人権侵害に対する日本サッカー協会の残念な認識…スポーツの舞台で人権意識啓発を訴えることは、はたして政治的な言動なのか

「なぜスポーツに政治を持ち込むなと言われるのか」「なぜ日本のアスリートは声をあげないのか」……世界中で抗議の声が上がったカタールW杯のスタジアム建設を巡る人権侵害問題について、ジャーナリストの西村章氏が日本サッカー協会に送った質問状、及びその解答の全文を、書籍『スポーツウォッシング』より一部抜粋して紹介する。

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議論を呼んだ
サッカーワールドカップ・カタール大会

2022年11月にカタールで開催されたサッカーのワールドカップは、日本でも大いに盛り上がった。このサッカー界最大のイベントは、スポーツ興行としてもオリンピックに次ぐ世界的に大規模な大会だけに、熱心なサッカーファンだけではなくカジュアルなスポーツ好きからもいつも幅広い注目を集める。今回も開催時期が近づくと、新聞・テレビ・オンラインメディアの報道は次第に熱を帯び、やがてスポーツニュース全体に占める報道量はサッカー一色に染まっていった。

日本代表はグループステージを首位で通過し、決勝トーナメントでは対クロアチア戦で敗れて準々決勝進出を逃したものの、そこに至るまでの選手たちの活躍と健闘には日本国中が沸いた。また、決勝戦のフランス対アルゼンチンはPK戦までもつれ込むドラマチックな試合内容で、多くの人々を魅了した。

FIFAの総括＊1によると、この決勝戦が行なわれたルサイル・スタジアムの観戦者数は8万8966人。全世界の視聴者数は約15億人に達したという。ちなみに、カタール大会のスタジアム観戦者数の総計は、前回（ロシア大会：2018年）の300万人を上回る340万人。また、ソーシャルメディアではさまざまなプラットフォームで9360万のポスト（投稿）と59億5000万のエンゲージメント（深い関心や認知）、2620億の総リーチ数があったとするニールセンの報告を紹介している。

これらの数字を見れば、2022年の大会は確かに大成功を収めたといえそうだ。2200億ドル（約30兆円）を超える金額を投入して都市を整備し、スタジアムを建設して、カタールという中東の小国はサッカーという強力なソフトパワーで確実に世界的な存在感を高めた。

だが、この大会は、かつてないほど大きな議論を呼んだ大会でもあった。

フランスではボイコット呼びかけ、
デンマークも抗議

競技場建設などの苛酷な労働で多くの移民労働者が落命したこととその補償問題、また、性的少数者に対する抑圧といった前時代的な人権の取り扱いに対して、世界的な注目が集まるようになっていたのは、第一章でも紹介したとおりだ。また、大会が近づくにつれ、サッカーの熱狂でこの問題を押し流そうとするスポーツウォッシングだと指摘する議論は、ヨーロッパを中心に少しずつ大きくなってきた。

たとえば、フランスのある地方新聞は、大会を「ボイコット」して記事をいっさい報道しないと発表した＊2。同じくフランスでは、パリやマルセイユ、ストラスブールなど複数の大都市が、ビッグスクリーンで多くの人々が観戦するファンゾーンを設置しないと決定。オーストラリアの代表チームは、カタールの人権状況を批判する声明を、大会開催が迫る10月27日に発表した＊3。

また、デンマークのスポーツブランド・ヒュンメルは、同国代表のユニフォームデザインを地味なものにし、サードキットのカラーに黒を採用することでカタールへの抗議を表明した＊4。デンマーク代表はさらに、選手たちが通常なら行動をともにする家族を帯同せず、単身で現地へ遠征に赴く、とも明らかにした＊5。

このデンマーク代表チームをはじめ、イングランド、フランス、ドイツ、オランダなど7チームのキャプテンは、LGBTQ＋の権利支持を意味するレインボーカラーをハートマークに配して多様性と包摂性を象徴する〈One Love〉デザインの腕章を着用すると表明した。しかし、FIFAからイエローカードなどの制裁を科されるおそれがあるとして、最終的には着用を断念するに至った。

FIFAが〈OneLove〉腕章に対して厳しい態度を見せたのは、選手たちに対してピッチ上では政治的に中立であることを求めているからだとされている。「政治的中立性」という主催者側の大義名分と、平等を訴えようとする選手たちは、過去にも大きなスポーツ大会でたびたび対立してきた。

多様性の支持や差別反対を訴える選手たちの意思表示行動ははたして政治的活動なのか、という課題については、第八章で詳細に検討する。ここではひとまず、この見解の対立には長い歴史がある、という指摘にとどめておきたい。

当初に予定していた〈One Love〉腕章を着用できなかったことに対して、前述の7チームが所属するサッカー協会は、共同声明でFIFAの決定に対して不満の意を表明している＊6。また、ドイツ代表の選手たちは、初戦の対日本戦で試合前に集合写真を撮影する際、片手で口を覆うジェスチャーで抗議を示した。その様子は、対戦国だった日本のメディアでも広く報道された。

国歌斉唱で全員が
口を閉ざして歌唱を拒否

FIFAは、準々決勝以降に予定していた〈No Discrimination（差別反対）〉キャンペーンの腕章を、グループステージから着用できるように前倒しした。イングランド主将は、初戦のイラン戦で〈One Love〉腕章のかわりにこれを着用。一方で、選手たちはキックオフ前にピッチに片膝をつくジェスチャーで、差別反対の意思を示した。

何度も紹介したとおり、このピッチに片膝をつくしぐさは、NFLのコリン・キャパニックが2016年の試合前に行なったことで知られるようになった。

キャパニックがこのジェスチャーを行なったときは、当時の大統領ドナルド・トランプが「スポーツに政治を持ち込む言語道断な所業」と口を極めて非難し、大統領の支持者たちもその非難に賛同してキャパニックを責めた。だが、そのしぐさはやがて差別反対の象徴となり、東京オリンピックやカタールのサッカーワールドカップが開催された時期には、すでに「政治的」に強烈なジェスチャーと見なされなくなっている事実は興味深い。

イングランド代表たちがピッチに片膝をついたこの試合では、さらに強烈な「政治的ジェスチャー」があった。

それは、イングランドと対戦したイラン代表の選手たちの行動だ。彼らは、試合前の国歌斉唱で全員が口を閉ざして歌唱を拒否し、国内で広がる反政府運動に連帯する意思を示した。BBCによると、イラン国営放送の中継はこの国歌斉唱部分をカットして別の映像に切り替えたという（ちなみに、イラン代表選手たちはその後の試合では国歌を斉唱している）。

いずれにせよ、このカタール大会は過去になくさまざまな「政治的」イシューに大きな注目が集まった大会だったことは間違いないだろう。

日本サッカー協会からの回答

ここまでに紹介してきた各種の情報は、その気になってウェブサイトを少し検索すれば誰でも簡単にたどり着けるものばかりだ。だが、日本のメディアでは、特に大会の開催前にはこれらのニュースはあまり大きく報じられることがなかったようだ。

たとえば全国紙や地上波のテレビ放送では、せいぜいが外電の紹介として小さく紹介される程度で、スポーツニュースの枠内でこの問題に真っ正面から切り込んだ記事や企画はなかったように思う。テレビのスポーツコーナーや新聞のスポーツ面は、いずれも日本代表に対する期待や大会前の仕上がりに関するレポートに終始した。

もちろんそれらの情報は、彼らを応援するファンにとっては重要で貴重なニュースだ。

だが、カタール大会が近づくにつれて世界的に大きな注目が集まっていた多様性の支持や差別反対という課題について、日本のサッカー界や選手たちははたしてどんなふうに考えているのか、ということは日本のニュースからいっさい見えてこなかったし、聞こえてもこなかった。彼らは欧州のチームや選手たちと何らかのかたちで連帯の意思を示そうとしているのか、あるいはそのような「政治的」イシューには立ち入らず、距離を保つのか。

後に、日本サッカー協会会長の田嶋幸三氏が、11月22日に現地の日本取材陣の質問に対して、「今はサッカーに集中するとき」という旨の発言を行なったことが一斉に報じられたことで、日本代表の姿勢は明らかになった。だが、大会開催が近づく初秋の段階では、このあたりの情報はよくわからないままで、まったく判然としなかった。

人権侵害に対する
日本サッカー協会の残念な認識

そこで、この疑問を日本サッカー協会に直接投げかけてみることにした。

取材を申し込む際に、近日中で先方の都合がよい日時に30分程度の直接の対面取材望している旨を伝え、対面取材が難しい場合にはZoomなどのリモート取材をお願いできればありがたい、それも難しい場合には、できれば書面による回答をお願いしたい、という内容の依頼状を10月10日に送付した。取材依頼の送付文面は以下のとおり。

（前段略）現在は11月20日に開幕する2022FIFAワールドカップカタール大会について取材を進めています。この大会については、開催前のスタジアムや関連施設建設の際に多数の移民労働者の方々が犠牲になったことが以前から報じられており、また、開催地であるカタール国は同性愛を違法とする等の人権問題についても懸念が表明されてきました。

これらの諸問題に対する抗議の表明や人権意識啓発として、たとえばフランスではファンゾーン設置を取りやめる都市が出てきたり、地方新聞によっては大会報道を拒否する等の措置を執るところもあるようです。

また、最近では、デンマーク代表のユニフォームを担当したヒュンメルが、同国代表の地味なデザインはカタールの苛酷な労働に対する抗議であることを公式に表明し、イングランドサッカー協会もこれらの建設で落命し負傷をした労働者たちへの補償について協力することを発表したとも報じられています。

この問題について日本サッカー界はどのように捉えているのか、また大会に向けて何らかのアクションを取る予定がおありかどうか、ということについて日本サッカー協会のご担当者様からお話やご意見を伺いたく、取材の申し込みをさせていただく次第です。（後段略）

回答がないまましばらく時間が経過し、再度取材依頼を中押ししようかと考えていた10月21日に、日本サッカー協会広報部から返事がメールで届いた。以下にその回答全文を紹介する。

日本サッカー協会（JFA）は国際サッカー連盟（FIFA）の加盟団体として、FIFAが定める規則や規約、ポリシーに従って活動しています。競技そのものだけでなく、紛争や自然災害なども含めてあらゆる社会課題の解決について、FIFAやFIFAに加盟する各国のサッカー協会と連携を取りながら行なっている活動も含まれています。

サッカーは、国籍や人種、言語、宗教、国際情勢などの枠を超えて世界の人々との相互理解や友情を深めることができる力を持ったものでもあり、今回ご連絡いただいた内容についても、FIFAおよび世界中のサッカーファミリーとともに、人権を尊重することにコミットし、人権保護の促進に取り組んでいくものと考えています。こうしたことは継続して活動に取り組んでいくことが重要であり、あらゆる人権上の問題を撲滅すべく、FIFAおよび世界中のサッカーファミリーとともに、更なる人権保護の促進に向けて取り組んでいく必要があると考えています。

JFAの人権保護に関する考え方として、JFAが行っている日本国内での取り組みをご参考までにお伝えいたします。昨今のように暴力や差別、ハラスメントなどが社会の中で大きな注目を集めるようになった遥か以前の1989年から、JFAは指導者や選手、関係者に広くフェアプレーやリスペクトの大切さを広める活動をしてきました。

1998年には「JFAサッカー行動規範」を策定し、2009年には「リスペクトプロジェクト」を発足させて啓蒙活動に力を注いでいます。同じく2009年7月には、国際連合が提唱する「国連グローバル・コンパクト」に日本国内で93番目の企業・団体として、スポーツ団体としては世界で初めて登録されています。

更に、JFAは、日本の中央競技団体としてはじめて、ユニセフ（国連児童基金）と日本ユニセフ協会が2018年11月20日に発表した「子どもの権利とスポーツの原則（Childrenʼs Rightsin Sport Principles）」に賛同し、それを参考に2019年5月には「JFAサッカーファミリー安全保護宣言」を発表するとともに、上記国連グローバル・コンパクトとUN Womenが共同で作成した「女性のエンパワーメント原則」にも署名し、スポーツ界の女性活躍を推し進めるべく、「JFA女性リーダーシップ・プログラム」を実施するなど、諸問題の解決に継続して取り組んでいます。

一読した印象では、質問状で挙げた事柄について何も具体的な回答がなく言及もしないまま、当たり障りのない文言で一般論を述べている文章、という印象は拭い難い。

カタールで建設作業などに従事した移民労働者の死亡補償と救済の要求、同国での人権抑圧状況への抗議などについて、積極的な行動を起こしているチームや選手たちに連帯を示す意思が日本代表チームや選手たちにもあるのか、あるとすればどのような行動を取るのか、という質問に対する具体的な言葉は何もない。

上記回答文中の「今回ご連絡いただいた内容についても、FIFAおよび世界中のサッカーファミリーとともに、人権を尊重することにコミットし、人権保護の促進に取り組んでいくものと考えています」というくだりに、質問に対する漠然とした関連をわずかに感じ取れるかどうか、という程度だ。

では、そのために自分たちはどうするのか、何をしなければならないと考えているのか、という具体性は何も記されていない。むしろ、JFAはFIFAの下部組織である以上、（イングランドやオランダのサッカー協会が見せたような）意見を対立させる気は毛頭なく、その意思決定に従う、という従順な姿勢のほうが透けて見える。

全体としては、言質を取られないように具体的な固有名詞や事象には触れないまま、自分たちは人権保護啓発活動に積極的に取り組んできたと主張する、いかにもお役所的で事なかれ主義のような文章だ。

のれんに腕押しのようなこの文章の真意は、11月22日に田嶋幸三氏がカタール現地で日本メディアの取材に対応した際の言葉にすべて集約されている。

共同通信やNHKニュースは、この取材で田嶋氏が「今この段階でサッカー以外のことでいろいろ話題にするのは好ましくないと思う」「あくまでサッカーに集中すること、差別や人権の問題は当然のごとく協会としていい方向に持っていきたいと思っているが、協会としては今はサッカーに集中するときだと思っている。ほかのチームもそうであってほしい」と述べた、と伝えている。

この言葉からわかるのは、田嶋氏、そして日本サッカー協会は「スポーツに政治を持ち込まない」とするFIFAの見解に疑問を差し挟まず、ただ言われるままに従う、という官僚主義的で権威に従順な態度だ。

一部のメディアは
取り上げたものの……

スポーツの舞台で人権啓発を訴えることは、はたして政治的な言動なのか、という非常に現代的な課題と真摯に向き合って考えようとする誠実な姿勢は、JFAの回答からは残念ながら感じられない。そして、この事なかれ主義は、おそらく日本の活字・放送メディアのスポーツ報道にも通底しているようにも思える。だからこそ、活字メディアのスポーツ面やテレビのスポーツニュースのコーナーは、カタール大会でホットなトピックだったこの問題に触れず、正面から論じることを避けたのだろう。

ただし、その一方で日本のサッカー界が総じて、反人種・民族差別の啓発運動に積極的かつ前向きに取り組んできたことは事実として指摘しておくべきだろう。たとえば、やや旧聞に属するが、2014年の浦和レッズ差別横断幕に対する無観客試合という対応、そしてその後にメディアや選手、関連団体で闊達に行なわれた議論は、当然あるべき健全さと差別を許さないという彼らの矜持をよく示している。

だが、第四章で平尾剛氏が指摘し、後段の第八章でも山本敦久氏が詳細に論じている〈アスリート・アクティビズム〉については、上記のJFA回答文書や田嶋氏発言から類推する限り、どうやら日本サッカー界の総意は前向きではなさそうだ。

これは、〈アスリート・アクティビズム〉にとって選手たち個々人の活動と両輪をなすスポーツメディアに対してもあてはまる。カタール大会期間中の日本のスポーツメディアは、活字も放送も揃って、勇気と感動の類型的な物語を飽きることなく再生産し続けた。それは1年数ヶ月前の東京オリンピックで見せた風景と同じものだった。

しかし一方では、このカタールワールドカップを契機に、新聞の総合面やオンラインメディアのニュースでは、スポーツウォッシングについて言及する記事や考察が散見されるようにもなってきた。また、それらの記事の中には、たとえば「静岡新聞＊7」のように、ヨーロッパを中心としたカタールワールドカップに対する問題提起やアクションはイスラム世界に対する偏見で過剰なポリティカルコレクトネスだ、と反発する人々の声を拾い上げる複眼的な視点のレポートや、スポーツウォッシング批判に対する中東側からの反論を紹介する「朝日新聞」記事＊8などもあった。

と、このように活字メディアの動向を見渡してみると、「政治的」な問題に注目が集まったサッカーワールドカップ・カタール大会は、日本でもスポーツウォッシングについて多少なりとも議論を広げる効果があったようだ。

しかし、放送メディア、特に地上波テレビ放送は総じてこの問題を取り扱わない。腫れ物に触るどころか、むしろ「君子危うきに近寄らず」とでもいうような沈黙が続いている。

なぜ、テレビはスポーツウォッシングの問題から目をそらし、距離をおき続けるのか。次章では、その理由について考察をしたい。


註
＊1
https://www.fifa.com/tournaments/mens/worldcup/qatar2022/news/one-month-on-5-billionengaged-with-the-fifa-world-cup-qatar-2022-tm

＊2
https://www.liberation.fr/sports/football/un-journal-de-la-reunion-boycotte-la-coupe-dumonde-au-qatar-20220913_54V63DXPAJHR3NOQICXKQQ2IFA/

＊3
https://news.sky.com/video/world-cup-2022-australian-mens-football-team-calls-out-qatar-onhuman-rights-record-12731181

＊4
https://www.espn.com/soccer/denmark-den/story/4756081/world-cup-denmark-kit-toprotest-qatars-human-rights-record-at-2022-tournament

＊5
https://www.reuters.com/lifestyle/sports/denmark-will-travel-qatar-without-families-humanrights-protest-report-2022-10-04/

＊6
https://www.eurosport.com/football/world-cup/2022/with-a-heavy-heart-european-teamsabandon-one-love-armband-protest-under-fifa-pressure_sto9237838/story.shtml

＊7
https://www.at-s.com/news/article/national/1170338.html

＊8
https://digital.asahi.com/articles/ASR1N2VL3R1NUHBI001.html


写真／shutterstock

日本のマスコミが報じない中東のカファラシステム
テレビにとってスポーツイベントは最後の聖域

スポーツウォッシング なぜ〈勇気と感動〉は利用されるのか

西村章

2023年11月17日発売

1,144円

240ページ

ISBN：

978-4-08-721290-7

「為政者に都合の悪い政治や社会の歪みをスポーツを利用して覆い隠す行為」として、2020東京オリンピックの頃から日本でも注目され始めたスポーツウォッシング。
スポーツはなぜ”悪事の洗濯”に利用されるのか。
その歴史やメカニズムをひもとき、識者への取材を通して考察したところ、スポーツに対する我々の認識が類型的で旧態依然としていることが原因の一端だと見えてきた。
洪水のように連日報じられるスポーツニュース。
我々は知らないうちに”洗濯”の渦の中に巻き込まれている！

「なぜスポーツに政治を持ち込むなと言われるのか」「なぜ日本のアスリートは声をあげないのか」「ナショナリズムとヘテロセクシャルを基本とした現代スポーツの旧さ」「スポーツと国家の関係」「スポーツと人権・差別・ジェンダー・平和の望ましいあり方」などを考える、日本初「スポーツウォッシング」をタイトルに冠した一冊。

第一部 スポーツウォッシングとは何か
身近に潜むスポーツウォッシング
スポーツウォッシングの歴史
主催者・競技者・メディア・ファン 四者の作用によるスポーツウォッシングのメカニズム
第二部 スポーツウォッシングについて考える
「社会にとってスポーツとは何か？」を問い直す必要がある――平尾剛氏に訊く
「国家によるスポーツの目的外使用」その最たるオリンピックのあり方を考える時期――二宮清純氏に訊く
テレビがスポーツウォッシングを絶対に報道しない理由――本間龍氏に訊く
植民地主義的オリンピックはすでに＜オワコン＞である――山本敦久氏に訊く
スポーツをとりまく旧い考えを変えるべきときがきている――山口香氏との一問一答