エボラ出血熱の大流行は貧困層の人口減が狙いだった?

週プレNEWS / 2014年11月17日 6時0分

世界中で重大事が起きるたびにネットを飛び交う「その裏には巧妙に隠された驚くべき事実が…」「実は私たちの知らない巨大な力が…」といった陰謀論。政治・経済を陰で操り、人類を支配するのは秘密結社なのか? それとも宇宙人なのか? 一見、荒唐無稽なストーリーが次々と飛び出す背景を実例とともに検証するシリーズ第2回!

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高い致死率で世界中をパニックに陥れているエボラウイルス。その恐ろしさゆえに、やはり飛び出してきた陰謀説の内容とは?

西アフリカを席巻しているエボラ出血熱の正体。陰謀論の世界では、それは「貧しいやつらは死ね!」という秘密計画にほかならない。

エボラ出血熱を起こすウイルスは、これまで人類が発見したなかで最も恐ろしいといわれている。症状は激烈で、致死率も50%から90%と高い。実はそんな危険なウイルスは、1975年にアメリカの軍事企業が南アフリカの協力のもと、ザイール(現在のコンゴ民主共和国)の研究所でひそかに遺伝子操作して開発したものだというのだ。

エボラ出血熱が初めて流行したのは、その翌年、ザイールのエボラ川流域でのこと。そのときは強い感染力で住民にパニックを引き起こしながらも、間もなく自然消滅したかのように感染がやんだ。終息したのは「ウイルスが強すぎて感染者が別の村へ移動できなかったから」と説明されているが、そうではない。まだ、ウイルスの効果を試す実験段階だったのである。

ウイルスはその後も培養、研究が続けられ、アメリカ国防総省がカナダの企業と1億4000万ドルで契約、再びアフリカの人々の間に放たれた。それが今回の大流行で、新旧2種類のウイルスが使われている。新型は致死率がやや低く、潜伏期間が長い。つまり、感染を広げやすい改良型だ。今度は実験ではなく、アフリカ大陸の人口を減らすことが目的なのである。

その証拠は98年に記された、ある文書だ。そこにはアメリカの軍事企業、産業団体、医療団体が「合意書200」という暗号名をもつ活動を行なうことが記されていて、その目的は生物学的な方法でアフリカ大陸の人口を減らすことだという。




このままだとエボラ出血熱は世界中に広がっていくだろう。それなのに、アメリカ政府はあまり真剣に対策しているようには見えない。アフリカ以外でも貧しい国ほど衛生環境は悪く、感染が広がりやすい。そして貧困国には有色人種が多い。

おそらく貧困地域の人口が大きく減ってから、治療法は“発見”されるだろう。40年も前にウイルスが発見、いや製造されていながら、治療法が研究されていないはずはない。あるいは「生き残るべき者」にだけ特効薬が処方される計画かもしれない。その選別こそが、アメリカ政府を操っているイルミナティの狙いなのだ……。

【陰謀論研究の第一人者・田中聡氏による分析と解説

日本では昔から、伝染病は疫病神や怨霊(おんりょう)が広めると考えられていました。幕末にコレラが流行したときには、ペリー艦隊が放した「アメリカ狐(きつね)」が原因だという噂が流れています。見えない伝染病の恐怖は、誰かが犯人だと考えさせやすく流言飛語がつきものなのです。

ただし、だからといって、このエボラに関する陰謀論を笑ってばかりはいられません。ひそかな人体実験や先住民の人口抑制などは歴史上、少なからず行なわれてきたことだからです。

●田中聡(たなか・さとし)




1962年生まれ、富山県出身。怪しげなもの、奇妙なものを大マジメに論じ、分析することに定評のある文筆家。『怪物科学者の時代』(晶文社)、『妖怪と怨霊の日本史』(集英社新書)など著書多数。近年盛んになった陰謀論の核心に迫る近著『陰謀論の正体!』(幻冬舎新書)が好評発売中

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