

ＰＩＳＴ６の今後がどうなるかはわからない。だが、２５０競輪の実施には屋内の木製バンクの新設が必要なので、今後手を挙げる施行者はほとんどいないだろう。

何かのきっかけで社会的に注目され、一気に売上が増えることがあれば話は別だが、投票券発売で成立する公営競技という枠組のなかで、ＰＩＳＴ６は事業としては厳しい状況にあると言わざるをえない。

今後はわからないが、これからの競輪、ひいてはこれからの公営競技のあり方についてＰＩＳＴ６が投じた一石は重く受け止めるべきだろう。

「ノット・イン・マイ・バックヤード」

かつては、もしかすると今でも多分に、公営競技の競技場や場外発売所は「迷惑施設」として扱われてきた。

渡辺俊太郎は祖父が創業したＪＰＦを継いだ後、早稲田大学の大学院でスポーツビジネスの研究をおこない、その成果を修士論文「競輪場が果たすべき役割についての研究」としてまとめている。

競輪場がこれまで単なるギャンブル場としてのみ活用されていたことに対し、今後は自転車競技やサイクルスポーツの場として活用されるべきだとしている。

また、以前おこなったインタビューの際、ＪＰＦが運営を受託している富山競輪場を渡辺が「改築前の東京拘置所」と形容したことが強く印象に残っている。

ＮＩＭＢＹという言葉がある。“not in my backyard”の頭文字をとった言葉で、「必要ではあるが、私のそばに存在して欲しくない」迷惑施設のことだ。ゴミ焼却施設や火葬場、場合によっては学校などもＮＩＭＢＹとされる。

第二次世界大戦後や高度成長期、たとえ僅わずかでも、社会インフラ整備のための財源が喉のどから手が出るほど欲しかった地方自治体にとって公営競技場はＮＩＭＢＹそのものだった。昼間からギャンブルにいそしむよからぬ人間が集まり近隣住民に迷惑をかける施設だった。

それゆえ主催・施行者は「善良な市民」の目にできるだけ触れないようにし、競技を積極的にアピールしようとはしなかった。

かつて北海道地方競馬（道営競馬）にコスモバルクという競走馬がいた。

コスモバルクは地方競馬所属のまま中央競馬に挑戦し、2004年の皐月賞で二着、秋には菊花賞の前哨戦のセントライト記念でコースレコードを更新し、菊花賞では四着、国際ＧⅠ競走のジャパンカップでも二着という好成績を残す。さらに海外にも遠征し、06年に国際Ｇ１競走のシンガポール国際カップで優勝した名馬だ。

北海道内のマスコミはコスモバルクを「道民の星」と賞賛した。当時の高橋はるみ知事も応援メッセージを送っていた。

だが、道営競馬の主催者北海道がこのコスモバルクを広報紙などで大きく取り上げることはなかった。

売上低迷期で存廃問題が浮上していた時期だ。売上を少しでも増やさなければならなかったはずなのに、競馬を主催する北海道はその存在をアピールしなかったのだ。

もはや公営競技は必要ないのか

現在の日本で、自治体にとって公営競技からの収益の財源上の比率はかつてに比べ格段に小さくなっている。

では公営競技はもうなくてもいいのか?

そういう意見もあるだろう。だが、筆者はそうは思わない。むしろ、地域社会に必要とされるものとして存在するべきだと思う。

ハード面でいえば、いざというときの災害対応拠点施設としての利用が考えられる。

たとえばボートレース場の多くは大きな河川や港湾に隣接する。地震等で道路が寸断された場合、舟運の拠点としての活用が可能だろう。

実際、ボートレース戸田のスタンドは河川氾濫時の垂直避難場所として提案されているという。

ボートレース場に比べると競輪場は市街地に比較的近いところに立地していることが多い。

市街地に近くて、広い駐車場がある施設というのはなかなかない。

競馬場には広いフィールドがある。住民の避難先として活用しうるだけでなく、ヘリポートとしての利用も可能だろう。

開催日数の多いボートレース場では難しいかもしれないが、非本場開催日のほうが圧倒的に多い、競輪場やオートレース場のスタンド施設などは多目的な利用がなされてもいいのではなかろうか。

一例をあげると、2002年に竣工した函館競輪場のホールは非開催日には一般に貸し出されている。

新スタンドがオープンして間もない頃、ここで小中学校の管理職教員の研修会が開催されたという。筆者が「競輪を一番敵視しそうな人たちの会をよくやりましたね」と当時の競輪事業部長に言ったところ、部長の答えは「だからこそ開催した。会議の合間に選手たちが練習している姿が目に入る。アスリートとしての彼らをみてほしかった」というものだった。

高齢化社会への対応

社会の高齢化を反映し、公営競技場や専用場外発売所は高齢者の居場所にもなっている。

ナイター開催では比較的客層は若返るが、昼間は高齢者の占める比率が高い。特に、競輪や地方競馬ではその傾向が著しい。

予想紙のデータを読み解き、自らの記憶力と計算力を駆使し、選手や馬に声援（ 罵声も含め）を送り、場内を歩き回り、同好の士と語りあうことは、高齢者の心身の健康に良いのではなかろうか。すべての高齢者が家族に恵まれ、孫の相手やゲートボールに興じたいわけではない。

公営競技に限らず、日本のほぼすべての産業で高齢化社会への対応が求められている。パチンコ大手のマルハンは23年4月に「デイサービス ラスベガス八千代」をオープンさせた。興味深い試みだ。

デイサービスとまではいかないまでも、場外発売所のなかには、すでに高齢者向けの施設整備やサービスの提供をおこなっているところもある。

ネット投票が発売の中心となっている現在、その存在意義が薄れつつあるのが専用場外発売所だ。競技が投票の対象となる以上、競技をおこなう競技場がなくなることはないし、競技そのものを目の前で見たい、臨場感を味わいたい人がいなくなることもないだろう。

競技場でレースを生で観たい、声援を送りたいと思う人が少なからず存在するから、野球でもサッカーでもスタジアムに人が来る。それは競輪でも競馬でもオートレースでもボートレースでも同じだ。

専用場外発売所に集うファンはスマホやＰＣに馴染めない高齢者の比率が高いというが、これからの高齢者はＰＣもスマホも駆使する。

そうなると、わざわざ専用場外発売所に足を運ぶ意味がどこにあるだろうか。これまでのように、投票券を売ることだけでは専用場外発売所の存在意義はますます薄くなっていくことは必至だ。

それでは専用場外発売所はなくなってもいいのだろうか。投票券を発売するだけの役割しか果たさないなら、いずれ過去の遺物として姿を消さざるを得ないだろう。たとえ廃止されても、利便性のいい都市型施設なら跡地利用も容易だ。

では今後、専用場外発売所は不要かといえば必ずしもそうとは言えない。ネット投票から参入したファンでも、馴染むに連れて生の公営競技を楽しみたい人も出てくる。実際に馬や選手を走らせることはできないが、専用場外発売所を使って騎手や選手にふれあう機会を提供することは可能だ。競技場よりも至近距離でふれあうことができる。

特殊な例かもしれないが、オートレースの森且行選手が来場するイベントには多くの女性が集まる。ＳＭＡＰ脱退からすでに30年近く経っているがその人気は絶大だ。森のファンからオートレースのファンになった人も少なくない。

広い駐車場スペースのある郊外型施設なら、競技用の自転車やオートバイに触れたり、場合によっては乗ってみることも可能だ。水面を走ることは無理でも競走用ボートを実際に触ることはできる。

すでに一部の専用場外発売所では実現しているが、複数の競技の投票券を発売することで、同時に異なる競技を楽しむことも可能だ。イベントなどを組み合わせることで、新たなファンを生み出す契機ともなる。

さらに、郊外型施設には広い駐車場が用意されている。立地条件にもよるが、天災発生時の避難先や物資の流通拠点としての利用も一考すべきだろう。

ネット投票中心の公営競技界で、今後新たな専用場外発売所が開設されることはないだろうが、広報の拠点施設として、また、アンテナショップ的な役割を果たす施設として、専用場外発売所はまだまだ活用の余地があると筆者は考える。

スター無き活況

活況に沸く公営競技界だが、不思議なことに、スター選手・スターホースが現れていない。

中央競馬でもディープインパクト以降、競馬ファン以外に名を知られる馬は出ていない。

2022年、競輪選手の脇本雄太が公営競技界初の三億円プレーヤーとなった。脇本は東京オリンピックにも出場し、これまで競輪の数々のＧ１タイトルを獲得している名選手だ。

だが、競輪ファン以外で脇本の名を知る人がどれくらいいるだろうか。

ボートレースで初の女性ＳＧ覇者となった遠藤エミの名をスポーツ新聞以外でみることはほぼない。オートレースでいえば青山周平と鈴木圭一郎は、オートレース史に青山・鈴木時代と記されるだろう選手だ。

スポーツ新聞の販売部数が減少していることが、スター選手・スターホースが出にくい理由かもしれない。

1980年頃の話だ。当時、大阪市の人口が減少し、横浜市の人口が大阪市を上回ったこともあって、近畿圏の経済的地盤沈下が語られることが多かった。

その頃「東京のサラリーマンは通勤電車で日経を読み、大阪のサラリーマンはサンスポを読んでいる。だから関西は地盤沈下する」という文章を何かで目にした。実際はどうだったか?

確かに、通勤電車内で日経新聞を読むサラリーマンは、東京ではふつうに見かけたが、大阪では殆ほとんど見かけなかった。大阪のサラリーマンの多くはサンケイスポーツやデイリースポーツを読んでいた。

今の車内で新聞を読む人はほとんどみかけない。みなスマホを見つめている。新聞なら特に関心のない情報も自然に目にするが、スマホの小さな画面には関心のない情報は映し出されない。

ネット投票を楽しむ若者をみていると、予想紙やスポーツ新聞を手にしない人が多い。スマホを駆使し、くじ感覚で投票を楽しんでいるようだ。赤鉛筆（そもそも赤鉛筆そのものを触ったことがないかもしれない）の書き込みで一杯の予想紙を手にして、あれやこれやと思案しているのは中高年、いや高齢者といってもいいかもしれない。

ボートレースの売上の伸びが他を圧倒しているのは、そういう若者の嗜好にもっともマッチしていることと、宣伝・広報活動を効果的におこなっているからだろう。

渡辺俊太郎は「このネット発売の活況はいつまでも続かない」と言う（「グローカルインタビュー・ＪＰＦ社長渡辺俊太郎氏〝競輪場は賭け事のためだけの存在か 自転車振興の拠点、地域に価値生む 収益で普及強化、街おこしにつなげる〞」日経グローカル、二〇二二年九月一九日号）。

さらに渡辺は「だから裾野を拡げないといけない」と言う。確かにその通りだろう。渡辺の活動については様々な意見を耳にするが、活況がいつまでも続かないという渡辺の認識は全く正しいし、裾野を拡げないといけないという主張もその通りだろう。

これからの公営競技

数年前、ある女子短大で学生から「ボートレースを見たい」と言われ少し驚いたことがある。

筆者の住む北海道は、ボートレースに縁遠い地域だ。「たまたまテレビで見て、格好いいと思った」とのことだった。

その後、彼女が選手養成所に入所し現在活躍中、となれば本書の恰好の話題だが、実際にはそうはならず普通の企業に就職した。その後、彼女が実際に観戦したかどうかはわからないが、ボートレースというものを知り、関心を持ったことは確かだ。

ギャンブルとは全く無縁の女子学生がボートレースに興味を示す時代になったのだ。

職業体験・社会見学の一環としてボートレース場に行く小中学校もあると聞く。伊勢崎オートレース場などでは子供向けのイベントが積極的におこなわれている。先に述べた函館競輪場での教員の研修会もそうだが、現代の公営競技はすでに後ろ暗いものではなくなっている。

目を向ける人が増え、親しみを感じる人が増えることこそが裾野を拡げる第一歩だ。そしてその責をまず負うべきは主催・施行者だ。収益を得続けたいなら、収益をすぐに一般財源に繰り入れるのではなく、将来に向けての蓄積と投資に振り向けたり、事業を継続できるような基金を積み立てておく必要もあろう。

少子高齢化社会の到来で今は学校や住宅建設に多額の資金が必要な時代ではない。

またバブル経済の負の遺産となったような不要不急の施設を建設する時代でもない。第二次世界大戦直後や高度成長期に求められた公営競技の社会的役割は遠い過去のこととなった。これからの公営競技の収益は少子高齢化社会に必要なかたちで使われるべきだ。

ネット投票が売上の大部分をしめる今日にあって、97もの競技場が必要かどうかは検討の余地もあろう。特に個々の競技場の開催日数が少ない競輪で全国43もの競輪場が必要だろうか。競輪全体の効率性だけをみるなら、ボートレース場と同程度もしくはそれ以下で十分かもしれない。各自治体が個別に主催・施行するという現行形態の合理性も疑問だ。

だがその一方で、地域社会、特に非大都市圏において、競技場や専用場外発売所は、雇用の場として、また娯楽施設としてそれなりの重要性をもっていることも事実だ。さらに、ネット投票の売上の大部分は競技を主催・施行する自治体に地域外からもたらされる収益でもある。この観点からすれば、単純に現在の競技場を集約すべきだとも言えない。

投票券の売上に依拠して営まれる以上、経済情勢の変動が公営競技の盛衰に直接影響することは今後も避けがたい。経済情勢の悪化で存廃が再び問題となる時代が到来することは十分予測できる。再び存廃が問われるとき、地域住民と行政はどのような判断をするのだろうか。競技場の存廃は、自治体にいくら収益が入ってくるかだけではなく、その競技場が目に見える貢献を果たしているかどうかで地域住民が判断することになるだろう。

公営競技場が地域住民に愛される施設として存続し、多くの人たちが公営競技を愛し続けていくことを願う。

文／古林英一

#1『公営競技と暴力団…かつて社会問題となった八百長レースの実態とノミ屋の興隆から衰退にいたるまで』はこちらから

#2『パチンコ派を強奪、有名タレントのCM攻勢…バブル崩壊後、凋落し続けていた公営競技はいかにして“Ｖ字回復”したか』はこちらから

『公営競技史 競馬・競輪・オートレース・ボートレース』 (角川新書)

古林 英一 (著)

2023/8/10

￥1,100

320ページ

ISBN：

978-4040824697

「公害」から「エンタメ」へ 7兆5000億円の巨大市場へいたる興隆史

世界に類をみない独自のギャンブル産業はいかに生まれ、存続してきたのか。戦後、復興と地方財政の健全化を目的に公営競技は誕生した。高度経済成長期やバブル期には爆発的に売上が増大するも、さまざまな社会問題を引き起こし、幾度も危機を迎える。さらに低迷期を経たが、7兆5000億円市場に再生した。各競技の前史からV字回復の要因、今後の課題までを、地域経済の関わりから研究してきた第一人者が分析する。

【目次】
序章 活況に沸く公営競技界
第一章 夜明け前――競馬、自転車、オートバイの誕生 一八六二~一九四五年
第二章 公営競技の誕生――戦後の混沌で 一九四五~五五年
第三章 「戦後」からの脱却――騒擾事件と存廃問題 一九五五~六二年
第四章 高度成長期の膨張と桎梏――「ギャンブル公害」の時代 一九六二~七四年
第五章 低成長からバブルへ――「公害」からの脱却 一九七四~九一年
第六章 バブル崩壊後の縮小と拡張――売上減から過去最大の活況へ 一九九一年~
終章 公営競技の明日
あとがき
参考・引用文献一覧