増える“英会話難民”。英会話スクールでは「対話力」が求められている

ビジネスシーンでの必要性は高まるばかりの英会話。だが、必要なのは会話力より「対話力」と、新たなコンセプトを掲げるスクールも登場してきた

日本企業のグローバル化が止まらない。円高と国内市場の冷え込みを追い風に、２０１１年の日本企業による海外企業のＭ＆Ａ（合併・買収）総額は、過去最高額の７兆円超えとなった。

一方で、海外企業の日本進出も活発化。今年３月には、台湾の電子機器受託製造業の最大手、鴻海（ホンハイ）グループがシャープの筆頭株主になるなど、この流れはますます加速していくと見られている。

２０１０年、楽天とユニクロのファーストリテイリングが相次いで英語を社内公用語にすることを発表したときには、一部で疑問の声もあがった。だが、現在はなんと８４．５％の上場企業が業務で英語を使用しているとの調査結果も出ている（ＴＯＥＩＣレポート「上場企業における英語活用実態調査」２０１１年より）。

これからのビジネスは国際化への対応が必須。２０代にとって「英語力」は避けて通れない問題なのだ。

そうした事情を反映して、英会話ビジネスが成長中だ。インターネットを使った格安スクールなど、さまざまな英会話教室が登場しているが、一方で“英会話難民”なるものが急増しているという。「どの英会話スクールを選べばいいのかわからない」「通学してもビジネス英語に自信がない」「通ってもレベル向上できなかったという実感」といった消極的理由で、意欲はあるがなかなか身につかない、でも何を学習してよいかわからない人たちのことを指す。

単なる日常会話ではなくビジネスで使える実践的な英語力を、効率的に身につけたい――、そうした英会話難民の声に応え、新たな英会話スクールも現れ始めた。たとえば、今年４月に開校したばかりのニチイ学館の「ＣＯＣＯ塾」は、コンセプトが一風変わっていて「英会話から英対話」。単なる会話の習得を目的とするのではなく、真の国際人として“対話力”を磨くことに主眼を置いている。

具体的には、聞く、話す、読む、書くという基本的な４つのスキルを身につけることから始まり、異文化や国際的テーマなどを英語で話し合うレッスンも。英語を、頭で日本語に変換してから話すのではなく、自然に「英語で考え、英語で学ぶ」ようになるのが目的だ。きめ細かい指導をするため、あまり他では例を見ないインストラクター２名制を採用している。

財団法人・国際ビジネスコミュニケーション協会によると、すでに全国で４００近い高校、３４７の大学で入学試験にＴＯＥＩＣが使用されているという（２０１１年）。年功序列が崩壊しつつある現在、これから社会に出てくる後輩たちに、英語の「対話力」で負けるわけにはいかない。

(取材・文／週プレＮＥＷＳ編集部）

■「ＣＯＣＯ塾」ＨＰ【ｈｔｔｐ://ｃｏｃｏｊｕｋｕ.ｊｐ/】

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