日テレ「24時間テレビ」存続の理由を説明「支援を待つ方々の思いに応えるため」 寄付金問題で批判殺到も

日本テレビ

　日本テレビの定例社長会見が29日、東京・汐留の同局で行われた。8月31日、9月1日に放送する「24時間テレビ47」の存続について言及した。

　「24時間テレビ」を巡っては、昨年11月、系列局の日本海テレビジョン放送（鳥取市）の男性が2014年以降、寄付金の計約1118万円を着服していたと同局が発表した。同社で放送したチャリティー番組「24時間テレビ」の寄付金も含まれていたとし、この男性を懲戒解雇。鳥取警察署に被害届を提出していた。

　石澤顕社長は「寄付金関連、先週22日の月曜日に着服した日本海テレビの元社員が書類送検されました。この事案によりまして信頼を傷つけた。あってはならない事態と重く受け止めております。寄付をしてくださった皆様、携わってくださった皆様、スポンサーの皆様、視聴者の皆様に心からお詫びを申し上げます」と謝罪した上で、「メディアが行う社会貢献という意味では、チャリティーを継続していくことに大きな意味があると考えています。46年間に及び皆様から募金をお預かりし、福祉活動や環境保護活動、災害防止活動などを行っています。今年の24時間テレビの寄付金による支援をお待ちいただいている方や団体が多くいらっしゃる。その方々の思いに応える意味でも再発防止を徹底した上で放送し、地球を考える時間を共有させていただきたい」と、存続に対する思いを述べた。

　SNSでは、「24時間テレビ」の放送に批判的な声も上がっていた。これらを踏まえ、同局はチャリティーの在り方を再考。同局はメインパーソナリティーを廃止し、47回目にして初めて番組テーマを「愛は地球を救う」から「愛は地球を救うのか？」に変更した。